太陽光発電協会がまとめた2018年度の太陽光パネルの国内出荷量は約550万キロワットと、17年度に比べて5%増えた。増加は14年度以来、4年ぶり。住宅やメガソーラー（大規模太陽光発電施設）向けは減少したものの、空き地や工場の屋根などを活用した中小規模の発電施設向けパネルが伸びた。

https://www.nikkei.com/content/pic/20190528/96958A9F889DE6E7E1E7E2E6EAE2E0EAE2E7E0E2E3EB979394E2E2E2-DSXMZO4535222028052019000001-PB1-1.jpg
メガソーラーなど大規模案件向けは減少した

用途別の出荷量をみると、非住宅用が8%増えた。500キロワット未満の中小規模の発電施設がけん引。パネルの価格下落により工場やオフィスの屋根に設置し、自家消費する企業が増えている。

18年末に経済産業省が再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）を見直し、稼働が遅れている発電施設は、買い取り価格が引き下げられる可能性がある。そのため「急ピッチで工事し、稼働を急ぐ発電事業者が相次いでいる」（設備施工会社）という。

一方、住宅向けは7%減り、メガソーラーなど500キロワット以上の大規模案件向けは1%減少した。FITが導入された12年度以降、出荷量が急増し、ピークの14年度には921万キロワットに達した。ただFITの価格が下がり、メガソーラーの適地の開発も一巡しており、「出荷量の増加は一時的」（外資系パネルメーカー）との声があった。

2019/5/28 11:50
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45350480Y9A520C1EAF000/