家電量販店各社が家具やリフォーム、医薬品など家電以外の多様な商品の取り扱いを増やしている。インターネット通販の台頭で、出店攻勢と薄利多売という従来の手法では成長が見込めないとの危機感が背景にある。

最大手のヤマダ電機は今月、家電と住宅関連商品やサービスを扱う複合店「住すまいる家電館」を東京都品川区にオープンさせた。ベッドやソファ、リフォーム関連が売り場全体の約３割を占めており、東京都内では初出店となる。来店した女性客（７９）は「家具店に来たかと思った」と話す。

ヤマダは昨年から既存店を改装する形で複合店を増やしており、今年度中に１００店舗を目指すという。

ビックカメラは昨年１１月に愛知県日進市におもちゃ専門店をオープンさせたほか、現在では直営店４０店舗のうち３２店舗でおもちゃを販売するなど家電以外の売り場を拡充している。

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2018年06月20日 23時03分
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20180620-OYT1T50118.html