ITエンジニア不足が深刻化する中、アジア圏を中心とした海外からの人材登用に注目する企業が増えている。成功のため、押さえておくべきことは何だろうか。
　ITエンジニアの不足は既に顕在化している。2016年に経済産業省がみずほ情報総研に委託して実施した調査によると、人口減少に伴い国内のIT人材の供給もここ数年ほぼ横ばいの92万人前後で推移しており、2019年からは入職者が退職者を下回って減少に転じる見込みだ。

　一方でIT人材の平均年齢は2030年まで上昇し、将来的にはIT産業全体の高齢化という問題もはらんでいる。同調査で人材不足数をみると、2015年の時点で既にその数は17万人に達しており、今後も毎年2〜3万人のペースで増え続ける。2030年には必要とされるIT人材数の約144万人に対して約59万人が不足するという。

　ただし、この推計値は、市場の伸びを毎年1.5〜2.5％として算出したもので、ITニーズの増加などでより高い2〜4％の成長になると仮定した場合には、2030年には必要人材数の約165万人に対して人材不足は約79万人に達する。同年における人材供給力は85万人台まで減少する見込みなので、必要とされるIT人材数の4割から半数近くが足りないという、極めて深刻な人材不足が予測されているのだ。

　この問題に対処するため、シニア層や女性の活用なども促進されるべきではあるが、根本的な原因は国内人口の減少であり、それだけでこの問題を解消するのは難しい。そこで注目されているのが、アジアを中心とした海外のITエンジニアの活用だ。
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