世界的な電気自動車（ＥＶ）移行の流れに、英豪系資源大手ＢＨＰビリトン(BLT.L)(BHP.AX)と掃除機が有名な英家電大手ダイソンも新たに加わろうとしている。ＢＨＰのアーノルド・ボールハイゼン最高商務責任者は２６日ロイターに、ＥＶにとって今年は転換点になると語った。

同じ日にダイソン創業者のジェームズ・ダイソン氏は、約４００人の同社エンジニアがもう２年余りにわたってＥＶ開発を進めており、２０２０年までの商業化を見込んでいることを明らかにした。テスラ(TSLA.O)やボルボ(VOLVb.ST)、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N)、フォルクスワーゲン（ＶＷ）(VOWG_p.DE)などがおしなべて新型のＥＶを発売したり、披露しつつある状況を見ると、もはや内燃エンジンは廃止に向けて一直線の道のりをたどっているかのようだ。

確かに世の中にはＥＶへ積極的に切り替えようという意思が存在する。ドイツポスト(DPWGn.DE)、ユニリーバ(ULVR.L)(UNc.AS)やイケアなど大手企業１０社は先週、ガソリン車をＥＶに転換する方針を表明した。ただし達成目標時期は２０３０年とされている。ＢＨＰのボールハイゼン氏の見立てでも、現在最大限に数えて２００万台のＥＶが１億４０００万台まで増えるのは２０３５年以降の話だ。またそうなっても、世界の全自動車の１０分の１弱でしかない。

ＥＶにとってはコストが大きな問題となる。エバーコアＩＳＩによると、バッテリーのみを動力とする自動車の価格は、ガソリン車よりも最大で２万ドル高い。一方で例えばＧＭの「ボルト」の運転者は年間で３００ドルの燃料を節約できる。つまりある程度ＥＶの割高な価格の元を取るまでには最低３０年かかる。これは米国における自動車の平均使用期間のほぼ３倍の長さだ。

時間が経過するとともにこうしたコストは下がっていくだろうが、需要増大によってＥＶ製造の主要な素材である銅やリチウムの価格は既に上がってきている。

一部の金属に関しては確実に手に入る状況からは程遠い。コバルトの場合、世界全体の供給量の推定埋蔵量の半分前後がコンゴ民主共和国にある。同国は紛争や干ばつ、児童労働などの問題を抱えている。だからこそロイターが先週伝えたように、ＶＷは今後１０年間のコバルトを十分に確保するための取り組みに乗り出したわけだ。

さまざまな予測をまとめれば、５０年後になればほとんどが自動運転機能を備えた電気だけで動く自動車が、市場で販売される一般的なモデルになるのはほぼ間違いないだろう。だとすれば内燃エンジンがなくなるまでにはまだ多くの時間が残されている。
https://jp.reuters.com/article/ev-combustion-engine-idJPKCN1C30H0

【EV】ＥＶシフト加速、内燃エンジンは消滅一直線か [無断転載禁止]?2ch.net
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