0001ムヒタ ★
2018/03/06(火) 11:37:04.23ID:CAP_USER厚生労働省からの補助金で実施。厚労省が平成22年に実施した「国民健康・栄養調査」に参加した全国の20歳以上の男女2891人を対象に追加調査し、世帯収入や就業状況などの社会的要因と、食生活や健康状況との相関性を分析した。
世帯収入と肥満度の調査では、女性(20〜64歳)は世帯収入が600万円以上のグループと比べ、200万円未満のグループは肥満リスクが2・09倍、200万〜600万円未満では1・70倍だった。男性は200万円未満で1・46倍だったが、200万〜600万円未満では1・03倍で大きな差はなかった。
また、教育を受けた年数が9年以下(小中学校)の女性が肥満の割合は、10年以上に比べ1・67倍。男性は1・02倍だった。
一方、摂取エネルギーに占める炭水化物の割合は、世帯年収600万円以上の男性が58・6%なのに対し、200万円未満の男性は61・1%、女性も同56・8%に対し同59・7%と、男女とも年収が低いほど炭水化物の摂取が増えた。チームは「安価なもので腹を満たそうとすると、炭水化物に偏るのでは」と推測。偏った食習慣などが肥満につながる一因とみている。
2018.3.6 11:02
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/180306/ecb1803061102002-n1.htm