インフルエンザの大流行が続いている。厚生労働省は１日、全国約５千カ所の定点医療機関から報告された最新の１週間（１月２１〜２７日）の患者数が、１カ所あたり、５７・０９人だったと発表した。前週（５３・９１人）からさらに増え、現在の調査方法になった１９９９年以降で最多を更新した。

　厚労省によると、全国の推計患者数は約２２２万６千人で、前週から約９万６千人増えた。年齢別では５〜９歳が約４１万１千人と最も多く、１０〜１４歳も約２９万人に上った。従来の推計方法は患者数が実態より多くなる可能性があったため、今季から変更された。

　定点１医療機関あたりの患者数は、全都道府県で「警報」レベルの３０人を超えた。都道府県別では、埼玉が最も多く８４・０９人。次いで、新潟７７・７０人、千葉７３・００人、宮城６９・８１人、神奈川６７・９４人と続く。東京は６４・１８人、愛知は６１・８２人、大阪は４７・９９人、福岡６２・７０人だった。

　休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は全国で８９２８施設と、前週（６３４３施設）からさらに増えた。

　ウイルスのタイプは直近の５週間では、２００９年に新型として流行したＡ型のＨ１Ｎ１が５０％、Ａ香港型が４９％を占めた。

　厚労省は「手洗いやせきエチケット、人混みを避けるといった対策とともに、具合が悪ければ安静にして早めに医療機関を受診してほしい」と注意を呼びかけている。

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朝日新聞デジタル
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