バブルというのは渦中では往々にしてそうと気づかず、崩壊して初めてわかる。それが歴史の教訓だった。

２００６年まで１８年余、米国の中央銀行ＦＲＢの議長を務めたアラン・グリーンスパン氏も例外ではない。現役時代は米国経済の繁栄を演出するマエストロ（巨匠）とたたえられたが、住宅バブルがはじけた０７年のサブプライム・ショック、翌０８年のリーマン・ショックの後にはＡ級戦犯と批判されることになった。

グリーンスパン氏は危機後の著書で、自分はもともとリスクを認めていたし、示唆もしていたと主張。「政府と中央銀行はブームの進路を大きく変えることはできない」と言い訳した。たとえ氏が危険をにおわせていたとしても、大衆が知ることができなければ無意味だし、バブルをふくらませた金融政策を正当化できるわけでもなかろう。

それにしても、あれだけのバブル相場を目の前にしながら危機前に崩壊リスクを指摘する声は驚くほどなかった。

数少ない「予言者」がヌリエル・ルービニ米ニューヨーク大教授だ。０６年秋、国際通貨基金総会の講演で「米住宅バブルが崩壊する」と警告した。ただ、当時はほとんど相手にされなかったらしい。

さて現在の米国経済はどうだろうか。株価は、このところ多少の調整はあったものの、歴史的な高値圏にあることに変わりはない。これに警鐘を鳴らすのは中前国際経済研究所の中前忠代表である。

「いまの米国は史上まれに見る大バブル。崩壊は時間の問題。いつ起きてもおかしくない」と言う。

中前氏は１９９０年代初頭の日本のバブル崩壊をいち早く見抜いたエコノミストだ。バブルという言葉がまだ定着していなかった９０年３月、日本経済が好調とされるのは「実はバブルにすぎない」「日没は時間の問題」と本紙インタビューに答えている。

その氏がいま着目するのは米国…

（続きは下記になります）

2018年7月17日05時06分 朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL7D64CSL7DULZU00W.html