iPhoneなどのアップル（Apple）製品には、日本企業の部材ばかりが使われている――。こうした認識を持っている日本人は少なくない。

しかし、これはもはや“神話”だ。確かにかつて、携帯音楽端末「iPod」では日本企業の部材の採用も目立ったが、今では台湾企業が強く、中国企業も躍進している。

　アップルとの直接取引という“業界地図の一等地”を得た企業は、世界でどのように分布しているのか。アップルが毎年公開している、部材供給企業リスト、いわゆる「サプライヤーリスト」から読み解く。

■常に台湾 ＞ 米国 ＞ 日本

　アップルに部材を供給しているサプライヤー数を本社の国・地域別に調べると、最大勢力は常に台湾企業である。図1に、同社がサプライヤーリストを公開し始めた2012年から2016年までの各年別の実績を示す。国・地域別の順位はこの5年間まったく変わっていない。

　過去5年通算でも同じだ。アップルサプライヤーとして掲載された269社中、台湾企業は71社、米国企業は60社、日本企業は55社である。
http://www.nikkei.com/content/pic/20170622/96958A9F889DE3E5E1E5E2E7EAE2E2E4E2E4E0E2E3E5E2E2E2E2E2E2-DSXZZO1737117006062017000000-PN1-26.jpg

日本企業がサプライヤーの最大勢力だった時期について、明確なデータはない。ただし10年以上前のiPodシリーズは、そうだったと推測される。東芝や日立グローバルストレージテクノロジーズ［現在の米ウエスタンデジタル］のハードディスク装置、ソニーのリチウムポリマー電池、オプトレックス（現在の京セラディスプレイ）の液晶パネルなどが採用されていた。こうした大型部品の採用実績が“神話”を生み出したのだろう。

　しかし、それも今は昔。台湾企業がトップの座を占めている。台湾企業の強みの一つは、製造の現場とコミュニケーションが取りやすいことだ。鴻海（ホンハイ）精密工業（通称：フォックスコン、Foxconn）など台湾系の電子機器受託企業（EMS／ODM）企業が、アップルから製造案件をほぼ独占的に受注しているからだ（表1）［注］。
以下ソース
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO17370580W7A600C1000000/