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厚生省は日本人の平均寿命が下がり始めた要因に関し
福島第一原発放射能大被爆の影響を割愛する必要は無い。

内部被ばくによるがんや白血病、稀な甲状腺までがんが
若年層まで大幅増であった事は、コロナ顕著化のずっと前
2011年から現れていた。その他にも戦後高度経済成長や
医療技術進化の恩恵を受けつつも、大気圏内核実験や各種公害
影響を成長期に受けた世代が、バブル経済崩壊後の厳しい内戦
のような過酷な降格リストラやケケ中・小泉改悪で寿命をちじめ
たり、自殺者など安倍ちょんが出る前は年間3万人をずっと超えて
いた事も割愛の必要は無い

新型コロナ武漢肺炎パンデミックの影響も勿論そう言う環境因子に
加え、あるとは思う。それはコロナ規制で出歩きしなくなっていた
高齢者の運動循環不足であり、気が付かないコロナ感染による
抵抗力低下や、後遺症。新コロ感染を中国産ワクチンと異なり良く
防いだｍＲＮＡワクチンをもってしても防ぎきれない新コロ感染
発症の影響だ

重症化は意外に少なかったものの、感染力を上げしつこい変異や
感染をまだ繰り返すCOVID-19武漢肺炎ウイルス。だがその脅威
は治療薬やワクチンも出揃い、社会防疫も含め峠は越えており、
無症状軽症含め感染者を出しながらもWithコロナ経済活動で医療
パンクだけは出さない事を念頭にアフターコロナ期の対応が重要だ

感染パンデミックではアビガンを大量備蓄で備える厚生省も
次期強毒型新型鳥インフルエンザＨ５Ｎ１のパンデミックに備えて
いる事だろう。世界各地で鶏−人感染を散発的に起こすH5N1
人―人感染の変異となる時期はそう遠くない。韓国では猫に
感染し発症40匹中38匹死亡の局地事例も報告された。

我々は来たるべき次のパンデミックに備え、対応ワクチンや
治療薬の準備迎撃態勢を抜かり無く構築する必要がある。
厚生省試算で無策未対応な場合、国内新型インフル死者30万人
と言う最悪試算は、国官庁医療製薬業界、一般市民の連携的
的確対応防疫により日本国内で新コロのように確実に回避
し勝利しなければならない。
恐らくそこでもワクチン迅速大量生産に国産ｍＲＮＡ方式が
活躍するだろう。鶏卵ベースの弱毒ワクチン開発製造方法では
多分需要に追い付かないからだ。