今年末に旅行を計画している人々は日本の代わりに東南アジアやハワイ、台湾などに行くという調査結果が出てきた。

ｅコマース（電子商取引）企業ＴＭＯＮ（ティーモン）は今月８〜９月の２カ月間に日本行きの航空券発券件数が昨年同期間に比べて７８％急減したと１０日、公表した。日本に向かう船便の利用も大幅に減った。この期間、対馬行きのフェリー乗船券売上は９２％減少した。

ティーモンは２０〜３０代の若者消費者が特に多く利用するｅコマースだ。若者層の「日本不買運動」が続いていることを示す指標だとティーモンは分析した。

日本に代わる旅行先は東南アジアだ。８〜９月の東南アジア行航空券売上比率は３９％で、昨年に比べて約１０％ポイント上昇した。この期間の発券順位１〜５位（予約日基準）はベトナム・ダナン、タイ・バンコク、グアム、台湾台北、フィリピン・セブの順だった。昨年８〜９月に５位以内に入っていた大阪・東京・福岡など日本の都市はすべて外れた。

今年末の休暇計画を立てている人々も日本は敬遠している。「日本旅行に行かない運動」が短期間で終わらないという意味だ。ティーモンが今年１２月の出発航空券予約を分析した結果、１位はハワイ・ホノルルであることが分かった。続いてバンコク、グアム、ダナン、台北などとなっている。昨年１２月に比べて台北は５ランク、グアムは４ランク順位が上昇した。来年１月の正月連休期間における航空券予約の人気旅行先はグアム、バンコク、ダナン、ホノルル、台北の順となった。

ティーモンのイ・ジンウォン代表は「人々が日本旅行に行かないため、台湾や東南アジアの休養地が急浮上している」とし「ティーモンは東南アジアやハワイなど、日本代替旅行地に対する特価商品を今度も出していく」と話した。
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