IR招致レース 専用スレッド1
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1 シーザーズ・エンターテインメント
2 ギャラクシーエンターテインメント
3 ゲンティン・シンガポール
4 メルコリゾーツ&エンターテインメント
5 MGMリゾーツ
6 ラスベガス・サンズ
7 ウィン・リゾーツ・ジャパン しかし、日本で上手くやれるかどうか不安はある
役所があれもダメこれもダメと無駄な口出しして
結局クソつまらんIRになってしまうんやないかと サンズは大阪では完全な後発で勝ち目ないから東京にシフトしましたね。
東京なら横浜よりお台場じゃないと失敗確定。 <東証>オリックスが堅調 夢洲IR入札、ラスベガスサンズ不参加で有利との見方
2019/8/23 14:18日本経済新聞 電子版
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL23HL7_T20C19A8000000/ こういうのは年金システムがうまくまわっているから期待できるだよ
リタイアした定年組がわんさかいるから投資ができる
まあまあ有望だよ https://this.kiji.is/541855811514303585?c=39546741839462401
IR基本方針案を公表
2019/9/4 14:41
政府は4日、カジノを含む統合型リゾート施設(IR)の立地区域選定に向けた基本方針案を公表した。
海外の他施設との国際競争力があり、訪日外国人の増加に貢献できることを求めた。
設置は最大3カ所で、来年中にも決定する。 大阪IR、年内に事業者公募 国の方針決定前に
2019/9/4
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49406810U9A900C1AC8000/
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吉村知事は同日の定例記者会見で
「年内に事業者公募を開始し、来年春ごろに大阪のパートナーを決定したい」と述べた。
国は9月4日公表の基本方針案で「IR区域の整備による効果を早期に実現させる」との理由で、
自治体が同方針の正式決定前に事業者を公募することを容認した。 8地域がIR誘致を検討 名古屋市や千葉市など
経済
2019/9/24
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50124540U9A920C1EAF000/
北海道、千葉市、東京都、横浜市、名古屋市、大阪府・市、和歌山県、長崎県 川崎と浜松もIR誘致に積極的な態度を示し、誘致に関心のある地域は調査から最大で10箇所に
https://www.asgam.jp/index.php/2019/09/25/kawasaki-hamamatsu-join-the-queue-as-studies-find-up-to-10-areas-interested-in-japan-ir-bid-jp/
観光庁(JTA)は、統合型リゾートの営業権の入札を現在計画中または前向きに検討している合計8つの地域を挙げているが、国内メディアの報道によると、候補地はさらに2箇所増える可能性がある。
8箇所の最初の候補地は、日本の観光大臣赤羽一嘉氏が火曜日の記者会見で認め、同氏はJTAが最近行った県の調査の詳細を発表した。
候補地にはすでに誘致に手を挙げている大阪府市、横浜市、和歌山県、長崎県の他に東京都、北海道、千葉市、名古屋市が含まれる。
赤羽氏によると、入札の現況を判断するべく、8箇所の候補地の担当者とのさらなる面談が行われる予定である。
8箇所の候補地に加え、時事通信は火曜日に、川崎と浜松の2都市がIR誘致を検討していると報告した。
2018年7月に可決された中央政府のIR実施法案によると、日本では最大3箇所がIRを誘致でき、2箇所が大都市圏に、1箇所が地方になると予想される。 大阪IR内で日本名所案内 MGM構想、訪日客を観光へ誘導
2019.10.8
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/191008/mca1910080500004-n1.htm
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オリックスと合弁で設立する運営事業体は「対等出資になる。さらに複数の関西企業が少額参加する」と述べ、日本資本が過半数を確保する見通しを示した。
オリックスとフランスの空港運営会社が同様の枠組みを採用した関西エアポートの仕組みを参考にする。
大阪府・市に提出したコンセプト案は「1000ページに迫り、これまで手掛けたどの計画よりも包括的だ」と強調。
「関西企業の技術を取り込み、世界最高の先進的なIRになる」と胸を張った。 >>22
IRで大阪の超先進国化が進む。香港上海シンガポールみたいになってほしい。 続・大阪夢洲カジノ構想の悲劇
https://lite.blogos.com/article/414065/
「まあ結局こうなりますよね」としか言いようがないですが、産経新聞が以下のような大阪IR構想に関して以下のように報じていますw IR参入に意欲見せる6社も出展。
「第1回[横浜]統合型リゾート産業展」2020年1月29日〜30日開催
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191111-00000066-impress-life
[横浜]統合型リゾート産業展実行委員会と統合型リゾート(IR)横浜推進協議会は、
2020年1月29日〜30日にパシフィコ横浜で「第1回[横浜]統合型リゾート産業展」を開催する。
日本にとって新産業となるIR(統合型リゾート)の活性化と発展を目指すIR産業向け展示会。
横浜へのIR参入施設を示す
「ギャラクシー・エンターテインメント・ジャパン」
「ゲンティン・シンガポール」
「ラスベガス・サンズ」
「メルコリゾーツ&エンターテインメント・ジャパン」
「セガサミー」
「ウィン・リゾーツ」
の6社の出展が決定しているほか、MICE施設のほか、宿泊施設、レジャー施設、周辺観光の手配を行なう旅行業者、エンタテイメント業界などからの出展が見込まれている。 >>24
木曽はIRをデカイパチンコ店だと
思い込んでいるw
この人はカジノの専門家(笑)で
IRの専門家ではない >>28
そも このくそ忙しくなるであろう時期に暇してる時点で
専門家が聞いてあきれるよなw 北九州市にカジノ構想 香港業者提案 市長「うれしい」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191118-00000037-asahi-soci
北九州市の玄関口、JR山陽新幹線・小倉駅北口にカジノを含む統合型リゾート(IR)を造る構想が浮上している。
企画した香港の事業者から提案を受けた北橋健治市長は13日の定例会見で「できる範囲内でしっかりと受け止めて勉強を重ねる」と語り、
国への申請期限をにらみながら可能性を探る考えを示した。 カジノの申請開始、2021年1月案 自治体準備に配慮
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191119-00000076-asahi-bus_all
カジノを含む統合型リゾート(IR)の整備について、国土交通省は19日、
誘致をめざす自治体が区域整備計画を国に申請する期間を、2021年1月4日〜7月30日にする案を公表した。
誘致の意向を示している自治体が申請に間に合わせられるよう考慮したという。
IRは、国内で最大3カ所認定される。これまでに誘致を正式に表明したのは、
横浜市と大阪府・市、和歌山県、長崎県の4地域。
これに北海道、千葉市、東京都、名古屋市を加えた計8地域が、今年9月の国交省の意向調査に誘致を「予定している・検討している」と回答した。
政府は、IRを20年代前半に開業することを視野に入れている。
開業をこの時期に間に合わせるため、早ければ20年中に自治体を認定するとの見方があった。 トンキンは
歴史文化では太刀打ちできない畿内に
首都がいつ戻らないかとビクビクですわ IR候補地76億円で購入 和歌山県、開業認定あれば
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191126-00001738-agara-l30
カジノを含む統合型リゾート施設(IR)の「和歌山マリーナシティ」(和歌山市)での開業が認定された場合
県はIR業者が土地を公平に適正価格で取得できるよう、県がいったん買い取って同額で売却する方針を立てた。
業者選定に当たる委員会の設置と合わせて、12月3日開会の県議会12月定例会に提案する。 北海道は断念か・・・
ハードロックのは、
あのホテルだけで客呼べそうだったのにな 大阪万博前にIRの全面開業を 関西経済同友会「工夫できる」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191203-00000167-kyodonews-bus_all
関西経済同友会の池田博之代表幹事は3日、定例記者会見で、統合型リゾート施設(IR)誘致で大阪府と大阪市がカジノなど一部施設の先行開業を検討していることに対し、2025年大阪・関西万博前の全面開業を目指すべきだとの考えを示した。
「インフラなど整備上の課題はあるが、官民を挙げれば工夫のしようがまだまだある」と述べた。 >>28
こいつが日刊SPAでやらかした醜態は、それは酷いもので。 「カジノ」?「IR」?北海道が断念 外国人観光客が目当て
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191206-00000028-mai-pol
「IR」という言葉に聞き覚えはあるでしょうか。
新聞では「カジノを含む統合型リゾート(IR)」と表現しています。
「IR」はカジノだけではないことを強調する名称ですが、カジノがなければ成り立たない施設であることに変わりはありません。 カジノ誘致レースが本格化、「IR関連銘柄」の本命・大穴はどこか
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191209-00010000-moneyplus-bus_all&p=1
カジノを含むIR(統合型リゾート)の誘致レースが過熱化し始めています。
IRに認定されるための要求基準や評価基準を定めた基本方針が、来年1月をメドに策定される予定となっているからです。
立候補を検討している自治体は基本方針に沿って、申請期間(案)である2021年1月4日〜7月30日に申請するための取り組みを活発化させていくことが見込まれています。
認定される自治体の上限は3つ。
認定時期は2021年後半から2022年頃になる見通しです。
動きを活発化させているのは、自治体だけではありません。
関連企業も水面下で連携を模索する動きを強めています。
どんな企業が有望なのか、考えてみます。
意外と高い誘致のハードル
現在、IRに名乗りを上げているのは東京、横浜、千葉、愛知、大阪、和歌山、長崎とされています。
11月29日には北海道がIR誘致を断念しました。
環境影響評価(アセスメント)の遅れなどから、限られた期間内で希少な動植物が多い候補地の環境に配慮した対応を行うのが不可能なことや、意見を集約するのが難しかったことが、断念の理由のようです。
このようにIR誘致には、環境に対する配慮や、依存症をはじめとしたカジノ施設の有害な影響への対策、地元住民の賛同など、ハードルが高く、断念する自治体も出てくるものとみられます。
しかし、認定された自治体周辺には、大きな経済波及や雇用創出の効果、収入の増加が見込まれるため、誘致レースの過熱化とともに株式市場にも影響が出てくることが考えられます。 IR誘致にブローカー暗躍 違法資金移動の解明がカギ 秋元議員周辺捜査
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6346088
カジノを含む統合型リゾート施設(IR)をめぐる中国企業側による外為法違反事件に絡み、自民党の秋元司衆院議員(48)=東京15区=周辺への東京地検特捜部の捜査が進んでいる。
捜査線上には、違法な資金移動に関与した疑いがあるとして、中国企業と秋元氏側の間を暗躍していた男性コンサルタントの存在が浮上。
IR参入をめぐり中国資本と政治家をつなぐ「ブローカー」(関係者)の果たした役割が事件のカギを握りそうだ。 IR汚職の中国企業側と千葉市長が2度面会
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6347871
カジノを含むIR(統合型リゾート)を巡る汚職事件に関連して誘致を検討していた千葉市の市長が贈賄容疑が持たれている中国企業側と2度、面会していたことが分かりました。 セガサミーHD、横浜IR参入表明 日本企業は初
https://www.kanaloco.jp/article/entry-256326.html
セガサミーホールディングス(東京都)は29日、横浜市が誘致を目指すカジノを含む統合型リゾート施設(IR)に、運営事業者として参入する方針を公表した。
横浜のIRを巡っては、複数の海外企業が運営権獲得に名乗りを上げているが、日本企業は初めて。
里見治紀社長は「横浜は潜在力が大きい。エンターテインメント企業として最高のIRを提供したい」と参入の理由を説明。
運営に当たっては、外国のIR事業者と連携する形もあり得ると述べた。 1兆円出せんの?
というか
パチスロじゃ風情が無い 経済効果は7兆円超え!? IRが日本に必要な理由を考える
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200202-00010003-goethe-bus_all
MICE(国際会議、展示会、見本市)の誘致や新しい観光資源となることから、日本の経済成長の起爆剤になると注目されているIR。
そのメリットとは? 経済効果から分析する。 IRってどこにできるの? 候補地の決定は早くて2021年後半!
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200204-00010001-goethe-bus_all
IR実施法が成立したことで、自治体による誘致合戦がいよいよ本格化する。
最初の設置が認められるのは最大3ヵ所だけに、自治体同士の候補地争いは過熱しそうだ。 IR、街をどう変える? 世界の現場を歩く
https://r.nikkei.com/article/DGXMZO55232830U0A200C2LKA000?s=4
衆院議員が逮捕された贈収賄事件などをきっかけに注目を集めている統合型リゾート(IR)。
ギャンブル依存症の増加や治安悪化などが懸念される一方、海外では娯楽からビジネスまで幅広いニーズをとらえ多くの人を呼び込んでいる。
IRが開業したことで街は発展したのか。それとも荒廃したのか。
米国、シンガポール、中国・マカオなど世界を代表するIRの実像を追った。 大阪IR、2事業者が応募 複数企業の“競争”維持
https://www.sankei.com/smp/west/news/200211/wst2002110008-s1.html
大阪府市が誘致を目指す統合型リゾート施設(IR)をめぐり、少なくとも2事業者が、参入のための「資格審査書類」を提出したことが11日、明らかになった。
締め切りは14日。
大阪IRをめぐっては、昨年8月の横浜市によるIR誘致表明後、参入意向を示していた事業者の撤退が相次いだが、複数社による“競争”が維持された。
府市が事業者決定に向け検討する、サービスの質などの選択肢が広がることになる。
大阪IRをめぐってはこれまで、米MGMリゾーツ・インターナショナルとオリックスの連合▽ゲンティン・シンガポール▽ギャラクシー・エンターテインメント・グループ(香港)−の3社が参入意向を示していた。
関係者によれば、このうち2社は今月5日までに書類を提出した。 IR カジノは3密産業、クラスター発生源!
IRは新型コロナ後の「新しい生活様式」に似合わない!
IRはオワコン!! IRにもはや未来は無い!! ●マスコミが消極的なIR汚職事件、背後で暗躍するパチンコ屋の擁護か?
パチンコ屋をIRカジノ参入させたいパチンコ議連の秋元議員や岩屋議員らの700万円賄賂汚職については何故かマスコミや立憲民主党があまり騒がない。
安倍政権はIRからパチンコ屋の排除を狙い韓国人利権にならないようしているが、TBSなどマスコミはパチンコ屋にカジノやらせるべきだと報道している。
安倍政権は民間賭博カジノ法案で単なる遊技場の扱いのパチンコも規制したい狙いがあるのではと立憲民主党や社民党等など韓国人政党に不安が広がっている。
日本に3箇所しか許可されないカジノ法案のために、海外のギャンブルと同様にパチンコに賭博税30%やギャンブル依存性対策が実施されそうだからだ。
立憲民主党は廃案にしたいとして表面上奮起しているが、今回のIR汚職でパチンコ屋ガイアが家宅捜査を受けていることはマスコミはほとんど報道しない。
今回の事件はマスコミや韓国人勢力に都合が悪いのだ。
秋元議員は、パチンコダイナム社の元社長が10年ほど前に立ち上げた『ワンアジア財団』なる謎の組織の顧問にもなっている。
顧問にはパチンコ議連の国会議員がずらりと名を連ねている。
岩屋毅前防衛相も顧問の一人で顧問料はかなりの額ではないだろうか?
反社ジャパンライフで顧問していた元朝日新聞橘優も数千万円もらっていた。
元暴力団の韓国人と結婚したがマスコミは報道しない反安倍の野田聖子もパチンコ議連議員だ。
パチンコ屋やマスコミの狙いは、パチンコ屋のカジノ参入だ。
中国企業500.comはマカオカジノなどの借金取り立て企業で、中国人観光客からの借金取り立てで参入しようとしていた。
特捜部は、この中国企業のおかげで入口を見つけたが本命であるパチンコ屋とパチンコ議員の賄賂汚職まで踏み込めるかだが、
マスコミも野党も、自民党議員ならちょっとした失言でも辞任まで追及するがIR汚職は追及するつもりはない。
菅官房長官は、世界最大賭博23兆円のパチンコもこの法律でギャンブル規制すると述べており、
日本人の不幸の上で在日韓国人が大金を儲けているわけですから安倍政権は是正したいのだろう。
韓国帰化系が多い立憲民主党や社民党はカジノ法案に猛反対しているがパチンコには全く触れない。
希望の党が、世界一のギャンブル大国日本でギャンブル中毒は500万人と日本にパチンコ規制を呼び掛けていたが他の野党はパチンコ規制には無視だった。
安倍政権では民間賭博カジノ法案とギャンブル依存症対策で、パチンコも同じ法律で縛り、出店規制、利用規制、換金規制、賭博税30%支払いを義務付けられるのではと民団や立憲民主党など韓国系は猛反対している。
第一次安倍政権では、多数の自殺者を出した在日利権サラ金のグレーゾーン金利を強行廃止したが、安倍政権は連日叩かれマスゴミと在日勢力に潰された。
日本は世界一ギャンブル破綻者が多いが、
2014年基準で日本のギャンブル依存症患者数は536万人に達する。
同有病率は4.8%で、オーストラリア(2.0%)、香港(1.8%)、米国(1.58%)、フランス(1.24%)、カナダ(0.9%)、ニュージーランド(0.8%)、韓国(0.8%)、スウェーデン(0.6%)、スイス(0.5%)等、調査対象国に比べて日本は顕著に高い数値を記録した。
日本の金持ちと言えば韓国人が独占経営している20兆円産業のパチンコ屋だが、半分の10兆円は脱税しており、
潤沢なパチンコマネーで警察官僚、マスコミ、立憲民主党議員などは在日の飼い犬になっている。
たとえば、神田うのの旦那も中堅パチンコ屋の1人ですが、高級外車や豪邸どころかクルーザーからヘリコプターまで所有しているから税金もほとんど払わず半端ないリッチな生活をしている。
パチンコ業界20兆円。
直近の中国の軍事費約15兆円。
世界のカジノ市場全部合わせても18兆円だからいかに日本は巨大な民間ギャンブル大国か分かる。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています