15日の東京株式市場で日経平均株価は3日続落し、前週末比774円53銭（3.47%）安の2万1530円95銭ときょうの安値付近で引けた。5月29日以来、約2週間ぶりに2万2000円を下回った。米国に加え、他国に先駆けて拡大が収束したとみられていた中国で新型コロナウイルスの新規感染者数が増加したのを受け、「第2波」リスクが改めて意識された。中長期の投資家は買いを手控えるなか、短期筋による先物主導の売りに押された。

日本時間15日午後の米ダウ先物が下げ幅を広げるなか、日経平均は心理的節目の2万2000円を割り込むと個人投資家やヘッジファンドなどの短期筋の見切り売りを伴って急速に下落し、200日移動平均（2万1755円、同日時点）を割り込んだ。日経平均の下げ幅は4月1日以来の大きさだった。

JPX日経インデックス400は5日続落。終値は前週末比371.20ポイント（2.62%）安の1万3801.09だった。東証株価指数（TOPIX）も5日続落し、39.90ポイント（2.54%）安の1530.78で終えた。業種別TOPIXは全面安。不動産業、空運業などの下げが目立った。

東証1部の売買代金は概算で2兆3535億円。売買高は13億6392万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1880銘柄と87%を占めた。値上がりは255、変わらずは34銘柄だった。

ディスコ、スクリンなどの半導体関連が売られた。ファストリ、ファナックなどの値がさ株の下げも目立った。三井不、リクルート、JALなども下落。半面、ユニチャーム、NTTドコモ、塩野義などは上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

2020/6/15 15:34
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXLASS0ISS16_V10C20A6000000/