世の中に出回る１円玉が大幅に減っている。劣化した１円玉は回収される一方、政府が流通用の製造を中止したためだ。現金を使わず、電子マネーやクレジットカードで代金を支払う「キャッシュレス決済」の広がりが背景にある。来年１０月には消費税率が切りの良い１０％に引き上げられ、出番はさらに減る見通し。存在感の低下は避けられない。

日銀によると、２０１７年の１円玉の流通量は３７８億枚。ピークを付けた０２年の４１０億枚から８％減少した。これに対し、電子マネーの決済額は年々増え、１６年に５兆円を突破。日銀が調査を始めた０８年の約７倍に膨らんだ。

１円玉が一躍脚光を浴びたのは、３％の消費税が導入された１９８９年。大蔵省（現財務省）は釣り銭需要の拡大を踏まえ、８９年から３年連続で、８８年の約２倍に当たる２０億枚超を製造。８５年に２４６億枚だった流通量は９１年、３５０億枚を超えた。

消費税が切りの良い５％になった９７年以降は需要が低迷。１１〜１３年は収集家が購入する貨幣セット用（約５０万〜７０万枚）に１円玉の生産を限定し、流通用の製造を中断。８％に引き上げられた１４年に再開したが、電子マネーの利用が進んで需要は伸びず、１６年に再び製造を中止した。

消費税が１０％に変わる今回、軽減税率の導入で食料品など一部商品は８％に据え置かれるものの、５％への増税時を振り返れば、１円玉の需要が減退するのは必至だ。

１円玉の製造コストは１枚約３円とも言われ、一橋大学経済研究所の北村行伸教授は「造れば造るほど赤字になる」と指摘する。現金決済に伴う輸送・保管コストなどを減らすため、政府が１５年で１８％のキャッシュレス決済比率を２５年に４０％に引き上げる計画を打ち出したこともあり、１円玉の「援軍」は見当たらない。

「１円を笑う者は１円に泣く」。少額を軽視することを戒める格言も将来、使われなくなるかもしれない。　
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