【経済】株価崩壊は当然だ──アメリカの好景気はフェイクだった
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＜10年も続いた株高が、実体経済の反映のはずがない。ここから落ちたからといって驚くにはあたらない＞
米株価は2009年に底を打ってから、ボラリティー（価格変動率）もほとんどなく安定して上昇を続けてきたが、2月に入って急落した。1月に付けた最高値から、ダウ工業株30種平均は2200ポイント以上も下落（-8.5％）、スタンダード＆プアーズ（S&P）500社株価指数も7.9％下落した。
投資家心理を測る指標とされるアメリカ株の変動性指数（VIX）、別名「恐怖指数」は、2009年や2011年以来のレベルに急騰し、株価急落に拍車をかけた。
金融アナアリストや専門家は、暴落の要因を主に3つ挙げた。
・米税制改革であらゆる企業に対する先行き不透明感が強まった。
・債券市場で米長期金利が上昇し、インフレへの警戒感が広がった。
・インフレ懸念に加え、米労働省が2月2日に発表した1月の米雇用統計で賃金の伸び率が市場予想を上回ったことから、FRB（米連邦準備制度理事会）がそれを口実に利上げペースを上げる、との観測が高まった。
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だが株価暴落の真相を突き止めるには、2007～2008年の金融危機まで遡ってFRBの対応を振り返る必要がある。
■前例のない金融政策
サブプライム危機からリーマン･ショックにつながった2007～2008年の金融危機が実体経済にも壊滅的な影響を及ぼすなか、FRBは前例のない行動に出た。大規模な量的緩和で市場にお金を供給するとともに、FRBが銀行に資金を貸し付けるときのフェデラルファンド（FF）金利を事実上ゼロにした。
FRBは数兆ドルの資金を金融市場や銀行に供給し、企業がかつてなく低コストで資金を調達できるようにすることで、投資と雇用を刺激した。
住宅価格や資産価格（株価を含む）の下落に歯止めをかけ、2000年代半ばまで続いた上昇基調に戻ることを目指した。
FRBを大胆な政策に踏み切らせたのは株価暴落と住宅バブル崩壊だ。それは病気の原因や進行具合を教えてくれるX線画像のようなもので、画像を加工して病気を消してしまっては、医者も患者も正しい治療はできない。
FRBは、異例の大胆な金融政策をとることにより、この2つの病巣を世間から覆い隠してしまった。米経済に必要だった健全な調整の機会を奪ったのだ。
■市場金利の重要性
オーストリアのルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、中央銀行が「景気循環」の元凶だと初めて指摘した偉大な経済学者だ。彼によれば、企業はどの事業に取り組み、従業員を何人雇用して、どのような資本財が必要か、市場金利に基づいて判断している。中央銀行が介入しなければ、借り手と貸手の間の需給バランスを取るうえで重要な役割を果たすのが金利だ。
以下ソース
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/02/post-9510.php 今の好況は、
シェールガスが使えるようになったおかげでの、好況
フェイクニュースに騙されるな 国策の電子レシート化実験が明後日から始まる。
レシート革命が始まった―「電子化」で生まれる“価値”と“商機”と ＜株探トップ特集＞
https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201802100303
これに参加する選ばれし企業２６社のどれかを買っておけばいい。 建設ブームの米国は砂など建築資材不足で大変みたいだけど 雇用統計がよくても悪くても下げの要因になるんじゃ役に立たない >>100
あまたの経済評論家(w)が、ただ自分が注目を浴びたいがために
いかにも先見性があるかのような言い草で
なんの根拠もなく「破綻」とか「暴落」といった言葉で
煽ってるのは見てて不快だな。 3行読んで、読む気が失せた。
「ボラリティー（価格変動率）」なんて言葉を使う時点で、当てにならん。
正確には、「volatility」だろうが。 >>46
企業の利益が増えてるから資本家にとって好景気なんだよ。
資本の無い庶民は好景気じゃない。 結局システムが過剰反応しただけなんじゃない？
翌日反発するのがその証左 米国の利上げで危険度の高い株式投資より米国債へ資金が流れただけだろ
株価の乱高下は大手投機筋の望むところで高値のうちに売って底値で買う
情弱の一般投資家が大損害を受けるだけ
リーマンショックなどの金融危機とはまるで違うよ >>38
トランプは株価高を自分の実績としてたんだが？ すでにグラス・ティーがル法がなくなった時点で
世界恐慌と同じ道。 >>2
そこまで下がるとは思わないが、最近日経平均が窓を開けながら下がってるから本格的に調整来たね。
アジア、ヨーロッパ、南米全部下げてるのにアメリカだけ最後に戻してるのが操作だろって思う。ノンポジがいい 企業が絶好調だから株価が下がらないというのは間違い
株価は投機で動くのだからね 賃金の伸び率が低い→不景気だ！
賃金の伸び率が高い→フェイクデータだから不景気だ！
自称アナリストはすぐこういう知能障害を起こす この３年間まずまず儲かった
今年も１月末までに大半をウリじまったが
ここで下げたところでカイに回った分だけ損失を出している
ちょっとばかりだから損切りした方が良いか？ それとも最後まで戻り売りを狙いガメツク稼いだ方が良いか・・・・
誰か教えて・・・・・ ここでさらに大幅に下がれば黒田の５月再任はない
ここで大幅に戻せば黒田はもう一期
( ^)o(^ ) さ～ 丁半博打！！ 皆さんはどちらに賭けますか？ トランプ大統領で多くのエコノミストが円高、株安を予想していたな 元早稲田大学教授植草一秀メルマガ・第1963号 NYダウ急落はパウエルFRB議長への市場の挨拶2018年2月6日（一部抜粋 無断コピペ）
①立春を挟んで内外株式市場が高値波乱商状を示している。
２月２日、ＮＹダウは前日比６６６ドルの下落を記録した。「６６６」はキリスト教社会では不吉な数字の代表である。
１９９６年６月２６日に日経平均株価がバブル崩壊後のピークをつけて暴落に嘆じた際の株価が２２６６６円だった。
日経平均株価は１９９９年１０月９日の１２８７９円へと２年３ヵ月で約１万円の暴落を演じたのである。
この過程で三洋証券、北海道拓殖銀行、山一證券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行の破たんが生じていった。
ＮＹダウは立春明けの２月５日に前日比１１７５ドルの急落を演じ、２４３４５ドルで引けた。
トランプ政権が発足して最初の１年間は記録的な株価暴騰が生じたが、就任２年目を迎えて大きな試練に直面し始めている。
ＮＹダウの上昇スピードが極めて速かったから、株価は一定の調整を迎える可能性を高めていた。
スピードに対する調整が入るのは相場の常であり、この意味では株価急落は順当とも言える。
ただし、株価下落の幅は大きく、トランプ政権に与える心理的な影響は小さくないと考えられる。
日経平均株価も２月６日はザラ場で前日比１０００円以上の大幅安を演じている。
日経平均株価の変動要因を私は［１＋３］と表現してきた。
企業収益動向が最大の株価決定要因であり、これに加えて重要な変動要因がＮＹダウ、ドル円、上海総合指数だとしてきた。
『金利・為替・株価特報』では１月２９日号で「高値波乱局面が接近していることに警戒する必要がある」ことを明記したが、想定された波乱商状が現実化している。
『あなたの資産が倍になる』（ビジネス社）
では、「２０１８年の大波乱」として２０１８年は２０１７年と金融市場変動が様相を一変させる可能性を指摘した。
相場の転換点がいつ、どの水準で現実化するのかを特定することは困難だが、２０１８年が大きな波乱に直面する可能性は高いとの見立てを示してきている。 ②「好事魔多し」というが、トランプ大統領の就任１年目の株価推移は特筆に値するものであった。
株価を押し上げた最大の要因はトランプ新政権が発動すると予想される成長政策に対する期待であり、現実にトランプ大統領は大型減税と大型インフラ投資政策を具体化させつつある。
ただし、株価上昇をもたらした、もうひとつの重要な要因があったことを見落とせない。
ＦＲＢの金融政策が極めて安定的な推移を示したことである。
２０１７年前半は３ヵ月おきに利上げが実施されて、金融引き締め政策が加速するのではないかとの警戒感が広がったが、
７月１２日の議会証言でＦＲＢのイエレン議長が、低インフレ率が長期間持続する可能性を示唆したために、その後の金融引き締め政策は大幅にスローダウンした。
インフレなき成長が持続し、しかも、ＦＲＢの政策対応がゆとりを持っているとの状況が株価上昇を後押ししたのだと言える。
こうした米国経済の順調な推移におけるイエレン議長の役割は極めて大きかった。
このイエレン議長がこの２月３日に任期満了を迎えた。
私はイエレン氏を続投させるべきだとの見解を提示し続けた。
しかし、トランプ大統領はイエレン議長を退任させてパウエル理事をＦＲＢ議長に昇格させた。
トランプ大統領はこの人事について、「大統領は人事で自分の印を残したいものだ」と語った。
イエレン氏はＦＲＢ議長の最終候補の一人だったが、トランプ大統領は民主党色の強いイエレン氏を退任させて、共和党色の強いパウエル氏を抜擢したのである。
ベストではなく次善の人事であると表現できるが、本来、経済政策運営においては、次善ではなくベストが求められる。
とりわけ２０１８年は金融政策運営が最も難しい局面を迎えるタイミングに差し掛かる。
株価急落はパウエル新議長に対する市場の挑戦状であるとも言える。
トランプ大統領は大型減税政策を策定して、これを議会で可決成立させた。
議会運営での進展を確保しているのは、議会共和党との融和を進めているからに他ならない。
議会共和党との融和を進めるには、二つのことがらが必要である。
第一は軍産複合体の利益を侵害しないこと。
第二は多国籍企業＝グローバル巨大資本の利益を侵害しないこと。
トランプ氏が大統領選のさなかも、大統領選後も、そして大統領就任後もメディアの総攻撃を受け続けてきた理由は、この二つの支配者に対する服従、屈服を示してこなかったからである。
しかし、議会共和党と反目すれば政権の政策運営は立ち行かない。
トランプ大統領は、まず、軍産複合体の利益を侵害しない方向に舵を切った。
これがスティーブン・バノン上級顧問を更迭した基本背景である。
トランプは軍産複合体の利害には立ち入らない選択をしている。
だからこそ、北朝鮮情勢の緊迫が維持されてきたのだ。 ③他方、多国籍企業＝グローバル巨大資本に対しては一定の牽制を維持してきた。
その象徴が「ＴＰＰからの離脱」である。
この路線を維持してきたが、これにも揺らぎが見え始めている。
トランプ大統領がＴＰＰへの参加を示唆し始めたのである。
軍産複合体とグローバル巨大資本の軍門に下ることは、トランプ大統領が普通の米国大統領に転じることを意味する。
ロシアゲート疑惑で揺さぶられて、トランプ氏が米国の支配者の軍門に下る可能性が高まり始めている。
トランプ大統領は２０１０年の大統領選での再選を目指していると見られる。
そのための最大の試金石になるのが本年１１月の中間選挙である。
中間選挙に向けて米国経済の成長率を高め、株価堅調を維持して中間選挙を乗り切ろうとの考えを有していると考えられる。
そのために大型減税政策を策定、成立させた。
さらに、ＦＲＢの金融政策については、可能な限り金融引き締め政策の実施に慎重な対応を示すことを望んでいると考えられる。
しかし、これが経済政策のプロフェッショナルではないことによる限界なのである。 ④トランプ大統領は減税政策の柱となる法人税減税について、これを２０１８年に実施することを決めた。
また、減税策を実施する場合には財政赤字が拡大する部分について、別の歳出を切り込むことが法律で定められているが、この「ペイゴールール」を適用除外とした。
さらに、１０年間で１兆ドル規模のインフラ投資を実施する方針も示している。
つまり、景気拡張策一辺倒の政策運営スタンスを示しているのだ。
ＦＲＢ議長をイエレン氏からパウエル氏に交代させたのも、トランプ大統領の意向をできるだけ反映させるためであると考えられる。
ところが、米国経済の現状、ならびに世界経済の変化を踏まえると、このように積極経済政策一辺倒の政策運営は危険である。
経済の過熱予想を生み、長期金利上昇を招き、結局はＦＲＢが市場に督促を受けるかたちで利上げを加速せざるを得ないところに追い込まれる可能性が高まってしまうのである。
─
この意味で法人税減税の実施時期は２０１９年に先送りするべきであった。
ＦＲＢ人事にしても、減税の実施時期にしても、微妙なボタンのかけ方の相違であるが、その微妙な相違が金融市場の大きな反応を生み出すことは少なくないのである。
経済の好調、株価の上昇に、ある種の慢心と驕りが生じている可能性を否定できない。
金融市場のお波乱が拡大すればトランプ大統領の足元が一気に脆弱化する。
これまでメディアが総攻撃してもトランプ政権が踏みとどまってこられたのは、経済の好調持続と株価上昇の持続という二つの柱に支えられてきたからである。
株価が波乱に見舞われ、経済に変調が生じるならば、トランプ大統領の足元が大きく揺らぐことになる。
─
ＦＲＢのパウエル新議長は就任の冒頭から力量を試される局面を迎えている。
市場に迎合して利上げを抑制する方針を示すよりも、株式市場のある程度の波乱を覚悟のうえで、必要な金融引き締め策を決定、実施してゆく方針を示す方が、長い視野に立てば得策である。
新議長にとって何よりも重要なことは、政策運営能力についての市場の信頼を確保することである。
日銀も出口戦略を明示する必要に迫られ始めている。
日米欧の金融政策運営が２０１８年の最大の焦点になる可能性が一段と高まっている。（以上一部抜粋 無断コピペ）
★決起を求む 【オールジャパン平和と共生】 ＡＪＰａＣ https://www.alljapan25.com/ 経済を誤魔化して、失業率を下げるのと
経済の実態に合わせて、失業率を上げるのと
どちらが正解なんだろう
生産性が上がったから、働かなくてもいい国民がいることを受け入れて
面倒見る時代が来るのだろうか そもそもNYダウ2/09+330.44で引けとるやん 大恐慌後の、莫大な財政出動による、労働者の給料増による実需を伴った景気拡大と違って、
現在の金融緩和による景気拡大は、富裕層と労働者層の格差を広げる歪な景気拡大だから、
労働者は実感持てないだろうな。 >>1
で、自分ならどうするの?
批判だけじゃ、ダメだぞ。 まだ本格崩壊はしないな もっと何かわかりやすいきっかけが来るはず
その兆候が出始めたのは事実だけど 景気が良くなると失業率が下がり、金利上昇が起こる 経済学の常識 日本には当てはまらないが、アメリカには当てはまる
そういう意味での調整が入った 今回のはなるべくしてなったという見解が多いから 経済危機にまではならないだろ
くしゃみしたぐらいの物 週明けから、政府日銀が必死になって買い支える
国策に瓜梨 ビットコイン（BTCJPY）のEA(自動売買ツール)とサインツールを開発・公開しております。
興味がありましたら見てみてください。
http://awsedrftgyh12345.blogto.jp/archives/6963379.html 本当に富の80%を1%の人が握ってそいつらの一部がタックスヘイブンとかに移してるんだから好景気を実感できるのはほんのわずかたろうな 本番はトランプの持続が中間選挙
しばらくは上がるよ このオンラインゲームでＲＭＴすれば、時給【２００円】稼げるよー
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クライアントのダウンロードはＩＥのみ（エッジ、クローム等不可）
WINDOWS １０ にもＩＥ１１が標準でインストールされているので、ダウンロード・インストール・プレイが可能です
分割ダウンロードしか上手くいかない場合が多いです
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Microsft Visual Studio 【2015】 Visual C++ 再頒布可能パッケージのインストールが必須
注意＊２０１５年度版しか対応しておらず、他年度版だけでは動きません
情報収集はリネージュしたらば掲示板で
お勧めＲＭＴ業者・ｓ
ＲＭＴジャックポット
ＲＭＴ ＫＩＮＧ
マツブシ 金曜日に俺がダブルインバース買ったから、きっと日経もダウも上がるよ（涙目） アメリカの借金って天文学的な額なんでしょ？実体経済では日本以上の借金大国だよ >>211
だからインフレこそが絶対的国是なんですよ。
借金を目減りさせるという事で。
そして日本に米国債を買わせる事も アメリカは企業業績のためにドル安誘導を強烈に進めなきゃダメだろ
そうすればまだまだダウは上がるよ 一旦株は全部売り払った
大損だわ
次入るならいつかね FRBはめっちゃ強気だし、もう利上げや緩和縮小止めるまでは
下げ続けるな。今回ばかりは素直にそう思う。
中期のホールドとかが一番惨い目に遭いそう 今回の暴落まだ命名されてないよなあ
つか名前つけないの？ アメリカも行き着くところまで行き着いたな
映画とか音楽を見りゃわかるだろ
もうネタは尽きたんだよ
国家の最終形態は金融とITに終息される
これは人間と同じで若い頃はライン工でや営業で動き回る
爺さんになったら投資して余生を過ごす
それがアメリカファーストってわけさ
家でのんびり過ごす
そう
閉じこもって家でゆっくりとね >>94
童話でも最後は本当にオオカミが来る落ちだったでしょｗ？ 金利上昇すると国債暴落するんでしょ
そうなったらお金どこに流れるの？
ドル預金？ >>215
今すぐ売りから入ればいい
5％上がるのと50％下がるの、どっちが取引として有利だと思うよ？ 文字通り無くなるんですよお金が。
バシルーラでなくブラックホールに吸われる >>189
金融緩和だけやるんじゃなしに政府が財政政策を同時の行えばいいだけ
日米もやればいいのにやらない
欧州もやらない
必ず「財政均衡 健全化 プライマリーバランス（笑）」みたいな呪文が出てきて阻止される >>227
株価だけ上がってるのに実質平均賃金や貯蓄率は下がり続けてる方が病気としては重い >>226
あのばあさんが今度は「日本経済大丈夫」とかそういう系の本を書いてくれれば完璧だなｗｗ >>232
紫は株式市場の本質を理解していないからね。 ほんのつい最近まで適温相場といってたくせに、後追いで実は～って言ってて草 全世界の株式時価総額が
２００７年 ６３兆ドル
２００８年 ２９兆ドル ←リーマンショック
２０１１年 ６０兆ドル
２０１２年 ５０兆ドル
２０１５年 ７６兆ドル
２０１７年 ８５兆ドル
２０１８年途中 ９０兆ドルまであとわずかｗ
だもんな 明らかにバブルとしかｗ 下がってから、「俺はわかってた」発言て、ずるくない？ >>29
アメリカは金利上がり始めてるじゃん。
欧州も上げるらしい。 >>237
トランプも選挙中、今がバブルだから
自分が大統領になる前に バブルはじけてほしいって言ってたからなw
予想道理のバブル・アホノミクスの崩壊 アメリカの場合景気はいいと言われてるが、家計債務も14兆6,000億ドルと
膨れ上がってるからな。
それを前提にしてるならフェイク景気という見方もできる。
金利が上昇すると、景気への悪影響は相当なものになるんじゃないか？ これから空売りかましても十分利が取れるのかな？
またぼろ儲けする奴出てくるのか。
映画のマネーショートそのまんまか。 >>241
ええと。フェイクでも。景気が。上昇すれば。ＯＫ 一月のマネー雑誌の記事とかみると日経平均3万説とか
あるのう。 どっちに転ぶかなんて誰もわからないね。二度目の暴落はアメリカのファンド会社があえて空売りした
なんて話もあるが。含み損を損切りしてまで売りでどこまで下がるかなんて想像できないからな。
今回に関しては、実体経済がテーパリングに向かいそうになったってだけで、暴落してるので、
兎に角様子見するほうが良いね。この10年でリーマンショック時より3倍以上に上がった訳だし、
底打つまでは様子見しといたほうが良い。無難にな。ダウントレンドだからとかってビックショートやりたい人はどうぞ。
どれくらいが適正かなんて誰もわからんよ。 米国は石油と天然ガスを安価に日本に輸出すればいい。 アベノミクス下の日本の株価好調もフェイクじゃね？
実体経済を押し上げる効果はもたず、経済成長にほとんど貢献しなかった。
ただの投棄バブルでは？ 色々言うけど後出しか待てばいずれ来ることを言いつづけるのが多いんだよな。
「お前は死ぬ」とかなら待てばいずれ来るのみたいな。
適時に予測して言えないのならあまり上から「当然」とかいってもなあ。
いや、今起きてる事の否定じゃなくて専門家？気取りの識者達のことね。 >>230
つまり、なぜ貯蓄ではなく投資しなかったんだと。 この乱高下は上手く立ち回るやつと逆を張り続けるやつとのさが更に出る感じか。
皆上手く立ち回れよ、俺は駄目だ。 信用取引をしない人が今できることは、Wインバを買うか否かだけか。 まあ、バブルっぽかったのは確か。
日本はしっかりしないと大波が来るかも知れん。 >>251
一般国民は景気の実感ないからバブルはじけても直接的な影響はない。
ただ アホノミクスで安倍と日銀が年金すべて株にぶちこんだから 年金が受け取れなくなる可能性ある。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
