過去二年間、S&P500種指数が+35.29％だったのに対して、ハイテク株ETFは+75.13％と大幅にアウトパフォームした一方、生活必需品株ETFは+5.18％と大幅にアンダーパフォームしました。

こうしたことから、投資家の中には低迷する生活必需品株を売って、値上がりするハイテク株に投資する動きが活発化しています。
確かに短期的な値上がり益を求めるなら生活必需品株よりもハイテク株や、利上げの恩恵を受けると見られる金融株に投資した方が賢明です。

また、00年のドットコムバブルでは、社名にドットコムとついているだけで株が買われたり、赤字企業でも将来への期待感から株価が高騰したハイテク株も少なくありませんでしたが、
現在は業績に裏打ちされた株価の上昇ですから、簡単に崩れる心配はなさそうです。

とはいえ、長期的に見れば、低迷して割安になっているセクターにより多く投資した方が、将来のリターンを最大化できる可能性が高いことを考えれば、低迷する生活必需品セクターを買い増しすることは理に適っています。

事実、過去を振り返ればS&P500種指数に投資するよりも、S&P500種構成銘柄に均等分散投資した方がリターンが高い傾向にあることがわかっています。
これは、S&P500種指数が時価総額加重平均型指数であることから、時価総額の大きな割高な株を多く保有することになってしまうからです。

さて、生活必需品セクター全体が売られる中で注目されている銘柄のひとつに米タバコ最大手のアルトリア・グループ（MO）があります。

タバコ業界は政府の施策によって広告が禁止されていることから、無駄な費用が少なく済み、かつ大規模な設備投資も必要ないのでフリーキャッシュフローが潤沢です。
また、タバコ税の引き上げに伴い販売価格を値上げすることができるので、値上げによる販売本数の減少を、販売価格の上昇で相殺することができます。
こうしたことから、アルトリア株の過去30年間のトータルリターン（配当再投資込み）は2万％を超え、アップルを上回っています。

最近、FDA（米食品医薬品局）がニコチン規制を検討しているとの理由で、アルトリア株は逆風を受けていますが、
加熱式タバコIQOS（アイコス）が早ければ年内にも米国で承認される見通しから業績への期待感も高まっています。

グッドラック。