米カジュアル衣料大手ギャップの日本法人ギャップジャパンは１２日、主力ブランド「ＧＡＰ」の価格戦略の見直しを進めていることを明らかにした。大幅に値下げするセールの回数を減らし、定価に近い価格での販売を増やす。スティーブン・セア社長がインタビューで答えた。

世界全体の「ＧＡＰ」「バナナ・リパブリック」の売り上げは２０１５年以降、年３〜１０％のペースで減少。足元では改善の兆しもあるが、米ギャップは昨秋、北米中心に２００店の閉鎖を決めた。日本の「ＧＡＰ」１５７店舗の売上高は非公表だが、全品半額などの大規模セールを頻繁に行って集客することが常態化していた。

　相次ぐ値下げに踏み切ればその分、利益が削られる。１６年１１月にギャップジャパン社長に就任したセア氏は「低価格による販売促進に頼り、商品の魅力を伝えていなかった」として、夏冬の定期セールを除き値下げの回数削減を進めていることを明らかにした。その代わり会員向けサービスを充実。これまでの常時５％割引に加え、昨年４月から月初の１週間を１割引きにするなど、顧客のつなぎとめを図っている。
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