電機大手が、市場が拡大する電気自動車（ＥＶ）向け半導体の増産投資に相次ぎ踏み切る。東芝は300億円を投じ、ＥＶの省エネ化につながる電力制御用の半導体の生産能力を５割増やす。三菱電機や富士電機も生産設備を増強する。電力制御用の半導体は製造にノウハウが必要で、日本勢が一定の存在感を持つ。積極投資で、ドイツと米国の２強を追う。

　各社が投資に踏み出すのは「パワー半導体」と呼ばれる電力をつかさどる半導体。…
2018/7/1 20:00
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO32476290R00C18A7TJC000/