調査会社のＧｆＫジャパン（東京・中野）は19日、2017年のドライブレコーダーの販売が16年比38％増の109万台だったと発表した。100万台を超えたのは初めて。「あおり運転」などの危険な走行による死亡事故があって以降、「自衛手段としてのドライブレコーダーの有効性が広く認識されるようになった」（同社）という。

全国のカー用品店や家電量販店などの販売実績を調べた。あおり運転を巡っては、17年10月に東名高速道路で夫婦の死亡事故を誘発したとして男が起訴された。17年１〜９月の販売台数は前年同月比９％増だったが、同年10月は前年同月の2.6倍、11月は2.4倍、12月は1.7倍と急伸した。

17年の平均価格は１万4000円と16年比１％上がった。ニーズが高価格品と低価格品の二極化が進んでいる。２万円以上の商品の構成比は19％と２ポイント上昇、5000円未満の商品も14％と３ポイント高まった。17年10月以降は全方位的な撮影ができる高価格品の伸びがみられるという。

売れ筋機種の高機能化も進んでおり、前方衝突警告機能など運転支援機能が搭載された機種の構成比は31％と12ポイント、夜間モードは68％と８ポイント、それぞれ高まった。

ＧｆＫによると、ドライブレコーダーの商品数は年々増えている。17年は70超のメーカーから600以上の商品が発売されたという。カー用品店だけでなく家電量販店でも「販売が伸びている」（ビックカメラ）といい、売り場を広げる動きもある。

ＧｆＫジャパンが17年11月に実施した調査によると、運転中にあおられた経験があるドライバーは約９割に達した。（花田亮輔）

2018/2/19 13:17
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27078040Z10C18A2000000/