【シリコンバレー＝佐藤浩実】スマートフォン市場の飽和が鮮明になってきた。米調査会社のＩＤＣが30日にまとめた2018年の出荷台数の見通しは前年比0.2％減の14億6200万台。初めて減少に転じた17年に続き、２年連続で前年を割り込む。米アップルなどは販売単価の引き上げを進めているものの、台数ベースでシェアを高めているのは中国勢の低価格機だ。部品メーカーはスマホに頼れなくなってきている。

ＩＤＣによれば、17年のスマホ出荷台数（確報値）は0.3％減の14億6500万台だった。わずかな比率ではあるものの、ＩＤＣがスマホの統計を取り始めてから初のマイナス成長となった。端末メーカーの集約が進む中国で、出荷台数が4.9％減った影響が大きい。中国はスマホ出荷の約３割を占めており、18年も同国の停滞が全体を押し下げる見込みだ。

一方、アップルや韓国のサムスン電子が有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）や人工知能（ＡＩ）を搭載した高額機に力を入れているため、ＩＤＣの予想では18年の平均販売単価は345ドル（約３万７千円）と17年比で10％上がる見込みだ。ＩＤＣのアナリストは「19年後半に出てくる『５Ｇ』対応のスマホも市場を再び押し上げる」と見ており、22年には平均単価が362ドルに達するという。

とはいえ、今後も台数ベースで２桁成長が続く東南アジアやインドでの売れ筋は華為技術（ファーウェイ）や小米などの中国勢が手掛ける低価格スマホだ。30日にネット分野の著名アナリストであるメアリー・ミーカー氏が出したリポートによれば、スマホの単価は直近で上昇しているものの、400ドルを超えていた10年前と比較すると低水準にある。

スマホ市場の成熟は数年前から指摘されてきた。依然として年15億台近くを出荷する巨大な市場ではあるものの、スマホ依存を脱しきれていない部品企業などは今後、難しい局面を迎えそうだ。
2018/5/31 6:54
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO31183170R30C18A5000000/