国内の大学が2013〜2015年に発表した論文数が環境・地球科学、臨床医学分野で増えているものの、
化学、材料科学、物理学分野で急減していることが、文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で分かった。

　科学技術・学術政策研究所は国内の大学を論文数シェアが4.5％以上の第1グループ
（大阪、京都、東京、東北大学）、1％以上の第2グループ（岡山、早稲田大学など13校）、
0.5〜1％の第3グループ（信州、大阪市立大学など27校）、
0.05〜0.5％の第4グループ（北九州市立、麻布大学など140校）に分け、
2013〜2015年と2003〜2005年の論文数を比べた。

　それによると、化学は4グループで6〜15％の減少を示し、国内全体で12％のマイナスとなった。
材料科学は8〜26％の減で、国内全体だと23％のマイナス。物理学は21〜25％の低下を示し、国内全体で27％の減少だった。
工学は第1グループが1％の減少にとどまり、第2グループが8％増えたものの、第3グループは5％、
第4グループは9％減り、国内全体で9％のマイナス。基礎生命科学は2〜10％の減少を示し、
国内全体で4％のマイナスになった。日本の研究力低下が叫ばれているが、あらためてその実態が浮き彫りにされている。

　これに対し、論文数を大きく伸ばした環境・地球科学は、各グループが20〜48％論文数を増やし、
国内全体で22％の増加。臨床医学分野も10〜22％の伸びを見せ、国内全体で19％増やしている。

参考：【科学技術・学術政策研究所】日本の大学システムのアウトプット構造：
論文数シェアに基づく大学グループ別の論文産出の詳細分析［調査資料-271］の公表について
http://www.nistep.go.jp/archives/36014

大学ジャーナル
http://univ-journal.jp/19950/