【高温岩体】地熱発電/地熱エネ9【バイナリー】
レス数が950を超えています。1000を超えると書き込みができなくなります。
JOGMEC、ヘリコプターによる地熱資源ポテンシャル調査を実施…国内初
http://response.jp/article/2014/07/23/228273.html
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は、7月下旬から九州のくじゅうと霧島の2地域で、
地熱資源ポテンシャル評価に国内初となるヘリコプターによる「時間領域空中電磁法探査」を実施する。
日本には、地熱資源の賦存が見込まれながらも、具体的な調査が不十分な地域が多く存在するため、
効率的な調査が求められている。
今年度も昨年に続き、くじゅうと霧島の2地域で調査するが、7月下旬から開始する調査には、
国内初のヘリコプターによる「時間領域空中電磁法探査」という手法を適用する。
この手法は、地下の電気的な構造を調べるもので、測定条件が整えば地下500m程度までの測定が可能。 地熱発電所を北海道と青森に建設、オリックスが2MW級
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1407/24/news017.html
太陽光発電を中心に全国各地で再生可能エネルギーを拡大中のオリックスが
地熱発電所の建設に向けて2カ所で調査を開始した。
地熱資源が豊富な北海道の函館市と青森県の下北半島で、
それぞれ発電能力が2MW程度の小規模な地熱発電所を建設する計画だ。 >>853
こんな狙いみたい。。。
一般に地熱発電所を建設するまでには、地表調査から始めて掘削調査、調査井の掘削、
生産井・還元井の掘削を経て、ようやく発電設備を設置する
発電能力が30MWを超えるような大規模な地熱発電所を運転開始するまでには10年以上かかる
ただしオリックスの地熱発電所は2MW程度の小規模なものを想定しているため、
環境影響評価の必要もなく、早ければ2～3年で運転を開始することが可能だ。
最終行がポイント。出力が小さくても、運転開始期間が短ければ投資が回収できると踏んだのでしょう >>853,854
地熱発電所の発電規模によって電力買取価格が違う（2MW以下だと最大42円/kW）のが最大のポイント。
特にオリックスみたいな金融屋が手を出すんだからそこしか見てないと言っていい。
過剰な買取価格はそれはそれで弊害がある（本来経済価値の高い大規模発電が後回しになる）が、
まあないよりは遥かにマシ。 還元という名目で地中に捨てるから目立たないでしょ。 地下水汚染して数１０年後飲めない地下水とかにはなりそうだけど。
他の心配は 熱水の取り出して収縮歪でクラック発生、そこに豪雨とかで雨水入って山腹崩壊 山津波とかだな >>857
小規模の地熱発電で排水を地下に戻すとかアリかね？
設備も戻すための電力もバカにならんだろ。 水質汚濁防止法があるから、還元井を利用しないなら適時確認し、有害物質があれば取り除く設備が必要になる。
まあ、すぐ近くに流量の多い河川があるなら浄化装置も比較的容易だけど、
小水量の川とか雨量少ないと枯れるような川だと、還元井を掘った方が安いんじゃないの？ 23年ぶりの地熱発電所、工事開始へ環境影響評価が進む
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1407/30/news016.html
秋田県の湯沢市で計画中の「山葵沢地熱発電所」が2015年4月の着工に向けて
環境影響評価の最終段階を迎える。1
999年に環境影響評価法が施行されてから初めての大規模な地熱発電所で、
予定通りに2019年に運転を開始できれば国内では23年ぶりの実施例になる。
山葵沢地熱発電所は秋田県の湯沢市に建設する（図1）。
発電能力は42MW（メガワット）で、運転開始は2019年5月を予定している。
1996年に九州電力が大分県に「滝上（たきがみ）発電所」を運転開始して以来、
10MW以上の地熱発電所は建設されていない。完成すれば23年ぶりの大規模な地熱発電所になる（図2）。 >>860
＞発電能力は42MW（メガワット）で、運転開始は2019年5月を予定している。
なんで再エネ系の発電設はMW単位なんだろ？
別にMWでもいいんだけど、慣習として水力火力原子力は、今だに万kW表示なんだよな。
どっちかに統一しろよって感じ。 「温泉熱で発電」起工 由布市の奥江地区
http://www.oita-press.co.jp/1010000000/2014/08/01/214325081
「湯布院フォレストエナジー」（日野朝光社長）の温泉を利用したバイナリー発電所の
起工式が７月３１日、由布市湯布院町川西の奥江地区であった。
同社は近くで温泉熱水を活用した農業ハウスでキクラゲの試験栽培も既に開始。
温泉を多段階で使って新たな産業を生みだし、地区の活性化を目指している。
今年１２月に売電を開始する予定で、最大出力は１時間当たり１０５キロワット。 >>862
＞今年１２月に売電を開始する予定で、最大出力は１時間当たり１０５キロワット。
ワケガワカラナイヨ。
いい加減な新聞だな。 つまり湯布院の奥湯の郷って所の恩泉水が発電廃液になるって事なのか？ >>864
アホか逆だ。
由布院温泉でこれまで使わずに捨ててた分速300リットル以上の温泉熱や
１時間に３t噴出してる温泉蒸気の熱を発電に回してから通常の温泉として使うという
日本でこれから増える温泉コジェネの分野の話だ。
これまでも由布院は温泉の排熱利用で農業に使ってたようだが、
発電用としては温泉用途より上流で稼働することになる。 廃液＝不用になって捨てられる液体。
発電した後、不要になって捨てていないから廃液ではない 廃液も回収すれば資源って奴ね。 ちゃんと発電利用後液 って書いておくならいいんじゃないの？
でもさ、熱交換器の細いパイプ中で詰まらないようにコッソリ薬剤混ぜたりするんだろ？ >>868
富士電機だと一次媒体と二次媒体分ける方式だし、
これなら熱交換器に気を使うレベルが下がるだろ。
メーカーの設計によるんじゃないか。
まあ石がつきにくいようにするとか交換器を差し替えられるようにするとかの
何らかの対策はしてあるんだろうね。 温泉成分によっては発電に向いていない場合もあるようだ（例えば炭酸泉）
残念なことに海外メーカーは対策済みだが、日本のメーカーは遅れてるようだ
スケール対策悩みの種に―温泉発電各地で計画具体化―清掃で稼働率下がる メーカー対応に大きな差
http://www.kankyo-news.co.jp/ps/qn/guest/news/showbody.cgi?CCODE=82&;NCODE=498
一部の電力会社などが採用している海外の技術に基づくバイナリー発電設備では、
スケールが発生しやすい泉質でも大きなトラブルは起きていない。
国内においては、バイナリー発電のうち稼働率を重視する案件の大半で、
特定の海外ブランドが選択されているのが実情だ。
バイナリー発電に取り組む温泉旅館の経営者は「国産機の方が安い価格を提示してくることもあったが、
スケール問題などを考えると海外の製品が有利だ。
このため、稼働率を重視する場合は発電設備のメーカーが限られ、
価格競争が働きにくい状況になっている」と、問題点を話す。 スケールなんて地熱発電じゃ古典的な問題なのに、
未だにまともに対策もしてないのか。 日本じゃ元々工場廃熱とか用だったらしいからな
需要の少ない温泉用に対応するのは、企業側のコスパが悪いだけじゃね？ >>872
814の資料にあるように、すでに世界の趨勢はフラッシュ発電からバイナリー発電に移ってる。
その少なからぬ部分が温泉程度の温度だから温泉用が需要が少ないというのは正しい視点じゃないと思う。
まあ温度とか関係なしに地下水が直接触れるところは常にスケールや腐食が出ると考えるべきだよね。 >>871
日本では地熱発電が下火になった時代があり、メーカーも開発する気がなかった
ここ最近は、温泉業者も余ってる温泉をそのまま使うバイナリー発電くらいならというスタンスで
少しずつ増えてきたくらいだからメーカーも開発費はそれ程掛けたくないのだろう 【新技術ＮＯＷ】第一実業：地熱、温泉熱、焼却廃熱等を利用するバイナリ発電に注目
http://www.zaikei.co.jp/article/20140807/208125.html
そのような状況の中で、再生可能型エネルギーとして地熱、温泉熱、焼却廃熱、
一般工場排熱といった未利用のエネルギーを活用するバイナリ発電装置が、
既に一定の成果を出していることもあり、同装置に注目が集まり、問い合わせが増えている。
米国アクセスエナジー社から本年４月に日本国内での独占的製造権を取得 バイナリ発電(笑)は、どんだけ冷却水が得られるかが鍵 東北の大地を空から探る、地熱資源はどこ？
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1408/15/news061.html
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は2014年8月から
東北地方の八幡平（はちまんたい）で「地熱資源ポテンシャル調査」を開始する。
対象地域は秋田県と岩手県にまたがる1050km2もの山岳地帯。
全域をわずか2カ月で調査するという。素早く正確な調査ができる理由は？
山地の地下を素早く調べる秘密は、東北地方初のヘリコプターによる探査だ。
重力と電気抵抗、磁場の変化を上空から一気に調べる（図2）。
測定するたびに停止する必要がなく、精度も高いという
地中にある熱水やマグマの位置を探る
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1408/15/yh20140815JOGMEC_height_336px.jpg
2015年度以降も、九州、東北に続き、有望な地点のヘリコプター探査をさらに進めていく計画だ。北海道の調査などが期待できそうだ。 ようやく少しだけ規制緩和したか
地熱調査:井戸掘削、申請不要に…環境省検討
http://mainichi.jp/feature/news/20140817k0000m040127000c.html
毎日新聞 2014年08月17日 08時00分
安定した再生可能エネルギーとして拡大が期待される地熱発電の開発を促進するため、
環境省が、地質や地下構造の調査を目的とした井戸掘削について、
温泉法に基づく都道府県への許可申請を不要とする規制緩和を検討していることが分かった。
通常数カ月以上かかる許可手続きを省くことで、地熱発電の適地探査をしやすくする狙いがある。 全国に広がる地熱資源の開発計画、国の補助金が新たに15件決まる
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1408/19/news015.html
経済産業省が2014年度に28億円の予算をかけて実施する
「地熱開発理解促進関連事業」の対象に、新たに15件が加わった。
すでに確定している28件と合わせて43件に補助金を支給することになる。
さらに9月19日まで追加の公募を受け付けて、支援事業の対象地域を拡大する方針だ。 「Hailo」で検索！！
https://www.hailocab.com/osaka
https://www.hailocab.com/tokyo
Hailo(ヘイロー)のスマートフォンアプリで、いつでもどこでもタクシーを呼ぶことが出来ます。
操作はiPhoneまたはAndroidスマートフォンを２回タップするだけ。
現金もしくはスマートフォンでの支払いが可能で、追加手数料は不要です。 土湯温泉再生誓う バイナリー発電事業起工式 来夏の売電開始目指す
http://www.minpo.jp/news/detail/2014082917738
福島市土湯温泉の地熱を利用したバイナリー発電事業の起工式は２８日、現地で行われ、
関係者は事業による温泉街の再生を誓った。
事業者のつちゆ温泉エナジーが温泉街西側の１６号源泉を活用し、
幅６メートル、奥行き７メートル、高さ３・５メートルの設備で発電する。
出力４００キロワット。来年７月の売電開始を目指す。
売電先は東北電力を予定し、年間約１億円の売電収入を見込んでいる。 ３日から猪苗代で２次調査 磐梯山周辺の地熱発電計画
http://www.minpo.jp/news/detail/2014090317840
県内の磐梯朝日国立公園内の地熱発電所建設計画で、
開発会社など１０社でつくる福島地熱プロジェクトチームは３日から、
磐梯山周辺地域の２次調査を実施する。２日、猪苗代町内で報道機関向けの見学会を開いた。
２次調査は平成２６年度から２７年度にかけ、地下の状況を地上から調べる。
電磁場を測定して熱水の貯留状況を推定する電磁探査をするほか、環境調査や周辺源泉のモニタリングなどをする。
見学会では担当会社の職員らが電磁探査について説明した。調査で温泉や環境には影響を及ぼさないとしている。 原発を捨て、地熱発電にシフトしよう
http://www.insightnow.jp/article/8198
日本での今後の発電方式に関する従来の議論には大いなる偏りと欠落があります。
今後も価格上昇が予想される原油に頼った火力発電への極端な依存を続けられないことは明らかです。
その依存度を下げる手段として、
１）運転コストが安いとされる原発を再稼働させるのか、
２）今は割高でも、安全で環境に優しいとされる太陽光発電と風力発電を増やして製造コストを
少しでも下げる方向に持っていくのか、
の２者択一の議論が横行しています。でも重要かつ有効な選択肢が抜けています。
本当に１）と２）のいずれかしか選択肢はないのでしょうか。そんなことはありません。
第三の道があります。それは火山列島・日本が本来豊富に持つ自然エネルギー、地熱による発電です。
地熱によって生成された水蒸気により、発電機に連結された蒸気タービンを回すことによって
電力を発生させる、再生可能エネルギーの一種です。
最も望ましいエネルギー政策とは、その土地に豊富な資源をなるべく優先的に使い、
社会全体で最も割安なコストになるようにエネルギー・ミックスを組み合わせることです。
もちろん、安全が大前提かつ最優先です。
日本国内の地熱発電の埋蔵量は多く、世界最大規模の地熱地帯をもつ米国、多くの火山島からなる
インドネシアに次ぐ世界３位だそうです（独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱山資源機構による。
日本を含めたこの３ケ国がダントツで、４位以下は桁違いに小さい）。
この国内に豊富に存在するエネルギー資源の活用を真剣に検討することこそ、
日本のエネルギー政策の主要な一つになってしかるべきです。
なお、地熱発電だけで日本のエネルギー需要を満たせると主張している訳ではありません。
現在のような火力発電への極端な依存を脱するためのベース電源は、
原子力ではなく地熱であるべきだと申し上げているのです。
多くの国民の安全を守りながら経済活力を取り戻すことと、
温泉地の一部の人の既得権を守ることのいずれを取るのか、
国家戦略として判断すべき時に来ていると考えます。皆さんはどう考えますか。 湧出ガスで発電事業 島田市が予算案計上
http://www.chunichi.co.jp/article/shizuoka/20140909/CK2014090902000050.html
島田市は、同市川根町笹間渡にある川根温泉井戸から湧出するメタンガスを
活用した発電システムの構築に乗り出す。
ともに公設民営の「日帰りの川根温泉」か、隣接する「川根温泉ホテル」へ電力を供給し
電気料の削減を図るとともに、空気中に放出している温室効果ガスを削減する狙い。
市議会九月定例会に提出した補正予算案に調査費百八十万円を盛り込んだ。
二〇一二、一三の両年度に温泉ガスを利用した再生可能エネルギーの可能性について調査・研究。
その結果、メタンガス濃度８６・６％と発電に適した温泉付随ガスの成分や、
一時間当たり二九・七立方メートルの湧出量が確認された。
この湧出量は二十五キロワットガス発電機三基を稼働させることによって、
年間約六十五万キロワット時の発電が可能であることも分かった。
メタンガスを利用することで、現在の日帰りの川根温泉の年間電気使用量約百二十四万キロワット時の
半分の電力を賄うことができる。 500kwソーラー並みの発電量か
天候関係なく、夜中も回せるから効率いいな こうやってまた規制されていくのか、観光業だけではジリ貧なのに
守れ温泉資源 別府市が再生エネ要綱策定
http://www.oita-press.co.jp/1010000000/2014/09/13/003524984
別府市は再生可能エネルギー導入を計画する事業者に地元説明会開催などの
事前手続きを求める要綱を策定した。
市内では豊富な温泉資源を使った地熱（温泉熱）やバイナリー発電の計画が多く、
源泉の保護に主眼を置いた。
将来的には条例を制定し、温泉資源の保護と再生エネ開発の“共存”を図る。 全国に広がる地熱発電の開発計画、北海道から九州まで39カ所
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1409/24/news031.html
地熱発電は国内の再生可能エネルギーの中で開発余地が最も大きく残っている。
これまでは発電所の建設に対する規制が厳しかったが、徐々に緩和されて開発計画が増えてきた。
現時点で調査・開発段階にある地熱発電のプロジェクトは全国で39カ所に広がっている。
最も活発な地域は北海道と青森・岩手・秋田の北東北3県である（図1）。
北海道では調査・開発中のプロジェクトが9件、北東北では青森が3件、岩手が4件、
秋田が3件の合計10件にのぼる。
南東北から関東、中部・北陸では7カ所で地熱発電の調査・開発を実施中である（図3）。
九州では大分県と熊本県にまたがる阿蘇くじゅう国立公園の周辺に開発計画が集中している。
2つの県で進行中の調査・開発プロジェクトは10件もある（図5）。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1409/24/chinetsu1_sj.jpg
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1409/24/chinetsu2_sj.jpg
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1409/24/chinetsu3_sj.jpg 地熱発電の事業化へ
http://www.niigata-nippo.co.jp/news/national/20141002137913.html
糸魚川市は２日までに、地熱発電の事業化に取り組むことを決めた。
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（東京、ＪＯＧＭＥＣ）の事業採択を受け、
今月中旬にも同市大野地区を中心に地表調査を始める。
開発の可能性が認められれば調査を継続し、２千キロワット規模の発電を目指す。
同市によると、大野地区は温泉が自噴し、地中に１００度を超える蒸気や熱水があると推測され、
地熱利用の可能性が高いという。地熱層から熱水をくみ上げ、蒸気を利用した発電を想定している。
調査対象は同地区を中心とした約50平方キロ。本年度は資源の潜在力を探るための地表調査を行い、
調査データなどから資源量を把握し地域を絞り込む。
十分な資源が確認されれば掘削調査や温泉影響調査などを経て発電の可否を判断する。 鹿児島・指宿で地熱発電、九州電力の接続保留を回避へ
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1410/03/news015.html
九州電力による再生可能エネルギー発電設備の接続保留が大きな波紋を広げている。
鹿児島県の指宿市で地熱発電を計画中の事業者が予定していた発電設備の購入を
いったん延期した後、地熱発電には接続保留の影響は及ばないと判断して設備の購入を決めた。
九州電力はバイオマス・地熱・水力による発電設備で昼間に電力を流さない方策を講じた場合に限り、
個別協議で接続の可否を判断する方針を示している。ジオネクストグループは
九州電力との個別協議で接続が可能になるとみて発電設備の追加導入を決定した。
2015年内に発電を開始する見込みだ。 >>891
太陽光発電のジャンク電力が、地熱発電の邪魔してんのかよ。 地熱は相当有望だよね。地熱で日本の一次エネの三分の一くらいまかなえないもんかねぇｗｗｗ そのポテンシャルは持っているが、バイナリーではない地熱発電は温泉組合が結構反対している 地熱発電の3つの課題－自然公園、温泉、開発期間－
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1308/15/news018.html
日本には火山が数多くあって、地下では膨大な蒸気と熱水が発生している。
自然の地熱を利用して大量の電力を作ることが可能だ。
ただし火山地域には国立・国定公園や温泉があるために、発電所を建設できる場所が限られてしまう。
運転を開始するまでの開発期間も10年以上の長期になる。
（若干改善）
環境省が2012年3月に発表した新たな指針では、国立・国定公園の中でも景観を維持するうえで
重要な区域を除いて、小規模な発電設備の建設を認めることになった。
さらに公園の外から傾斜をつけて公園内の地下を掘削する工法をとれば、
環境保全に影響を及ぼさないことを条件に容認する方針も付け加えた。
あくまでも公園の景観を損ねないことが前提だ。 続き
政府は、太陽光などで発電した再生可能エネルギーを固定価格で大手電力会社に買い取らせる制度を見直し、安くて安定した発電が見込める地熱発電からの電気を優先的に購入させる方針を固めた。
すでに太陽光からの買い取り費用も抑える方向で検討を始めている。再生エネを普及させる方針は維持しながら、「太陽光偏重」の制度を改め、電気料金の値上がりを小さくすることを目指す。
政府は１５日の総合資源エネルギー調査会の小委員会で議論を始め、年内に最終的な方向性を打ち出す。
火山国の日本は地熱の資源量は世界３位で、東北や九州など１７か所で地熱発電所が稼働する。地熱は、〈１〉太陽光などと比べ、天候に左右されずに安定的に発電できる〈２〉発電コストも安い――のが特長だが、新規の開発は進んでいない。 >>897
＞新規の開発は進んでいない。 X
現時点で調査・開発段階にある地熱発電のプロジェクトは全国で39カ所
そのほかにも地元の理解を得ながら事業化を検討中のプロジェクトが20カ所以上
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1409/24/news031.html 東北電力系統への再生可能エネルギー発電設備の連系申込み（特別高圧・高圧連系）に対する回答の保留について
http://www.tohoku-epco.co.jp/news/normal/1188271_1049.html
このため、当社は、事業者さまからの再エネ発電設備の連系申込み（特別高圧・高圧で連系する案件）に対する当社からの回答について、一時的に保留させていただき、将来的な再エネ発電設備の受入可能性や今後の受付方法等について、詳細検討を行うことといたしました。
詳細検討に要する期間として現時点で数ヵ月程度を目安に考えておりますが、回答を再開する際はあらためてお知らせいたしますので、それまでお待ちいただきますようお願いいたします。
《回答保留の対象とさせていただく発電設備（低圧で連系する案件を除く※）》
① 太陽光発電設備、水力発電設備、地熱発電設備、バイオマス発電設備
・平成２６年１０月１日以降にお申込みを受付したもの。
② 風力発電設備
・当社系統への連系量（既に当社系統へ連系している案件と、既に当社系統への連
系が確定している案件の設備出力合計）が２００万ｋＷに達した時点以降にお申込
みを受付したもの。 >>884
気持ちは分かるんだけどなあ。 ベース電源として日本中に地熱発電所を造れば需要の
半分くらいは何とかなりそうだ。 だが、資金面や技術的な話を抜きにしても 作れそうな所は
温泉地でそれで飯を食っている人からの反対は大きいだろうし、火山爆発は諦めるにしても
有毒ガスが出たりするから適当な建設地が大量にあるかどうか疑わしい。 >>902
そんなことより今は >901 のほうが問題だ。
売電目的の地熱発電が完全終了しかねん。 地熱発電や小規模水力発電 優先買い取りへ
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20141029/k10015784101000.html
太陽光など再生可能エネルギーの買い取りが制限されている問題について、
経済産業省は、再生可能エネルギーのうち、安定して発電できる地熱発電や
自治体などが運営する小規模な水力発電を制限の対象から外し、
電力会社に優先的に買い取るよう求める方針を固めました。 三菱日立パワーシステムズ、メキシコ向け地熱発電設備をフルターンキーで受注
http://www.eic.or.jp/news/?act=view&;word=&category=&serial=33337
MHPSは、火力と地熱発電システム全般で総合的なソリューションが提供できることを強みにしている。
地熱発電では13カ国から100基を超えるプラントを受注している。
設備容量は世界の地熱発電設備容量の約3割に達する。
地熱発電は天候の影響を受けることなく24時間稼働できる再生可能エネルギーとして期待され、
MHPSは今回を弾みに受注活動を積極的に進める。 地熱開発の補助金が全国52地域に、ハウス栽培や養殖にも生かす
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1411/05/news020.html
2014年度に28億円の国家予算をかけて実施する地熱開発の補助金の対象に新たに9件が加わった。
すでに確定している43件と合わせて合計52地域に補助金を交付する。
全国各地で地熱発電の開発を支援するほか、発電後の熱水を利用したハウス栽培や養殖事業も補助金で促進していく。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1411/05/chinetsu_sj.jpg 個人的には、地熱発電を補助金で保たせるのはあんまり筋が良くないと思うな。
太陽光と違って急激に技術革新が起きるもんじゃないだろうし
地熱のサポートは規制緩和でやって欲しい 電力各社は、変に原子力発電に肩入れしてるけど、大半が現実に止まってる以上、ベース電源として地熱の開発に投資した方か、将来性あると思うが
事故っても原発ほど酷いことにはならないだろ、最大級で火山噴火程度で収まるし、その損害は予測出来る範囲
施設として、排熱利用で温泉や温水プールやホテルなど、レジャーランド化も出来るし、いいことづくめ >>907
・候補地の事前調査と本調査の分業
特に事前調査は近接した複数箇所を一括することで効率化を図っている。
・バイナリー発電設備のパッケージ化
従来北米製やイスラエル製が強い分野だったが日本企業がそれぞれ少なくとも３パッケージ開発完了している。
震災後のわずか３年での技術革新／制度改良は目覚ましいものがあるよ。 >>908
原発を再稼働させて電力会社の資金繰りを改善し、
その余業資金で自然再生エネルギー開発を進めたほうがよほどよい。
電力買取価格というエサで資本家集めるのは
結局電力料金に跳ね返るだけで皆が損をするしね。 >>910
破綻してる核燃料サイクルにつぎこんでる金を再生可能エネルギー、電力系統整備にまわすべきだよ
稼動もしていない「もんじゅ」に毎日５５００万円の税金が消えてる >>911
原発が再稼働した時に稼ぐ金と桁が違う。 >>912
それなら東電の不始末に税金使うな
廃炉、放射性廃棄物処理、原発事故で消えていく金はもっと莫大だよ >>913
そろそろスレ違いの話題だが、原発を止めたのは政府だ。
じゃあ政府が金をはらざるをえんだろう。 >>915
それをいうなら >911 の電力系統整備は
政府とは無関係だ。電力会社の持ち物なんだから。
その最短距離は原発再稼働で電力会社に利益をあげさせることだ。
別に地熱政策とは矛盾せず共存できる。
今まで共存させなかった政府の政策が悪かっただけで。 >>916
次々と原発が再稼動すれば、再生エネルギーをまた冷遇しだすよ >>917
原発に関係なく、ゴミを高値で強制的に買わされるのはだめだろ 小泉・細川元首相、大分の地熱発電所視察 脱原発訴え
http://www.asahi.com/articles/ASGCD3VXRGCDTIPE00C.html
細川氏は視察後、記者団に対し、
「原発に頼らず、地熱など自然エネルギーの普及に
国がもっと積極的に取り組めば、いい方向に進んでいく」と感想を述べた。
一方、地元同意の手続きが終わり、九電川内原発（鹿児島県薩摩川内市）の再稼働が
近づいていることについて、
小泉氏は「原発が止まっていても、生活は成り立っている。再稼働をすれば核のごみが増える」と批判した。 >>919
小泉純一郎は2003年に地熱発電研究（高温岩体地熱発電）の研究費を０円にして
日本中の科学者を追放した異常者。
こいつは原発が廃炉されたら100兆％の確率で石油火力発電以外の発電を法律で禁じる。
そこに俺の命と全財産を賭けていい。
米オイルメジャーを儲けさせることに彼は命を燃やしてる。 温泉発電に宇宙技術を生かす、未利用の蒸気で1000世帯分の電力
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/02/news016.html
宇宙開発施設のインフラ設備などを手がける民間企業が大分県の別府市で温泉発電プラントを運転開始した。
これまで温泉で使っていなかった蒸気を活用して、一般家庭で1000世帯分の電力を供給する。発
電設備の初期投資額は約6億円で、売電収入によって8年程度で回収できる見込みだ。 なんか、これ↓を思い出すな
アメリカのNASAは、宇宙飛行士を最初に宇宙に送り込んだとき、無重力状態ではボールペンが書けないことを発見した。
これではボールペンを持って行っても役に立たない。
NASAの科学者たちはこの問題に立ち向かうべく、10年の歳月と120億ドルの開発費をかけて研究を重ねた。
その結果ついに、無重力でも上下逆にしても水の中でも氷点下でも摂氏300度でも、どんな状況下でもどんな表面にでも書けるボールペンを開発した！！
一方ロシアは鉛筆を使った。 固定価格買取制度の改正案、買取価格に「9カ月ルール」を導入
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/03/news084.html
固定価格買取制度の見直しを進める政府の委員会が2015年度の改正案を提示し始めた。
買取価格の決定時期を契約締結時に変更するほか、地熱・水力・バイオマス・住宅用太陽光の
優先度を引き上げる。
発電設備の増加に伴う送変電設備の増強工事には入札募集方式を導入することも確実になった。
その中で最も大きな変更点は、
買取価格の決定を従来の「接続申込時」ではなく「接続契約時」に遅らせることだ（図1）。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/03/kaitori0_enecho_sj.jpg
天候に左右されない地熱と水力のほか、バイオマス発電も燃料の特性をもとに
優先度を引き上げる方向だ（図3）。
住宅用の太陽光発電についても、家庭で消費した電力の余剰分だけを買い取る仕組みに
なっていることから、節電効果があると判断して優先度を高くする。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/03/kaitori3_enecho_sj.jpg
このほかに電力会社の接続可能量を増やす方策として、
送変電設備の増強工事を入札募集方式で実施する制度を2015年度から導入する見込みだ。 地熱資源が洞爺湖温泉の「宝の山」に、99.8度の高温水でバイナリー発電
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/11/news022.html
2013年度から地熱資源の開発を進めてきた北海道の洞爺湖町が
バイナリー発電の導入プロジェクトを開始する。
国の助成金を使って掘削した調査井から99.8度の高温水が大量に湧き出ることを確認した。
発電能力が50kWの設備を導入して自家消費と電気自動車の充電源に利用する。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/11/touyako2_sj.jpg 地熱資源量が世界2位のインドネシアに、日本の技術で40MWの発電所を建設
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/16/news022.html
住友商事と富士電機がインドネシア国営の地熱発電所に新しい発電設備2基を建設する。
合計の発電能力は40MWにのぼり、2017年3月までに完成させる予定だ。
インドネシアは地熱の資源量が米国に次いで2番目に多く、
運転中の地熱発電所の規模も日本の2倍以上に達している。
日本でも地熱の資源量はインドネシアに次いで世界3位の2万3470MWと多いものの、
規制が厳しいために発電所の規模はインドネシアの半分以下にとどまっている。
再生可能エネルギーの導入拡大が求められる中で、発電量が安定している地熱には期待が大きく、
従来の規制も徐々に緩和され始めた。
有力企業が海外の発電所で実績を積み上げながら、そのノウハウを国内のプロジェクトに
活用していくことは大いに可能である。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/16/chinetsu_nedo_sj.jpg 全国23カ所で地熱発電の調査、65億円の国家予算を投入
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/25/news032.html
日本の再生可能エネルギーの中で開発が最も遅れている地熱発電の拡大に向けて、
政府は総額65億円にのぼる2014年度の助成金の交付対象を確定した。
北海道から宮崎県まで23件のプロジェクトに対して、地熱発電を開始するために必要な地表調査や
掘削調査の費用を助成する。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1412/25/chinetsu1_sj.jpg 大分）湯煙使う地熱発電所が完成 別府(朝日新聞ﾃﾞｼﾞﾀﾙ)
http://www.asahi.com/articles/ASGDH5WFRGDHTPJB01M.html
>発電能力は５００ｷﾛﾜｯﾄで、再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの固定価格買い取り制度が始まった２０１２年以降に稼働したﾊﾞｲﾅﾘｰ発電所としては国内最大級という。
(中略)
>ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電とは、お湯や蒸気の熱を使って沸点の低い代替ﾌﾛﾝを気化させ、その力でﾀｰﾋﾞﾝを回して電気を起こす発電方式。
>通常の地熱発電では大規模な採掘が必要だが、ﾊﾞｲﾅﾘｰ発電には、わき出している湯や蒸気をそのまま活用できる利点がある。 FX・バイナリーオプションならココ！
FIVE STARS OPTIONは、最も安心できるバイナリーオプション会社を目指します。
お客様の立場に立ち、安心して取引頂ける環境です。
【FIVE STARS OPTION】
http://www.fivestars-option.com/?campaign=174 買取制度で初めて1MW超の地熱発電、鹿児島の指宿温泉で運転開始
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1502/20/news022.html
鹿児島県の指宿市にある温泉施設で発電能力1.5MWの地熱発電所が運転を開始した。
固定価格買取制度の開始から1年半が経過して、1MWを超える地熱発電は初めてのケースになる。
低温の地熱で発電可能なバイナリー方式の設備を使って2500世帯分の電力を供給できる。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1502/20/ibusuki0_sj.jpg 原油のバカ安はまだ当分続くから、
地熱発電の新規計画はストップだろうね。
既に発表されてる計画が粛々と進んでいく形になるだろう。 地熱で280MWの巨大な発電所、東芝などがケニアに建設
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1502/24/news026.html
日本最大の地熱発電所の規模を2倍以上も上回る設備がアフリカのケニアで運転を開始した。
発電能力は280MWにのぼり、ケニア国内の総発電量の2割近くをカバーする。
東芝など日本と韓国の民間企業3社が建設した。ケニアでは2030年までに総発電量を10倍に拡大する国家計画を推進中だ。 地熱発電所で利用できない熱水から、8600世帯分の電力を作る
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1503/04/news020.html
出光グループは大分県にある九州電力の地熱発電所に、地下からくみ上げた高温の蒸気を供給している。
同時に湧き出る低温の熱水は発電に使えなかったが、新たにバイナリー方式の設備を導入して
地熱発電を開始する。発電能力は5MWで、一般家庭の8600世帯分に相当する電力を供給できる。
地熱資源は高温の蒸気と低温の熱水が混ざった状態で地上に湧き出てくる。
このうち高温の蒸気だけを取り出して地熱発電に利用してきた。
低温の熱水は地下に還元するだけだったが、新たに熱水を利用できる「滝上バイナリー発電所」を建設する。
発電所の周囲に5カ所ある地熱の生産基地の1つに発電設備を導入する計画だ（図2）。 ビックカメ●札幌店の副店長
佐藤伸弦が暴行事件を起こしていた 阿蘇山の西で地熱発電プロジェクト、九州電力などが開始
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1505/25/news022.html
日本で有数の地熱資源が存在する熊本県の南阿蘇村で地熱発電に向けた資源開発プロジェクトが動き出した。
九州電力を含む2つの事業者グループが村長の同意を受けて6月から地表調査を開始する。
2015年度末までに調査結果をまとめて、2016年度には掘削調査に着手する見通しだ。
地熱資源の調査を実施する場所は、湯量が豊富なことで知られる阿蘇温泉郷の
「湯の谷温泉」の周辺を予定している。
レノバのグループではプロジェクトに参画する投資会社のフォーカスキャピタルマネジメントが
所有する50万平方メートルの土地を中心に調査を進める計画だ。
所有地の中には1980年に稼働した熱水プラントが運転を停止した状態で残っていて、
現在でも高温の蒸気を大量に噴出している（図2）。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1505/25/minamiaso1_sj.jpg 地熱の宝庫・指宿で発電プロジェクト、市有地で調査開始
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1505/29/news033.html
九州で最も南にある温泉地として有名な鹿児島県の指宿市で「地熱の恵み活用プロジェクト」が始まる。
市有地に地熱発電所を建設するほか、発電後の熱水を温泉施設や老人福祉センターで利用できるようにする。
2016年度までに調査を完了して、2018年度に発電を開始する計画だ。
プロジェクトの候補地は温泉施設の「ヘルシーランド」と「山川老人福祉センター」である。
このうちヘルシーランドには発電能力が2MW（メガワット）クラスの発電設備を建設する想定だ。
九州電力などは6月にも地表調査を開始して、2016年度に掘削調査で地熱の資源量を把握する。
2017年度から発電所の建設を進めて、2018年度の半ばをめどに運転を開始する計画である。 自然エネルギー：
地熱発電の適地を「空」から探す最新技術、東北地方の熱資源調査に活用
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1506/12/news040.html
東北地方の持つ豊富な地熱資源の活用に向けて、
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が
ヘリコプターを用いた空中物理探査による調査を開始する。
再生可能エネルギーの中でも開発が遅れている地熱発電の促進に向けて、
高効率かつ高精度な調査方法の確立を目指す。 >>443
スレ違い。熱利用バイナリー発電なんて温泉ですらやってるよ。
そういう話は地熱発電のスレに行ってくれ。 低温の地熱でも発電できる、大分県の火山地帯から8300世帯分の電力
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1506/30/news033.html
日本で地熱発電が最も活発な大分県の九重町に、九州電力グループが新しい地熱発電所を運転開始した。
100度前後の低温の地熱でも発電できるバイナリー方式を採用して、
一般家庭で8300世帯分の電力を供給することができる。
地元の九重町が蒸気と熱を提供して使用料を得るスキームだ。
大分県の西部に広がる九重町（ここのえまち）は「阿蘇くじゅう国立公園」にも含まれる火山地帯にある。
日本の地熱発電で最大の規模を誇る「八丁原（はっちょうばる）発電所」をはじめ、
九州電力の地熱発電所が町内の3カ所で稼働している（図1）。
地熱資源が豊富な九重町で6月29日に「菅原バイナリー発電所」が営業運転を開始した（図2）。
発電能力は5MW（メガワット）で、年間の発電量は3000万kWh（キロワット時）を見込んでいる。
一般家庭の使用量（年間3600kWh）に換算して8300世帯分にのぼり、
九重町の総世帯数（3900世帯）の2倍以上をカバーすることができる。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1506/30/sugawara3_sj.jpg 環境省、地熱発電推進へ規制緩和 国立公園などで傾斜掘削を容認
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150731-00000500-fsi-bus_all
>同省は国立・国定公園内の地熱開発について、２０１２年の通知で特別保護地区や
それに準じる第１種特別地域で傾斜掘削や地表開発を認めない方針を示していた。
両地域は国土全体の約２％にとどまり、地熱開発に慎重な意見が強かった。ただ、
政府は温室効果ガス削減のため再生可能エネルギーの積極的な活用を掲げており、
なかでも出力が安定し発電コストが安い地熱発電を「ベースロード電源」として
重視している。火山活動を利用した地熱の有望地は両地域に多いとされ、地熱事業者
から規制緩和を求める声が強かった。 地熱発電、新規開発相次ぐ 買い取り制度や規制緩和が追い風
SankeiBiz 8月6日 8時15分配信
地熱発電の開発計画が相次いでいる。電源開発（Ｊパワー）などが約２３年ぶりとなる大規模地熱発電所の建設を始めるなど、
新規開発は出力１万キロワット超の大型案件だけでも全国で２０カ所程度に上る。再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度や、政府の規制緩和が追い風になっている。
Ｊパワーと三菱マテリアル、三菱ガス化学が設立した共同出資会社は５月、出力４万２０００キロワットの地熱発電所の建設を秋田県湯沢市で始めた。運転開始は２０１９年５月の予定で、共同出資会社の首脳は「湯沢は地熱の大きな潜在能力を持っている」と意気込む。
http://www.sankeibiz.jp/business/news/150806/bsc1508060500009-n1.htm 温泉発電で町おこし、「湯の花」を抑えて年間3000万円の収入に
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1509/04/news032.html
長崎県の雲仙岳のふもとにある小浜温泉は地熱バイナリー発電の導入で知られる。
3年間にわたる実証実験で明らかになった課題をもとに、発電設備を改造して商用化にこぎつけた。
温泉から発生する「湯の花」の付着対策などを実施して9月2日に売電を開始することができた。
最大の問題は温泉成分に含まれる硫黄やカルシウムなどが固まる「湯の花」だ。
発電設備の配管に湯の花が付着するために、頻繁に発電設備の運転を止めて除去する必要があった。
温泉発電で実績のある新電力の洸陽電機が2014年9月に設備を買い取り、
1年間かけて改造を加えた結果、ようやく安定して発電できるようになったことから売電を開始した。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1509/04/obama4_sj.jpg 地熱発電で2つの規制緩和、国立・国定公園内で開発促進
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1510/06/news022.html
地下に大量の地熱資源が存在する国立・国定公園を対象にした規制が緩和された。
環境省は公園内の建築物に対する高さ規制を撤廃したほか、規制対象地域の周辺から
地下にある地熱資源まで傾斜掘削を認める。
規制緩和によって大規模な地熱発電の導入量が2倍に拡大する見通しだ。
環境省は10月2日付けで「国立・国定公園内における地熱発電の取り扱いについて」の
改正を全国の関係部署や自治体に通知した。
これまで国立・国定公園内の地熱発電を厳しく制限してきたが、CO2（二酸化炭素）を排出しない
再生可能エネルギーを拡大する目的で2つの規制を緩和する。
1つ目の規制緩和は国立・国定公園内に新設する建築物の高さに関するものだ。
発電設備を格納する建屋などは高さを13メートル以下に制限してきたが、この規制を撤廃する（図1）。
ただし周辺の景観に支障を及ぼさないように配慮することが条件になる。
もう1つの規制緩和は地熱資源を開発するうえで必要な掘削の対象範囲を拡大する。
今後は第1種特別地域の地下にある地熱資源まで周辺から掘削できるようになる。
2030年の発電量は98億kWhに
政府が2030年のエネルギーミックス（電源構成）を検討するにあたって、
地熱発電の導入見込量を試算している。
それによると環境面の規制を緩和すれば、発電能力が10万kW（キロワット）級の大規模な地
熱発電所を2倍に拡大できる見込みだ（図3）。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1510/06/chinetsu2_sj.jpg 地熱資源が豊富な「カルデラ」の村で、発電に向けた仮噴気試験が始まる
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1510/07/news031.html
再生可能エネルギーを利用する発電設備の中でも、運転開始までに最も長い開発期間を必要とするのが地熱だ。
調査段階から地下深くまで井戸を掘削して蒸気の温度や噴出量を調べる必要がある。
出光興産など3社が北海道の西部に広がる火山地帯で仮噴気試験を開始した。
地熱発電の候補地は札幌市から西へ40キロメートルほど離れた赤井川村（あかいがわむら）にある（図1）。
この村は四方を山で囲まれた「カルデラ」の地形が特徴で、
山の1つである「阿女鱒岳（あめますだけ）」で地熱発電の開発プロジェクトが進んでいる。
通常の地熱発電では探査に約3年かかるため、事業化の判断を下す時期は2020年くらいになりそうだ。
さらに発電規模が10MW（メガワット）以上の場合には環境影響評価（アセスメント）が義務づけられる。
阿女鱒岳で地熱発電所が運転を開始するのは2020年代の半ばの見込みである。
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1510/07/amemasu0_sj.jpg 国内初の地熱発電所を52年ぶりに更新へ、2種類の蒸気で出力2000kWアップ
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1511/05/news041.html
運転開始から48年を経過した九州電力の地熱発電所で設備更新の計画が進んでいる。
現在は地下からくみ上げた高圧の蒸気で発電する方式だが、
新設備では同時に湧き出る熱水から低圧の蒸気を作り出して併用する。
発電能力は2000kW、年間の発電量は4400世帯分も増える見込みだ。
大分県の九重町（ここのえまち）には国内最大の「八丁原（はっちょうばる）発電所」をはじめ、
地熱発電所が数多く集まっている（図1）。
その中で1967年に稼働した「大岳（おおたけ）発電所」は事業用では日本で初めての地熱発電所だ。
運転開始から48年を経過して設備が老朽化してきたことから、九州電力は発電設備の更新計画を進める。
高効率の「ダブルフラッシュ方式」を採用
http://image.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1511/05/ootake4_sj.jpg レス数が950を超えています。1000を超えると書き込みができなくなります。
