鬱病など心の病にかかる社員が最も多い年代は１０〜２０代だと答えた企業の割合が、３年間で急増し、２７．９％に達したことが、日本生産性本部の調査で分かった。

４０代が多いと答えた企業は３５．８％で、３０代も３２．６％を占めるが、それに迫る勢いで若者の割合が上昇している。同本部は「若者でも責任の重い仕事を任される一方、見合ったポストや権限は与えられず、不調に陥る人が増えている」と分析している。

調査は２０１７年７月から９月にかけて全国の企業を対象に実施し、２２１社が回答。心の病にかかる社員が最も多い年代を尋ねたところ、１０〜２０代は、前回の１４年調査の１８．４％から１０ポイント近く上昇した。調査を始めた０２年以降、この年代は１０％台で推移しており、急増ぶりが目立った。

４０代は前回調査から３．４ポイント増加し、３０代は６．２ポイントの減少。５０代以上は３．７％で、前回より０．７ポイント減った。

１４年以降、新卒採用は学生に有利な「売り手市場」化が進み、企業が採用確保を優先して実際の仕事量などを正確に伝えず、若者が入社後にギャップの大きさに苦しんでいる恐れもある。同本部は「仕事量が多く、高い質を求める企業は、心の病が増加傾向にある。若者に自信を持たせるサポートが必要だ」としている。
2018.3.27 05:00
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180327/ecb1803270500001-n1.htm