【医学】「炭水化物が毎食7割超え」は注意 死亡リスク上昇
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炭水化物（糖質＋食物繊維）の摂取割合が非常に多い人は死亡リスクが高く、
脂質の摂取割合が多い人は死亡リスクが低いという意外なデータが、世界の18の国・地域の13.5万人以上を対象にした研究で得られました。
■「低脂肪食」は本当に健康に良いのか
現在世界的に用いられている食生活ガイドラインは、低脂肪食（総摂取エネルギーに占める脂質の割合が30％未満の食事）を推奨し、
さらに脂質のうち飽和脂肪酸（バターやラードなど常温で固まりやすい脂）を
不飽和脂肪酸（魚油やサラダ油など常温で固まりにくい油）に置き換えることによって、
飽和脂肪酸の摂取量を総エネルギーの10％未満に制限することを推奨しています（日本の状況は記事最後の囲み参照）。
しかし、こうしたガイドラインは、循環器疾患（心疾患や脳血管疾患など）の患者が多く、
脂質の摂取量も多い欧州と北米の人々を対象とした研究結果に基づいて作られたものです。
そのため、欧米以外の地域にも当てはめられるのかどうかは不明でした。
そこで今回、カナダMcMaster大学のMahshid Dehghan氏らは、低所得国（バングラデシュ、インド、パキスタン、ジンバブエ）、
中所得国（アルゼンチン、ブラジル、チリ、中国、コロンビア、イラン、マレーシア、パレスチナ、ポーランド、南アフリカ共和国、トルコ）、
高所得国（カナダ、スウェーデン、アラブ首長国連邦）の計18の国と地域で行われた、
大規模な観察研究「PURE」に参加した35～70歳の13万5335人（年齢の中央値は50.29歳、男性が41.7％）のデータを分析しました。
研究への参加が決まった時点で、それらの人々の食事の内容を調べ、その後、7.4年（中央値）追跡して、あらゆる原因による死亡（総死亡）、
循環器疾患の発症と循環器疾患による死亡などの有無を調べました。炭水化物の摂取量が多かったのは中国、南アジア、アフリカの国で、
脂質の摂取量が多かったのは北米と欧州、中東、東南アジアの国、たんぱく質の摂取量が多かったのは南米と東南アジアの国の人々でした。
炭水化物、脂質、たんぱく質のそれぞれから摂取したエネルギーが総エネルギー量に占める割合を計算し、
最も少ない人から最も多い人までを並べて5等分しました。それら5群のうちの最低群を参照として、
最高群の総死亡と主要な循環器疾患（循環器疾患による死亡、死亡を免れた心筋梗塞、脳卒中、心不全）のリスクを評価しました。
■炭水化物が7割超になると死亡リスク上昇が有意に
追跡期間中に5796人が死亡しており、うち1649人が循環器疾患による死亡でした。
また、4784人が主要な循環器疾患を経験していました。
最低群と最高群のリスクに統計学的に意味のある差が見られた項目を、栄養素別にまとめると、次のようになりました。
続きはソースで
NIKKEI STYLE
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO22783430X21C17A0000000?channel=DF140920160927 同窓生100人いたら成人してから40代半ばまでに死ぬ人は1～2人しかいない
人はこの年齢までは滅多に死なないということだ
ところが40代半ばから60代半ばまでの20年間では100人のうち10人が死ぬ
ここで早死にしたくない人は、なるべく早い年齢から炭水化物を控えるべきである
50代になってからだともうかなり遅いかもしれない >>1
2017/11/6
1） 炭水化物：最高群の死亡リスクは28％増
炭水化物については、最低群（総エネルギーに占める炭水化物の割合の中央値が46.4％）
と比較した最高群（同77.2％）の総死亡のリスクは28％高く、摂取量が多いほど死亡リスクは高い傾向が見られました。
最高群では、循環器疾患以外による死亡のリスクも36％高くなっていました。
摂取量の増加とリスク上昇の関係を調べたところ、総死亡のリスクは、総エネルギー量に占める炭水化物由来のエネルギーが60％を超えたあたりで上昇傾向を示しました。
おおよそ70％を超えると、リスク上昇は統計学的に意味のあるレベルになり、それ以降も上昇は続くことを示す結果が得られました。
70％を超えると、主要な循環器疾患のリスクも急上昇していました。
2） 脂質：最高群の死亡リスクは23％減
脂質については、炭水化物とは反対に、最低群（総エネルギーに占める脂質割合の中央値が10.6％）に比べ
最高群（35.3％）の総死亡リスクは23％低くなっていました。
同様に、脳卒中と、循環器疾患以外による死亡のリスクも低くなっていました。
脂質の総摂取量の増加とリスク低下の関係を調べたところ、
死亡リスクは、総エネルギー量に占める脂質由来のエネルギーが15％を超えたあたりから、
統計学的に意味のある低下を示し、しばらくはその値を維持していました。
さらに30％以上になると、摂取量の増加に伴いさらなるリスク低下を示しました。
飽和脂肪酸、一価不飽和脂肪酸、多価不飽和脂肪酸の摂取はいずれも、
少ない人より多い人のほうが、総死亡リスクと、循環器疾患以外による死亡のリスクは低いことが示唆されました。
3） たんぱく質：最高群の死亡リスクは12％減
たんぱく質摂取量についても、最低群（総エネルギーに占めるたんぱく質割合の中央値が10.8％）に比べ
最高群（19.7％）の総死亡リスクは12％低く、循環器疾患以外による死亡のリスクも15％低くなっていました。
なお、動物性たんぱく質の摂取は総死亡リスクの低下に関係する一方で、
植物性たんぱく質の摂取は総死亡リスクに影響を及ぼしていませんでした。
これまでに欧米で行われた研究と比べると、今回の分析対象となった人々の炭水化物の摂取量は多く、
およそ4分の1が総エネルギー量の70％超を炭水化物から摂取していました。
今回の研究は、「総エネルギー量に対する炭水化物由来のエネルギーの割合が高すぎる人は総死亡リスクが高い」こと、
「脂質摂取量は、少ない人より多い人のほうが、総死亡リスクは低い」ことを示しました。
著者らは、「低所得国の食生活は、炭水化物の摂取量が非常に多く、
それも精製穀物が中心であるため、炭水化物を減らして脂肪からエネルギーを摂取したほうがよい」とし、
食生活に関する世界的なガイドラインの再考が必要との考えを示しています。
論文は、2017年8月29日付のLancet誌電子版に掲載されました［注1］。
［注1］ Dehghan M, et al. Lancet. 2017 Aug 28. pii: S0140-6736(17)32252-3. doi: 10.1016/S0140-6736(17)32252-3. 偏りが悪いのであって
まったく食べないのも逆に偏る どうして日本が不況になったのか、まとめてみたよ。^^
ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊と「失われた20年」の図説。
http://livedoor.blogimg.jp/sheltem3/imgs/c/3/c3605818.png
住専と住専国会の図説。
http://livedoor.blogimg.jp/sheltem3/imgs/0/6/06132e84.png
日米構造協議と今治新都市、臨海副都心。「忖度」でつながる経世会人脈。
http://56285.blog.jp/archives/51091822.html
田中軍団と対中ODA。
http://56285.blog.jp/archives/50822171.html
「談合の帝王」平島栄氏のバックには金丸信氏 (ﾋﾞｼﾞﾈｽｼﾞｬｰﾅﾙ)
http://biz-journal.jp/2016/03/post_14163_3.html
小沢はその後継者で、金丸、竹下、小沢は、外戚関係。(以下、家系図)
http://kingendaikeizu.net/seizi/takesita.htm
臨海副都心や関空、URがやっている「～新都市」とかいう再開発は、
すべて「日米構造協議」に書かれています。↓
http://www.twitlonger.com/show/n_1sqb46v
【金融ﾋﾞｯｸﾊﾞﾝの年表】
http://pastport.jp/user/sheltem2/timeline/%E9%87%91%E8%9E%8D%E3%83%93%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%90%E3%83%B3%E3%81%AE%E5%B9%B4%E8%A1%A8
さいきんよく聞く「ｱﾍﾞﾉﾐｸｽ」というのは、
ﾃﾞﾌﾚを解消することを目的にしているんですが、
そもそも日本はどうしてﾃﾞﾌﾚになったんでしょうか。
実は、これには条件が必要なんですね。↓
・途上国などに投資をして、安い労働力を確保する。
(対中ODA、国内では実習制度)
・国民が金欠になり、節約志向に走る。
(ﾌﾟﾗｻﾞ合意、ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊、日米構造協議、BIS規制)
良いか悪いかという判断は置いといて、
ﾃﾞﾌﾚの原因は何かというと、そういうことなんですよ。
これは国民個々人の努力では、そう簡単に乗り越えられるものではない。
中国で起きている低賃金労働、自殺者続出、大規模な環境破壊。
日本は与党も野党も親中派だったから、誰も文句を言わなかったが、
裏では大変な人権問題が起きていて、
私達はその奴隷と競わせられていたんですよ。
こうした中で、過労死したり、餓死したりするのは、
決して自己責任ではない。 【田中内閣】(創価との歩みの始まり)ｏｙ
・「日本列島改造論」を打ち出し、地方のｲﾝﾌﾗ整備に乗り出す。( → 特例公債法による赤字国債発行へ。)
・日中の国交を正常化。その後、大平外相によって、対中ODAがｽﾀｰﾄした。
・石油ｼｮｯｸにより、列島改造は中断したが、怪我の功名で、省ｴﾈ･低燃費製品が海外でﾊﾞｶ売れ。
・ﾛｯｷｰﾄﾞ事件で児玉誉士夫らと逮捕される。(資源外交がｱﾒﾘｶの虎の尾を踏んだとの陰謀論がある)
・郵政利権といわれる放送局の利権や、原発を利権化した電源三法、数々の特別会計を生み出した。
・田中金脈問題で退陣。後任には、ｸﾘｰﾝなｲﾒｰｼﾞのある三木が選ばれた。
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【三木内閣】
・「本州四国連絡橋」推進派の地元議員が多く入閣。
・田中金脈問題の追求や、田中派外しの組閣で、田中派が反発し、選挙で負けて退陣。
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【福田赳夫内閣】
・ﾌﾞﾚｼﾞﾝｽｷｰ大統領報道官の意向で、親中路線へ転換。鄧小平と平和友好条約を締結し、開放経済へ。
・金丸と対立し、総裁選で敗北し退陣。
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【大平内閣】
・蔵相時代に、特例公債法を認めた責任？から、消費税を提案するも、不評を買い、選挙中に撤回。
・選挙中に心筋梗塞で急死。後任には、話し合いにより、大平派の鈴木善幸が選ばれた。
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【鈴木善幸内閣】
・批判を浴びた増税を封印して、行革を試みたが、内外の激しい反発により、突如退陣。
・幹事長には、創価とのﾊﾟｲﾌﾟ役だった二階堂進を起用するなど、田中の影響力が見られた。
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【田中曽根内閣】
・田中の力添えで誕生。田中が無罪を勝ち取るための万全の布陣。
・「ｱｰﾊﾞﾝﾙﾈｯｻﾝｽ計画」や、金丸民活担当大臣によるﾋﾞﾙの高層化。→地価が上昇し土地ﾊﾞﾌﾞﾙへ。
・ﾘｸﾙｰﾄ事件は地方支局の手柄で、東京本社は、ﾘｸﾙｰﾄと親密な関係。
→ 事件後にｻﾝｺﾞ礁事件を起こし、処分された中江専務が、なぜか後任の社長に就任。
→ 電通に修飾子ていた中江の息子が謎の自殺。中江の目の前で野村秋介が自殺。
・竹下蔵相のﾌﾟﾗｻﾞ合意によって、円高不況、金利を引き下げたことで、土地ﾊﾞﾌﾞﾙが起きた。
おまけに、不況対策の無駄な公共事業を約束させられてしまう。(その後の、日米構造協議へ)
・景気対策の予算を捻出するために、民活･民営化に乗り出し、国有地を売却。
・後藤田官房長官の回顧録によれば、JRの民営化をいい出したのは田中だという。
・政治団体の会員も、竹下派の取り巻きで、次の総理･総裁は竹下に決まる。
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【竹下内閣】
・消費税導入。
・ﾘｸﾙｰﾄ事件で退陣。
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【宇野内閣】(中曽根派の隠れ竹下派)
・就任早々、「日米構造協議」を行っていくことを約束。
・その後、女性ｽｷｬﾝﾀﾞﾙであっという間に退陣。ちなみに、これを暴いたのは鳥越俊太郎。
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【海部内閣】(三木派の隠れ竹下派)
・金丸の一声で、小沢が幹事長に就任。
・日米構造協議で、430兆円のﾑﾀﾞな公共事業を約束。
・その後、村山内閣(自社さ政権)で、630兆円に上乗せ。(梶山-村山ﾗｲﾝ)
・小沢が勝手にやっていた「政治改革」関連法案で、海部おろしが起き、小沢にﾊｼｺﾞを外され退陣。
(細川内閣の法務大臣が公明党人脈の三ｹ月章だったのも、この「政治改革」を見越した動きと思われ。)
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【宮沢内閣】
・海部内閣から引き継いだPKO関連法を成立させ、自衛隊をｶﾝﾎﾞｼﾞｱへ派遣。
・日米包括協議。細川内閣で中断した後、羽田内閣で再開し、橋本内閣で妥結された。
・東京佐川急便事件で金丸が捜査を受け、不起訴となるも、脱税で逮捕。家宅捜索を受け、60億円が押収された。
・宮沢内閣の不信任が決議され解散。金丸の子分だった小沢一郎が羽田、細川らをかついで離党。(55年体制崩壊)
-* >>98
月一回程度にしときなさいってことさ。
そうでないと中年になった時に一気に来るよ。負の症状が。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
