また×71 騙されてダム板に飛ばされたわけだが
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ようこそ、河川・湖沼・ダム板へ。∈(･ω･)∋ﾐ∋◇･)∋∈)｀)∋
もうダム板なんて来ることもないだろう…。
と、つぶやきながらも何度騙されてきたことか…。
しまいにゃここの住人になってスレ立てまでする始末。
他のやつらは決して俺みたいになんな。
何か書き込んだらとっとと自分の巣に帰れ。
★★★騙された人専用テンプラ★★★
【From】
【2ch歴】
【釣られた回数】
【釣られた時の餌】
【コメント】
【∈(･ω･)∋ﾀﾞﾑｰ】
★★★★★★★★★★★★★★★★★
□前スレ
また×70 騙されてダム板に飛ばされたわけだが
http://egg.5ch.net/test/read.cgi/river/1513205751/ あれだけの大アウェイ状態で勝った
カタールさんハンパなかった カタールは中東で村八分食らっててな
中東の笛も期待出来ない中でようがんばっとるよ 大洲大川地区でまちづくり案提示01月30日 06時36分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190130/0003048.html
西日本豪雨で浸水被害が出た愛媛県大洲市の大川地区で、市は、２９日夜、復興に向けた住民説明会を開き、
治水対策を行った上で、浸水した場所にまち作りを進める案を示しました。
大洲市の大川地区は、去年７月の西日本豪雨で地区を流れる肱川が氾濫し、中心部が浸水したほか、市街地に
つながる「大成橋」が流されるなどの被害が出ました。
この地区は、国や県が行う肱川の整備計画に含まれていないため、市は、市全体の復興計画とは別に、
計画を作ることにしていて２９日夜開かれた住民説明会で案を示しました。
この中で、市は、県に治水対策を行うよう引き続き強く要望し、浸水した中心部をかさ上げすると説明しました。
そのうえで、整備する選択肢として避難所を兼ねた複合施設や、公園、災害公営住宅、賃貸住宅などを提示しました。
今後、住民の意見を踏まえ具体的な方針を決めていくということで、２９日夜は、整備の時期は示されませんでした。
また、説明会では市が住民に行ったアンケートの途中経過が報告され、住宅を再建するうえで安全性や修理にかかる
費用を心配する住民が多かったということです。
自宅が全壊して仮設住宅に住んでいる５０代の男性は、説明会のあと「復興の時期が示されなかったので、住宅再建
の見通しを立てられずに不安です」と話していました。
市は、早ければことし４月に大川地区の復興計画を策定することにしています。 肱川地区の復興 早期生活再建へ02月01日 08時10分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190201/0003063.html
去年の西日本豪雨で大きな被害が出た愛媛県大洲市の肱川地区で、１月３１日夜、復興計画についての住民説明会
が開かれ、市は、災害公営住宅の建設など被災者の早期の生活再建を目指し、できるだけ早く策定する方針を示しました。
大洲市の肱川地区は、去年７月の豪雨で地区を流れる川が氾濫し大きな被害が出ましたが、国や愛媛県の
河川整備計画の対象になっておらず、市が個別に復興計画の策定を進めています。
３１日夜は、地区の３６０世帯を対象に計画についての住民説明会が開かれ、復興の進め方が示されました。
この中で市は、原則、住宅が全壊した被災者が入居できる災害公営住宅の建設のほか、宅地や道路、
それに公園などを一体的に整備する事業を軸に、早期の生活再建を目指す方針を示しました。
これに対し住民からは「災害公営住宅の入居条件を緩和するなど柔軟に対応してほしい」といった意見が出され、
市の担当者は「制約もあるが検討していきたい」と答えていました。
自宅が被害を受け、仮設住宅で暮らす８０代の女性は「仮設住宅を出たあとの住まいの確保が不安なのでぜひとも
支援をお願いしたい」と話していました。
大洲市は住民の意見を反映させた上で、できるだけ早く復興計画を策定することにしています。 釣り師用控え
http://egg.5ch.net/test/read.cgi/%72%69%76%65%72/1531374504/l50
h★★tt★p://egg.5c★h.net/test/read.cgi/%72%69%76%65%72/1531374504/l50 ３河川の新想定浸水区域 公表02月04日 05時59分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/tokushima/20190204/8020003972.html
徳島県は、吉野川市を流れる川田川など県内３つの河川について、大雨の想定をこれまでの「３０年から５０年に１度」
から「１０００年に１度」とした上で、新たに浸水が想定される区域を公表しました。
徳島県は平成２７年の水防法の改正を受けて、大雨の想定をこれまでの「３０年から５０年に１度」から「１０００年に１度」
に引き上げ、県が管理する１６の主要な河川について洪水時に浸水が想定される区域の見直しを進めています。
今回、吉野川市を流れる吉野川水系の１級河川、川田川と、阿南市を流れる福井川水系の２級河川、福井川、
それに海陽町を流れる宍喰川水系の２級河川、宍喰川の３つの河川について見直しが終わり、新たな浸水想定区域を
公表しました。
県によりますと、今回の見直しで浸水が想定される区域は宍喰川で２１５ヘクタールとこれまでの９倍に広がったほか
福井川で２.１倍、川田川で１.７倍にそれぞれ広がったということです。
今回の見直しで、浸水想定域を見直した河川はあわせて９つになり、県は残る７つの河川についても見直しが
終わりしだい公表することにしています。見直しを終えた浸水想定域は県のホームページなどで見ることができます。 高知市が土砂災害などの図上訓練02月07日 19時49分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20190207/8010004363.html
高知市は、大雨で土砂災害が発生したことなどを想定した図上訓練を行い、刻一刻と変わる被災状況を把握しながら、
救助へとつなげる手順を確認しました。
この図上訓練は、高知市が毎年、行っていて、７日は高知市の職員や消防、それに警察や自衛隊から、
合わせて１６０人が参加しました。
訓練では、高知市内で、次第に雨が強まり、２４時間の降雨量がおよそ１６００ミリに達し、至る所で浸水や土砂崩れ
などの被害が出ているという想定で行われました。
参加者たちは、入ってくる被害の情報を分析する班や、情報を元に救助を検討する班など１４の班に分かれ、
刻一刻と被害の情報が更新されていく中、各班で連携しながら、ホワイトボードに整理しながら書き込んでいき、
救助や復旧に向けた手順を確認していました。
また、近年、災害時にＳＮＳを使ったデマ情報が流れることを想定した訓練も行われ、市民から受けた救助要請を
受け付ける班では、メモを取りながら、住所や名前をしっかり確認していました。
高知市の黒田直稔防災対策部長は「歴史を振り返ると、高知県は地震だけでなく風水害もおきている。
刻一刻と変わる状況に慌てず対応できる備えを今後も続けていきたい」と話していました。 ポケモンgo パルキアスレから飛ばされました💢 2019年02月12日（火）土砂災害対策検討委員会19:02 ttp://eat.jp/news/index.html?date=20190212T190254&no=10
西日本豪雨による土砂災害を検証し、県内の警戒避難体制を強化するための委員会が、１２日県庁で開かれました。
この委員会は、西日本豪雨による土砂災害の被害を調査・検証し、県内各地の警戒避難体制を強化するために県が
設置したものです。
１２日は防災の専門家や自治体の担当者らおよそ１０人が出席し、重要インフラ施設のハード対策の強化のほか、
土砂災害警戒区域などの指定を早期に完了し周知することなどが必要だとする報告書案をとりまとめました。
西日本豪雨によって、県内では土砂災害が４１３カ所発生していて、このうち２３％にあたる９４箇所は土砂災害危険
箇所などには指定されていませんでした。
委員からは、危険箇所以外でも土砂災害発生の恐れがあることを工夫して伝える必要があるとの意見が出され、
１２日出た意見なども踏まえて、今年度中に知事に報告するということです。 西日本豪雨の土木被害２７５億余02月12日 07時07分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190212/0003128.html
去年７月の西日本豪雨で被害を受けた道路や河川など、県内の公共土木施設の復旧にかかる費用は、
総額で２７５億円あまりにのぼることが国の査定で明らかになりました。
去年７月の西日本豪雨で、県内では、道路や河川、橋など多くの公共土木施設が被害を受けました。
これらの復旧方法や費用について国は、去年８月から半年かけて県や自治体の提案が適切かどうか査定してきました。
その結果、県内で被害を受けた公共土木施設は２０６１か所で、復旧費用は総額で２７５億４６００万円にのぼるということです。
さらに、台風など去年の災害の被害も加えると、復旧にかかる費用の総額は３１３億４２００万円となり、
記録が残る昭和２８年以降で過去最大となりました。
自治体別にみますと、宇和島市がおよそ５７億円と最も多く、次いで西予市がおよそ５５億円、
大洲市がおよそ４２億円と続き３つの市だけで全体の半数近くを占めています。
今回、査定された金額をもとに、今後、国から順次、補助金が支払われる見通しだということです。
愛媛県河川課は、「査定が終わり、復旧・復興に向けた工事のスタートラインにたったので、
引き続き、１日でも早く復興できるよう全力で取り組みたい」と話しています。 土砂災害対策で報告案まとまる02月12日 19時01分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190212/0003131.html
去年７月の西日本豪雨を受けて土砂災害対策を検討する愛媛県の委員会が１２日開かれ、復旧に時間がかかる
重要なインフラの補強や住民に土砂災害の危険性を知らせるメールの配信の検討など今後の対策を盛り込んだ
報告書の案が示されました。
県庁で開かれた「土砂災害対策検討委員会」の３回目の会合には、防災の専門家や自治体の担当者など９人が出席し
これまでの議論をとりまとめた報告書の案が示されました。
このうち、ハード面の対策として、復旧に時間がかかる重要なインフラは、補強を行うとしています。
また、ソフト面では、危険性が高まった地区を対象に緊急のメールの配信を検討することや防災学習の対象をＰＴＡや
自主防災組織まで広げることなどが盛り込まれています。
これに対して、委員からは、住民みずから情報を取得する意識を高めることが重要だなどといった意見が出されていました。
委員会は、今後、報告書をとりまとめたうえで３月中にも中村知事に提出することにしています。
委員会の会長で愛媛大学防災情報研究センターの森脇亮センター長は「報告書を提出したあとは、対策がきちんと
行われているか確認していきたい」と話していました。 「松山市から連絡ない」西条市長が不信感2019年02月19日(火)更新
ttp://www.itv-ehime.co.jp/n-st-ehime/news_detail.php?date=20190219&no=0001
松山市の姿勢に西条市が反発を強めています。
西条市からの分水計画をめぐり、松山市の野志市長が先週、新たな提案をする考えを発表しましたが、
西条市の玉井市長は連絡がないとして不信感をあらわにしました。
松山市の野志市長は、今月１２日の記者会見で、県営黒瀬ダムからの分水について、新たな提案をするため、
西条市を訪問する考えを示しました。これについて玉井市長は、「松山市から何の連絡もない」と不信感をあらわにした上で
「知事からのお言葉で松山市が動いているというような感じさえもする。
西条市の方が松山市、愛媛県の声に対して聴く耳を持ってないようなそういう風に映るようなタイミングかもわかりませんよね」と述べました。
分水をめぐって西条市は、来月中に県の提案に対し回答することになっていて、
玉井市長はこのタイミングで提案されても、検討のしようがないと松山市の対応を批判しました。 防災計画に緊急放流対策加わる02月19日 17時34分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/takamatsu/20190219/8030003112.html
香川県の防災対策の基本方針を協議する県の防災会議が開かれ、豪雨によって県が管理するダムでためきれ
なくなった水をすべて放流する場合に下流域で浸水が想定される区域を地図で示すことが決まりました。
１９日に県庁で開かれた防災会議では、去年７月の西日本豪雨の教訓を踏まえた新たな防災対策などを盛り込んだ
県の地域防災計画の修正案が示され、承認されました。
承認された計画には、県が管理する１５の治水ダムで豪雨によって水がためきれなくなり、流れ込んだ水をそのまま
流す緊急放流をする場合に、下流域で浸水が想定される区域を色分けして示す地図を新たに作ることが盛り込まれました。
県は新年度以降、地図の作成に取り組み、完成した地図をもとに関係する市や町が新たなハザードマップを作って
住民に示すことになります。
また、緊急放流を行うおよそ１時間前にダムの下流域の市や町が避難の情報を速やかに発信できるよう、
県の担当者が市長や町長に直接、電話で連絡することも盛り込まれました。
西日本豪雨では、愛媛県にある国が管理するダムで緊急放流が行われて下流の肱川が氾濫し、流域の８人が犠牲に
なりましたが、国が放流前に行っていた下流での浸水被害のシミュレーションを地元の自治体や住民と共有して
いなかったことがわかっています。 ■2019年02月20日（水）豪雨災害 初動検証のアンケート結果は？18:48
http://eat.jp/news/index.html?date=20190220T184805&;no=9
西日本豪雨での初動対応などを検証する委員会が県庁で開かれ、自治体の呼びかけで避難を開始した住民は、
２割ほどしかいなかったことがわかりました。
２０日の委員会には、防災の専門家や自治体関係者らおよそ２０人が出席し、被災した大洲市や鬼北町など３市２町
の１０４８世帯を対象に実施したアンケート結果が公表されました。
避難した世帯に避難開始の理由を問う質問では、およそ４割が「自宅の周辺が浸水したり土砂が流れたりしていたから」
と答え、最も多くなった一方、「自治体からの呼びかけ」と答えたのは２割ほどにとどまりました。
また避難しなかった世帯に理由を問うと、「浸水しても２階などに逃げればよいと思ったから」と答えた住民が最も多く、
県では、水害への危機意識の低さがうかがえるなどと分析しています。
こうした中、委員からは「避難情報の出し方は県や市町が毎年見直す機会を設ける必要がある」などといった意見や
「各自治体で応援の受け入れ体制が整っていなかった」などの意見などが出されました。
委員会では検証結果を踏まえ、今年度中に報告書をまとめ防災計画などに反映させる考えです。 新工法のため池防災工事 本格化02月21日 13時14分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20190221/8010004451.html
西日本豪雨で決壊が相次いだ農業用ため池の防災対策が国をあげて進められる中、高知県本山町のため池では、
鋼鉄の板を用いた全国初の工法による補強工事が本格化しました。
本山町のため池「三山池」では、盛り土で堤を補強する一般的な方法にかわり、鋼鉄の板を二重に堤に埋め込む
全国初となる工法が採用され、その板を埋める作業が始まっています。
鋼鉄の板は、幅が６０センチ、長さは最も長いもので１４.５メートルで、特殊な機械で板に圧力をかけて１枚１枚堤に
埋め込んでいきます。
工事では、来年３月にかけて合わせて１６６枚の板が二重に埋め込まれる予定で、従来の補強方法に比べて工期の
短縮が期待できるということです。
農業用ため池は去年７月の西日本豪雨で３２か所で決壊し、下流域に大きな被害を出すなどしたことから、
政府が１９日、防災対策を強化する法案を閣議決定するなど、国をあげた防災対策が進められています。
高知県の中央東農業振興センターの大利尚課長は「高知県は風水害も多いうえ地震のリスクも懸念されることから、
ため池の防災対策を一層進めたい」と話していました。 釣り師用控え
http://egg.5ch.net/test/read.cgi/%72%69%76%65%72/1531374504/l50
h★★tt★p://egg.5c★h.net/test/read.cgi/%72%69%76%65%72/1531374504/l50 おっぱいが揺れたと聞いて急いで見に来たぞ
動画はやく 【速報】震度6弱の地震の最中にニュース原稿を読んでいたNHK北海道女子アナ(25)の胸が横揺れして大盛り上がり中
どこや、はよ見せんかい カレーかダムだろうと飛んで見たら、ダムの方だったか。 ID:XHLhomQEがIDを変えて反論する予知ができました paypay対応のダムと聞いてきましたpaypay使えますか？ ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
