買い物の金額などに応じて割引などに使えるポイントが付く、いわゆる「ポイントサービス」を、企業が社員の健康づくりに活用しようという動きが相次いでいます。

流通大手のイオンは、およそ１７万人が加入する健康保険組合が従業員の健康づくりを支援するため、ことし４月から新たなポイント制度を導入します。

具体的には、健康診断の結果を基にした従業員それぞれの健康年齢の数値が改善されたり、体重や１日の歩数を継続的に記録してメタボリックシンドロームの状態が改善されたりすると、ポイントが付与される仕組みです。
ポイントはイオンの電子マネーに交換し、買い物などに使うことができるということです。

イオン健康経営推進室の武内俊明さんは「従業員がより健康になれば、生産性も高まり医療費も抑えることができるので、積極的に活用してもらいたい」と話しています。

また、大手飲料メーカーのサントリーホールディングスでは、２年前から社員の健康づくりを支援するポイント制度を導入しています。１日の歩数や会社が開くラジオ体操への参加状況などに応じて、さまざまな商品と交換できるポイントが付与されます。

この制度をきっかけに、昼休み中にウォーキングなどに取り組む社員も増えたということで、男性社員は「同僚と楽しみながら健康づくりに取り組むことができる。貯めたポイントで、妻が欲しがっていた包丁に交換しました」と話していました。

このほか、アサヒ飲料も同様のポイント制度を来月から導入する予定で、大手企業の間でポイントサービスを社員の健康づくりに活用する動きが相次いでいます。

2月18日 16時14分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180218/k10011334271000.html