【愛媛】中村知事 「国民の理解進まず」丁寧な説明を要望[07/25] [無断転載禁止]©2ch.net
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こんな難しい事件はない。捜査経験者は口をそろえる年月が経っていない、高級感があるマンションだった。
しばらくすると、メガネをかけた初老の管理人が出てきた。「私は知らないんですよ。たまにあいさつしてくれる韓国人の方なんかもいるんですけどね」
「ワンルームなんですか」「そうですよ。新築で洒落てるから若い人が多いですね。半面、よほどのことがないと印象に残らない」
「警察が家宅捜索に来たって話ですよね」「ええ、土曜日にね。でもその前から入れ替わり立ち替わり刑事さんが来て。
そうそう、４月下旬からの録画してある防犯ビデオを見せてくれといって持って行きました」「覚醒剤を服用して死ぬかって？
僕が若いころ、実際に経験したことがあるよ」そう教えてくれたのは静岡県警の科学捜査研究所で長年、
勤務していたＷさんだ。Ｗさんは静岡薬科大学（現・静岡県立大）卒だから、薬物には詳しい。
今から５０年ほど前、服に覚醒剤を隠し持っていた男が、警察官の追及を免れるため、袋ごと覚醒剤を飲んでしまったことがあった。
「袋に穴が空いていてね。男は多臓器不全で死んでしまったよ」野崎さんは自身の著書で「タバコは吸いません。
当然、覚醒剤ともまったくご縁はありません」と記している。Ｗさんによると、覚醒剤による致死量は０・５グラムから１グラム程度だが、
覚醒剤の服用経験がない人は少量でも亡くなることがあるという。「食べ物に混ぜる？無理無理。
苦くて。カプセル？カプセルなら考えられるかなあ」「この事件のハードルは高いよ。簡単に解決しないよ」。
そう断言したのは警視庁の元刑事。「毒物というのは、犯人がそこにいなくてもできる犯罪。いくらその夜に家政婦さんと奥さんしかいなかったからって、
その２人を犯人だって決めつけるのは人権侵害だよ。第一、野崎さんは愛犬が亡くなったと言って
『死にたい』って言っていたんでしょ？自殺じゃないってどうやって証明するの？僕は第三の人物がいると思うね。
意外と男だったりすると思う」その話を聞いた直後、和歌山県警が野崎さんの飼い犬「イブ」の死骸を掘り返したというニュースが入ってきた。
愛犬の死に覚醒剤が関わっていたとしたら、自殺の可能性は低くなる。「県警はその薬物を誰が、
いつ入手したかの捜査に全力を挙げると思う。う〜ん、半年くらいはかかるかもしれないね」とその刑事は言った。 「真実ではないこと、偽りのこと。極論でいえば、嘘というものは、それを発言した人にとどまることなく、
第三者、他人をまきこんでいく」。愛媛県の中村時広知事は5月11日の記者会見でそう話した。
嘘をつき続ける安倍首相の言動は異常だ。また公私をわけられない昭恵夫人の行動も理解できない。
2人とも人間として大事な何かが欠落している。歴代総理で嘘をついた人間は数多いる。筆頭は佐藤栄作であろう。
彼は沖縄返還を急ぐあまり、アメリカからは「核付き返還」といわれたにもかかわらず、「核抜き本土並み返還」だと国民を欺き、
ノーベル平和賞まで授与されてしまうのである。ここまでスケールの大きな嘘だと、沖縄返還という大義名分があるから仕方ないかと、
騙されたほうもため息をつくしかないのかもしれない。もう一人あげるとすれば小泉純一郎である。
竹中平蔵を経済財政政策担当大臣に据え、派遣法改悪を含む格差拡大政策を取り、非正規労働者を激増させ、
貧しい者をより貧しくしてしまった"元凶"である。私が小泉を許せないと思うのは、この発言である。
総裁選出馬の時に公約した「国債30兆円枠」を守れなくなると、衆院予算委員会で「大きな問題を処理するためには、
この程度の約束を守れなかったというのは大したことではない」といい放ったのである。時の総理があの公約は嘘だった、
破ってもいいといってのけたのだ。麻生太郎・財務相も真っ青の、狂気ともいうべき大暴言であるはずだ。
だが不思議なことにメディアの追及は甘く、小泉はそれからも放言を重ねた。当時のブッシュ大統領がイラク進攻の名分にした
「大量破壊兵器」に、根拠もなくいち早く賛成した。後にアメリカが嘘だったと認めたのに、私が知る限り、
小泉自らが誤りを認めて謝罪したという話は聞いていない。在任中には原発を容認しておいて、
今になると反原発をいい続けていたかのように振る舞う。この男には政治家に最低限必要な節操というものがない。
この二人に比べると安倍の嘘はスケールが極めて小さい。だからといって罪が軽いというわけでは決してない。
妻・昭恵が親しくしていた森友学園理事長の国有地購入に便宜を図ったこと。安倍の腹心の友である加計学園理事長の進めていた獣医学部新設に安倍自らが便宜を図ったことは、ほぼ間違いない事実なのに、安倍夫妻は嘘をつき続け、しらを切りとおし これ愛媛県が中央に頼んで頼んで頼んで
やっと作ってもらった獣医学部なのに
その懇願していた人たちのリーダーが
中央を裏切るって人として道理が立たないと思うけど。 国民はお前の事が理解出来ない
これが本心です。
小沢の子分だからな。 中村知事はなんで関与しているのか、県民は不思議でなりません？？
説明責任は中村知事にあります。そもそも自分達が誘致してきた学校なのに
獣医師会から裏金を約束されたか知らないが、きびすがえしでおかしなメモをだして
混乱させている、そもそもメモの所有者がだれでどうして出てきたのか
メモの原本は何の意味があるのか、公文書に成らない物で・・・産廃業者みたいだな >>6
地方の問題ではない。既に全国的な話となっている。
おまえさんこそ、出自がバレてるぞ。 知事選挙で敗北が決定します。もう少しの任期をより混乱させて、惨めな最期をみせてください。 国民の理解が進まない、というより、あんたに対する県民の理解が全く進んでおりませんから〜 知事選には出ません
当選しませんから
次は国会議員を目指しております
勿論立憲からです この知事ホントに不愉快！四国へのふるさと納税はゼロ円にしたよ で、県民は具体的に何に困ってるんだ？
県内の高校生が県外へ進学するのをある程度防げるし、県外からも学生が来る。
学生が来れば生活するから金も落とす。大学関係者も同じ。
県の為を思うなら歓迎しこそすれ、イメージを落とすような事をする発想が分からん。 学校法人「加計学園」（岡山市）が運営する岡山理科大獣医学部
（愛媛県今治市）の新設問題で加計孝太郎理事長が7日に記者会見したことを受け、
愛媛県の中村時広知事が9日午後、県庁で取材に応じ、「県に対しては説明責任を果たした。
理事長自ら会見に臨んだのは評価できる」と述べる一方で
「全部ふに落ちたかと言えばそうでもない」と話した。
県関係者からは「安倍晋三首相の答弁に合わせようとしている」
「納得できない」と批判の声が上がっている。
加計氏は同学部で開かれた7日の会見で、
県文書に記載された2015年2月の安倍首相との面会を改めて否定した。 初めて発症した中学生の時に）激しい腹痛に襲われ、トイレに駆け込んだところ、
夥しい量の下血があり、便器が真っ赤に染まったのです。
腸壁が刺激されるたび、三十分に一度くらいの頻度で便意をもよおします。
夜もベッドとトイレの往復で、到底熟睡などできません 「ワーキングプア」という言葉が日本で広がったのは10年ほど前のことだった。
この間、ワーキングプアの大部分を占める「非正規雇用」は公務員にも拡大。
中でも、地方自治体の非正規職員は2016年、約64万3000人に達した。
2005年の約45万6000人から4割以上も増え、行政の現場は今や「5人に1人が非正規」だ。
低賃金で不安定な働き方は、民間の非正規労働者と変わらない、まさに「官製ワーキングプア」である。
総務省の公表資料によると、非正規公務員約64万3000人の職種別内訳は
「事務補助」が約10万人、「教員・講師」が約9万人、「保育所保育士」が約6万人である。
また、自治労（全日本自治団体労働組合）の調査では、非正規公務員の割合は
「都道府県」より「市町村」のほうが高い。「町村」に限れば、その比率は37％にも達する。
財政難の自治体では「2人に1人が非正規」というところもある。職種別では、
学童指導員や消費生活相談員の9割、図書館職員や保育士などの6割などとなっており、
市民と直接接する機会が多く、専門的なキャリアが求められる部署で増加が目立つ。
賃金は「月給16万〜18万円未満」が3割と最も割合が高く、
多くがフルタイムに近い働き方をしながら年収200万円程度を下回るとみられる。
ワーキングプアとは、正社員か、非正社員であるかを問わず、フルタイムで働いても、
生活保護水準以下の収入しか得られない貧困層を指す。こうした調査から見えてくるのは、
公正で安定した公共サービスの提供を求められる自治体が自ら大量のワーキングプアを生み出している、という図式だ。
総務省が統計の対象とした非正規雇用の地方公務員は「任用期間6カ月以上」などに限られています。
ということは、この統計が示す「約64万3000人」に含まれない非正規の地方公務員もいるということでしょうか？
「私の知り合いに東京都の臨時職員の女性がいるんですが、彼女の任用期間は2カ月単位、最大6カ月です。
なので、その時点で総務省の統計から漏れています。2カ月ごとに職場が変わるので、有給休暇もゼロ。
そして6カ月働くと、1カ月の空白期間を挟んで再び任用される。こうした働き方をもう10年以上も続けています。
以前、まだ幼かったお子さんがインフルエンザにかかり1週間の登校禁止になったとき、
仕事を休まざるを得なかったのですが、有休がありませんから、その間の給与はまるまるカットになりました」 飲食店で客にケガをさせたとして、元「ジュビロ磐田」所属のプロサッカー選手で、
ＮＰＯ法人「山形フットボールクラブ」職員の後藤篤志容疑者（４３＝山形市）ら３人が２０日、
傷害の疑いで山形県警に逮捕された事件。１０月１４日午後９時５０分ごろ、
３人は山形市内の焼き鳥店で飲んでいたところ、
店の客だった被害男性Ａさん（４２）に注意されたことにブチ切れ、
店内でＡさんに殴る蹴るの暴行を加え、首や脚、腰などに全治約２週間のケガを負わせた。
また、Ａさんと一緒にいた女性の髪を店の前の駐車場で引っ張って、
首に全治約２週間のケガを負わせたとされる。被害者のＡさんは
「単なる酔っ払いのケンカと思われてしまうのは心外です」とこう明かす。
「事件が起きたのは夜９時５０分ごろ、３人が乾杯した直後とされていますが、
私が９時過ぎに入店した時には、彼らは４人で飲んでいました。
すでにその前からずいぶん飲んでいたようで、ベロンベロンになっていました。
私は店で食事をしただけでお酒は飲んでいません」店内にはＡさんらの他に２組の客がいたが、
後藤容疑者らがあまりにうるさかったのでさっさと帰ってしまったという。Ａさんが続ける。
「お酒を飲む所なので、ある程度うるさくするのは仕方ないと思うんですが、
彼らは限度を越えていました。それで私も見かねてそのテーブルに近寄り、
一番声が高くてうるさかった１人に『おまえ、うるさいよ』と言ったんです」
その後、４人のうち一番年長と思われる１人がＡさんが座るカウンターにやって来て
「申し訳なかったね」と謝罪した。ところが、後藤容疑者が近寄ってきて
「何だテメエ、この野郎」といきなり首をつかみ、壁に押し付けられたという。
「その年配の方が後藤容疑者を止めに入ったときに、他の２人もやって来て、暴行を受けたんです。
私も商売をやっていますから（トラブルは困るので）一切抵抗はしませんでした。
同席していたフィリピン人女性は、結婚して、ご主人もいて、日本国籍も持つ方で、
仕事のクライアントです。ご主人もこのことを知っていますし、やましい関係などではありません」とＡさん。
現在、警察による捜査が進められ、いずれ真相は明らかになるが、
トラブルに巻き込まれた被害者はハタ迷惑な話だ。 電子決済サービス「ＰａｙＰａｙ」が打ち出した「１００億円あげちゃうキャンペーン」が、予定を大幅に前倒しし、たった１０日間で終了した。
スマホ決済で２０％という還元率の高さが注目を浴び“バラマキキャンペーン”とも評された一方で、トラブルも発生し、ネットでは炎上中だ。
〈ＰａｙＰａｙ経由でカード８０万円不正利用されちゃいました〉〈嫁さんのカードがＰａｙＰａｙで不正利用されたみたい〉といった声がＳＮＳで飛び交っている。
ＰａｙＰａｙは、登録時に支払い用のクレジットカード番号を入力する必要がある。〈クレカ情報の流出か〉との指摘もあったが、どうやらそうではない。
「複数のユーザーから『カード番号入力時に、何度間違えてもロックがかからない』という声が上がっています。
つまり、“犯人”は１６ケタのカード番号をランダムで何度も入力。アプリサイトに『認証』されるまで繰り返し、不正に登録した可能性があります。
実際に店舗で買い物をする際は、店員から本人チェックを受けることになっている。しかし、ＰａｙＰａｙ決済の客が殺到し、レジは大混乱でした。
チェックをすり抜けられた可能性が考えられます」ＰａｙＰａｙ本社は「弊社から情報が流出した事実はない」としている。
アプリが不正利用の温床になったのなら問題だが、より重大な“流出騒動”を起こしたのが国税庁だ。１４日、マイナンバーが記載された書類５５万件を流出させたと発表。
データ入力を委託した会社が契約に反して別業者に再委託したのだ。マイナンバー法は、無許可の業者への委託を禁じているから“大事件”である。
安倍自民にも責任がある。党経済成長戦略本部は、来年１０月の消費増税に伴い、マイナンバーカードに買い物ポイントを還元する制度を安倍首相に提言。
今なお「国民総背番号」との悪評漂うマイナンバーの普及を進めたい思惑が透ける。「今回の流出で、マイナンバーは外部に委託しなければ管理し切れないことが露呈しました。
将来的に銀行口座にも紐付けされる見込みですが、最悪、詐欺などに利用されることも考えられる。あまりにも管理体制がズサンです」
どうしてもマイナンバーを普及させたいなら、ＰａｙＰａｙのように“２０％還元サービス”でも始めるしかないんじゃないか。しかし、流出騒動を起こしていては、誰もが不安で持ちたがらない。 2018年3月21日、愛媛県を拠点に活動する農業アイドルグループ「愛の葉Girls（えのはがーるず）」
のメンバー・大本萌景さん（おおもと・ほのか、享年16）が自ら命を絶った。
この件で、遺族は当時所属していた芸能事務所を相手取り、
慰謝料など約9200万円の損害賠償を求める訴訟を松山地裁に起こしたが、
東京地裁で行われる第1回口頭弁論期日の日程が2019年2月18日に決まった。
そこで、原告弁護団がカギとなる証人を準備していることがわかった。
萌景さんが自殺した2カ月後の5月19日、いち早く母親の幸栄さん（43）に取材し、 記事 と動画を公開。
幸栄さんの涙ながらの告白は大きな反響を呼んだ。この記事をきっかけに10月11日、
遺族は記者会見を開き、自殺は事務所による過重労働やパワハラなどが原因とし、
翌12日には萌景さんが当時所属していた「hプロジェクト株式会社」の社長らに対し、訴訟を起こした。
萌景さんの9回目の月命日だった12月21日、あらためて幸栄さんに話を聞いた。
「『意見が真っ向から対立しているので裁判が長期化する可能性がある』
と弁護士の先生が言っていました。裁判が近づくにつれて不安と恐怖に押しつぶされそうです」
最大の争点とみられるのが、事務所社長による“1億円払え発言”の真偽だ。
元所属事務所の代表取締役社長・佐々木貴浩氏は発言を否定しているが、
原告弁護団は、萌景さんが亡くなった当日に「社長から1億円を払えと言われた」
と萌景さんから直接聞いている地元の親友とその母親、
またグループの元メンバーらにも接触をしているという。 連結売上高約3900億円（2018年3月期）で、国内の免震・制振用装置ではシェア45％を誇るKYB。戦時中は零戦にも同社の部品が使われるなど、
高い技術力で知られる名門企業だ。ところが、少なくとも15年間にわたって検査データの改ざんを行っていたことが発覚し、
不正装置の交換費用として144億円の損失を計上している。だが、KYBの不正はそれだけではなかった。
「防衛省に対し、航空機関連部品の代金を“水増し請求”してきたのです。神奈川県の相模工場が主導する形で、
長年担当者の間では引き継がれてきました。請求の際には、本来は5カ月で終える仕事を10カ月かかったなどと作業期間や人数を過大に申告し、
実際より多くの代金を受け取っていたと聞いています」水増し請求は2015年からストップしたという。「この年の10月、
防衛装備庁発足に伴う大規模な検査がありました。検査を乗り切るために社内では、事前に不都合なデータを別のサーバーに移したり
“二重帳簿”をつけたりするなど“検査回避“が行われていたといいます」水増し請求を辞めたとされる2015年以降、
それまで10〜20％だった同部門の利益率は一気に落ち込んでいる。2014年度上期に3億8559万5000円の黒字だったのが、
2015年度上期には2億6444万9000円の赤字に転落。以降、航空機器事業部では赤字が常態化し、2018年度上期の赤字は4億6000万円を超えた。
この水増し請求が事実であれば、国民の税金を騙し取った形になる。事実関係の確認を求めたところ、KYBは「水増し請求は事実です」と回答。
検査回避についても否定しなかった。一方、防衛装備庁は「防衛省では、本件について、KYB（株）より報告を受けたところです。
これを受けまして、防衛省では同社に対して、事実関係を確認するため調査を実施する予定です。今後同社に対して厳正な調査を実施し、
その結果に応じて適切な処置を行う予定です」と回答。今回の水増し請求問題のほか、KYB副社長や執行役員の銀座高級クラブ通いなどについても、詳報している。 北朝鮮への国連経済制裁違反を大統領府主導で行っていたのではないかとの疑念もあります。
日本海上自衛隊P-1哨戒機への韓国海軍駆逐艦からのレーダー照射事件の真実は、
韓国の北朝鮮への国連経済制裁違反の現場に飛来したP-1哨戒機を追い払うため、
慌てふためいてレーダー照射してしまい、
P-1哨戒機からの無線での冷静な照会にビビってしまい返答できなかった。
指示したのは駆逐艦艦長だったそうです。韓国は、大統領になっても
末路は悲惨で、投獄、暗殺、自殺のいずれかが待ち構えている国です。
自らの過ちを謝罪してはいけない文化があります。ですから、
なんとか誤魔化そうとの嘘つき習慣が蔓延しています。 >>1
何時までもアンチしてるばあいやないで
このままじゃアンチに政治生命を捧げコロナで県民を滅ぼす中村さんになるでｗ ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
