【シリコンバレー=佐藤浩実】米半導体大手NVIDIA（エヌビディア）が15日発表した2019年5〜7月期決算は、売上高が前年同期比17%減の25億7900万ドル（約2740億円）だった。主力のゲーム向けとデータセンター向けの不振が続き、純利益は50%減の5億5200万ドルだった。ただ、売上高が2〜4月期と比べ16%増となったことで復調への期待が広がり、株価は時間外取引で一時7%近く上昇した。

ゲーム向けの売上高は前年同期比27%減の13億1300万ドルだった。ノートパソコン内蔵のGPU（画像処理半導体）の販売が伸びたほか任天堂「スイッチ」の新機種への部品出荷も始まったが、流通在庫の消化が続くデスクトップパソコン用GPUの停滞を補いきれなかった。ただ2〜4月期と比べると24%増と大幅に改善した。

株式市場が警戒していたデータセンター向けは前年同期比14%減の6億5500万ドル。2〜4月期と比べて3%のプラスに転じたことで、復調への期待が広がっている。ジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は「少数の大規模顧客を除いてAIの『学習（と呼ぶ演算処理）』用途で順調に伸びている」と指摘した。

自動車向けの売上高は30%増の2億900万ドルだった。

エヌビディアは8〜10月期の売上高について、28億4200万〜29億5800万ドルを見込んでいる。前年同期の31億8100万ドルには届かないが、5〜7月期に59.8%だった売上高総利益率は8〜10月期に62〜62.5%に改善する見込みだ。
2019/8/16 7:39
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48616450W9A810C1000000/