国内通信事業には消極姿勢
　ソフトバンクグループおよび傘下の米スプリントとクアルコムテクノロジーズは、2.5GHz帯における5G技術の共同開発に合意した。
既報の通り、商用サービスとしての展開は2019年後半と、他キャリアに先駆けての提供を予定している。

　10日に実施されたソフトバンクグループの決算説明会では、同社代表の孫正義氏がその意図と背景を説明した。

スプリントのネットワーク改善の秘策「マジックボックス」
　孫氏はソフトバンクグループの代表という立場にありながらも、スプリントのチーフネットワークオフィサーとして、ネットワーク設備投資の陣頭指揮を行っている。

　5Gでは、60GHz帯など、今までより高い周波数帯も通信に利用されることになる。高速通信や低遅延といったメリットがある一方で、
「データトラフィックの8割が集中する屋内に、いかに浸透させるかが課題になる」と孫氏は指摘する。

その解決策の1つとして、孫氏は2.5GHz帯を中心としたネットワーク構築を提示。2.5GHz帯のTD-LTEに「HPUE（ハイパワーUE）」という新規格を導入し、
カバーエリアの狭さを克服し、1.7GHz帯の99.9％というエリアカバレッジを実現したとする。
　加えて、孫氏は「5Gの前哨戦はスモールセルでやる」と話し、5Gに向けたネットワーク設計について、カバーエリアが狭い基地局「スモールセル」を数百万単位で展開し、
きめ細やかなエリア展開を図るという構想を披露した。スプリント向けにさまざまな形の小型基地局を開発しており、その1つの「マジックボックス」という、
家の中でも設置できる箱形の基地局を紹介した。
　これらのネットワーク改善の結果として、米国の主要都市のネットワーク調査で1位となったとアピール。
「スプリントが5Gでもっとも優れた電波と最も先進的なネットワークを大規模に作る、誰よりも早く作る、ということをたからかに宣言したい」と表明した。…

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