民放では、ほぼ全ての番組でスポンサーと局の間に広告代理店が介在して番組内容に注文をつけるほか、
スポンサー料の10〜20%を手数料として徴収する形をとっている。
日活は、再建のために東京12チャンネルとの直接契約という画期的な手法を用いた。
この場合、広告代理店から無条件に手数料を搾取されるリスクはなくなり、その分を制作費にまわすことができた。
12チャン側がこの契約手法を元村さんに提示した。
ただ、日活だけでは充分なプロモーションを取ることができないため、
元村さんは当時日産自動車と関係が深かった東急エージェンシーにプロモのとりまとめなどを委託した。
これにより広告代理店が取る手数料やメディア企業に渡る金など、本来制作側（日活）だけでは無理な部分に関わることができる。
このため、電通もしくは博報堂が持つ時間枠を「この時期は」東急エージェンシーが持つ事になった。
これらの手法を影で支援していたのは杉さまの恩師で日活制作時代は監修としてクレジットされていた
川内康範氏であった。