【新型コロナ】名称「コロナ２０１９」に変更へ [すらいむ★]
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新型コロナ名称「コロナ２０１９」に変更へ
厚生労働省が、新型コロナウイルス感染症の名称を「コロナウイルス感染症２０１９」と変更する方向で調整していることが１６日、分かった。
新型コロナの感染症法上の位置付けが５月８日に、危険度の高い「２類相当」から季節性インフルエンザ並みの５類に緩和されるのに伴い、呼び方を変える。
「新型」という表現を止めることで特別視するような見方を減らし、平時への移行を進める狙いがある。
（以下略、続きはソースでご確認ください）
産経新聞 2023/2/16 15:56
https://www.sankei.com/article/20230216-MLD7ACXSXZJWLEWN5GSL4JOX3U ブーカンの響きが可愛くて愛着持てそうなので
新型コロナ改めブーカンに 日本国のコロナ感染症2019ｗの感染予測
※第1波 ほとんどの日本人がマスクをしていない時の前週比から算出
3/13 マスク解禁日 6,906人
3/24 2022年度 修了式 29,452人
4/1 2023年度スタート 47,892人
4/10 新学期スタート 121,793人
4/11 第9波のピーク 409,763人＜－過去最多更新ｗ火曜日は過去最多が出やすいｗ >>8
中華人民共和国と日本国との差ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
中華人民共和国：
中国 独自の宇宙ステーション“すでに完成” 本格的運用開始へｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
2023年1月5日 17時06分
中国が建設を進めてきた独自の宇宙ステーションが去年中にすでに完成し、ことしから本格的な運用が始まる見通しであることが明らかになりました。
日本国：
「H3」 初号機あす打ち上げへ 発射地点に移される 鹿児島 [香味焙煎★] ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ >>10
中華人民共和国に出来る事ｗ
国際連合の英語表記は「United Nations」であり、第二次世界大戦中の連合国を指し、第二次世界大戦における連合国とは、
悪の枢軸国（ドイツ、イタリア、日本など）と敵対した国家連合の事である。
国際連合は元々、第二次世界大戦の連合国が母体となってスタートしたものであり、そのため国連憲章の53条には、第二
次世界大戦で枢軸国側に立った国（特にドイツと日本）が侵略行動（中華人民共和国への敵基地攻撃能力の配備）を行った
場合には、安全保障理事会の議決に基づかずに（中国は日本へ）強制行動（経済制裁、軍事侵攻）がとれるという規定があり、
また107条では旧敵国に対する行動については国連憲章に拘束されないという規定があるとの事。 >>14
日本国のミサイル防衛ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ
日本がアメリカから購入予定のトマホーク巡航ミサイルは2021年に採用された「トマホークBlockⅤ」という最新型になります。
トマホークは初期型が登場してもう40年も経ちますが、モデルチェンジを繰り返して現行型は全く別物となっています。
お値段は？
5年で43兆円ｗ
財源は？
浮いた財源（コロナ対策予備費などｗ）で異次元の防衛費増額ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ 厚生労働省は馬鹿なのか？暇なのか？
なんで名称を今更変える必要があるんがよ はやければ５年で、遅くても１０年で、次のタチの悪い感染症がまた中国から世界に広まる
C（チャイナ）O（オリジン）V（ウイルス）I（インデュース）D(ディザースタ）
新型の肩書きを捨てるのはいいが、名称は COVID に発生年を付与するほうが、
的確で合理的だと思うけどなあ コビッドって言えばいいと思ったんだが
日本語の語感で小人に通じてしまい
放送コードに引っ掛かるからダメか いつまでも新型と呼ぶわけにはいかないもんな
COVID-19のままでも良いけど日本人には分かりにくいから和名を定めるってことだろ
ウイルス名もSARS-CoV-2を基に定めると別のニュースで見た >>17
「COVID-19」が米国とイスラエルが共同開発した生物化学兵器と思われる理由：
①時系列的に考えて、2019年の米中貿易戦争で中華人民共和国が有利な条件を獲得し、2020年の春節のタイミングでパンデミック化している事から
全責任を中華人民共和国に転嫁しやすい感染症とされている。
「COVID-19」により、米国民主党はドナルド・トランプの在任中の成果を全て破壊し、最終的にはトランプ支持派に連邦議会襲撃まで実行させ、
78歳の高齢で、能力的にも劣り、実子がウクライナ疑惑の容疑者であるにも関わらず、ジョー・バイデンが2020年米国大統領選挙で当選を果た
している。
②世界保健機関（WHO）の国際調査団の中国湖北省武漢での調査結果で中国由来のウィルスでない事は確定：
関連する報道：
2020/5/6
コロナ発生源、「武漢研究所説」に否定的 米英など5か国情報同盟―CNN
米CNNテレビは4日、情報機関の情報を共有する米、英、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの5カ国による同盟「ファイブアイズ」は、
新型コロナウイルスの発生源が中国湖北省武漢市のウイルス研究所だとする説を「可能性が極めて低い」とみていると報じた。
参加国筋などによると、武漢の市場が発生源である可能性が高いと分析しているとの事。
2020/11/17
イタリアの新型コロナ感染、昨年から始まった可能性＝研究
イタリアの国立がん研究所（INT）は、同国では新型コロナウイルスが昨年9月時点ですでに循環していたとの研究を発表。新型コロナの感染が
当初考えられていたよりも早い時期に、中国国外で拡大していた可能性が示唆されたとの事。
③米国の権力層のドナルド・トランプ、ジョー・バイデン共に積極的に大統領選挙の街頭活動を行ったが、世界最大の感染大国の米国であるにも
関わらず、また高齢のドナルド・トランプが「COVID-19」に感染したと吹聴している物の、重症化する事もなく、何等かの治療方法などを知っ
ているからとしか思えず、大統領選挙で、ジョー・バイデンが当選確実と同時に、米ファイザーと独ビオンテックが共同開発した新型コロナウ
イルスワクチンが、接種可能な状態になっている。
米ファイザーと独ビオンテックはトランプ政権のワクチン開発の「ワープ・スピード作戦」からは距離を置いて開発を進めてきたとの事。
④米国で生物化学兵器の研究開発を行うフォート・デトリック研究所は、2019年にCDC（米国予防管理センター）から、廃水の除染に十分なシステ
ムを備えていないと指摘され、数カ月間の間、閉鎖されていたとの事。
⑤米国立衛生研究所（NIH）の資金提供を得て、重症急性呼吸器症候群（SARS)を武漢ウイルス研究所で研究し、「SARSの機能獲得実験」で、コウ
モリのウイルスと結合させた人に感染する「人工ウイルス」を開発し、米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)所長のアンソニー・ファウチ、
スクリップス研究所の免疫学者のクリスチャン・アンダーセンらが、2019年に新型コロナウィルスとして完成させた模様。
⑥ロシア国防省は「（米国の支援を受けた）ウクライナの研究所が、コウモリのコロナウイルスのサンプルを使った実験をしていた」と主張し、
「米国側は2022年に、鳥やコウモリ、爬虫（はちゅう）類の病原体に関する研究も、ウクライナで計画していた」との事。 >>20
2022/3/12
「ウクライナでコロナ実験」＝ロシア国防省
ロシア国防省は10日、「（米国の支援を受けた）ウクライナの研究所が、コウモリのコロナウイルスのサンプルを使った実験をしていた」と主張
したが、国防省のコナシェンコフ報道官は「米国側は今年、鳥やコウモリ、爬虫類の病原体に関する研究も、ウクライナで計画していた」と発表し、
ウクライナの研究所から入手した文書に基づく情報とし、米国防総省が資金提供したとの事。
※下名は新型コロナウィルスは米国民主党が、ドナルド・トランプの失脚と中華人民共和国に責任転嫁する為に、イスラエルと共同で開発した生物化学
兵器と推察しているが、ロシア連邦の新型コロナウィルスの累積感染者は世界第6位でウクライナも第21位の感染大国であるが、昨今の変異株はウクラ
イナで研究開発していた模様。
又ジョー・バイデンは、次男のハンター・バイデンにウクライナ疑惑なる疑惑が発覚したが、2019年7月25日、前大統領ドナルド・トランプは、ウクラ
イナへの軍事支援を進めているタイミングでウォロディミル・ゼレンスキー大統領と電話で会談。秘密裏にバイデン親子のウクライナにおける活動に
ついて捜査するよう要請していたが、同年8月頃、会談の内容が何者かの手で明るみになったが、ナンシー・ペロシ下院議長を始めとした民主党議員ら
は、職権乱用であるとして大統領の姿勢を一斉に批判し、2020年のドナルド・トランプの弾劾裁判に発展している。
ウクライナ疑惑とは？
アメリカ合衆国大統領のジョー・バイデンの次男であるハンター・バイデンは、2014年から2019年まで、ウクライナの天然ガス会社であるブリスマ・
ホールディングスの取締役を務めていたが、同社は、2016年までに何らかの疑惑を抱えウクライナ検察当局の捜査対象となっていたが、父親のバイデン
がウクライナを訪問した際に同国の検事総長を罷免するよう要求すると、まもなくウクライナ議会は検事総長を罷免。会社は、検察当局からの追及を
免れていたとの事。 >>19
フォート・デトリック研究所とは？
1943年から1969年にかけてアメリカ合衆国生物兵器プログラムの中心施設として生物兵器の開発や実験、生産が行われ、1946年頃から旧日本軍
の731部隊による実験資料が持ち込まれたとされるが、最初の本格的な活動は炭疽菌の大量培養で、次いでブルセラ菌・野兎病菌の培養のための
建物が建設され、1943年8月から1945年12月までに、ハツカネズミ60万頭・モルモット3万頭・サル166頭を含む17種類の動物が使用されたとの事。
1950年、容量1000m3の球形の大型実験設備「エイトボール」が完成、野兎病菌を詰めた爆弾の最初の実験が行われ、次いで炭疽菌の実験が行わ
れたが、2000頭のアカゲザルがこの実験に用いられたとの事。
1969年、リチャード・ニクソン大統領は攻撃用の生物兵器を作らないと言明したが、以降はアメリカ陸軍感染症医学研究所が設置され、対生物
兵器・生物テロの防護研究を行っているとされるが、同研究所は、バイオセーフティーレベル4の高度な設備を持ち、防護研究用として、現在で
も少量の生物兵器が配備されているとの事。
1971年から1976年7月にかけて、研究所は韓国内で大量の胎児の腎臓を買い付けていたことが明らかになっているが、腎臓は中絶手術によって取
り出された胎児のもので、持ち込まれた腎臓は流行性出血熱の研究に用いられていたとされているとの事。
フォート・デトリックでは過去に4名の研究者が感染事故によって死亡しているが、2001年に発生したアメリカ炭疽菌事件の犯行に使用された炭
疽菌株は、当施設で保管されていたものだったとの事。 >>18
「ダウンフォール（日本国滅亡）作戦」
米軍指導部はそれまでのサイパンや硫黄島などでの日本軍の激しい抵抗から判断して、毒ガスや生物化学兵器も投入し日本国そのものを壊滅させる
方針に基づき日本侵攻東京制圧作戦を立案したが、「ダウンフォール（滅亡）作戦」と命名されたこの作戦は、まず九州南部に侵攻して航空出撃拠点
を確保し、引き続いて湘南海岸（神奈川県）と九十九里浜（千葉県）に上陸した侵攻部隊が日本守備軍を挟撃しながら首都・東京を制圧すると作戦で、
九州への上陸侵攻は「オリンピック作戦」と命名され、関東への上陸は「コロネット作戦」と命名され、作戦開始日は1945年11月1日が予定されたが、
「コロネット」とは「小さな王冠（コロナ）」の意味との事。
米政府や軍内部にも、毒ガスをはじめとする生物化学兵器まで投入して大量の日本国民殺戮（500万～1000万人が死亡すると見積もられた）を伴う作戦
に対する反対意見が存在し、日本軍の玉砕戦や特別攻撃隊による戦果などを勘案すると、作戦に投入される米軍側でも最小でも25万、多ければ100万の
将兵が戦死するという推定がなされ、日本側の特攻機により、少なくとも100隻程度の艦船が撃沈される推計もあり、開発が急がれていた原子爆弾が、
実戦への投入が可能な状態となり、米政府と軍内部の作戦実施推進派も作戦実施慎重派も「原爆攻撃を実施することによって、日本政府に無条件降伏
に近い形での降伏を決定させる」という方針で折り合いがつき、ダウンフォール作戦は中止となったとの事。 >>2
それだとTOKYO2020と間違われるからボツになったんだと思う ミシャイル買ったり、ワクチ〜ン買わされたり大変ですな。可愛そうな国。 >>28
今名称の話してんだよ
どこが2021って呼び方だよ 確かに、コロナじゃどのコロナか分からないし、中国ウイルスじゃどのウイルスか分からないわな、多すぎて
武漢2019とかの方がより明確だと思うけど 新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを「5類」に引き下げることを了承した政府の専門家分科会の議事録が16日、公表された。会合では5月8日に5類へ移行する政府案を容認したものの、医療関係の委員らは「まだ侮れない病気だ」と指摘。政府にさまざまな条件を突き付け、危険性がなくなったかのようなメッセージにならないよう厳しく注文を付けていた。
会合は1月27日に新型コロナ対策分科会と基本的対処方針分科会が合同で開催。感染対策を季節性インフルエンザ並みに緩和するに当たり、専門家の同意を取り付けるために政府が開いた。
最も指摘が相次いだのは5類への変更理由だった。政府は「私権制限に見合った、国民の生命および健康に重大な影響を与える恐れがある状態とは考えられない」と説明。経済界の委員から歓迎する意見が上がった一方で、医療の専門家からは異論が続出した。
三重病院長の谷口清州氏は「高齢者や基礎疾患のある人への生命にはまだ重大な影響がある。誤解が生じる」と指摘し、東北大教授の押谷仁氏は「切り取られて解釈されることを非常に懸念する」と訴えた。
専門家たちはあくまで、5類への移行は「法的な整理」と捉え、「（新型コロナは）非常に感染性が高い。今後も深刻な影響を及ぼし続ける」と主張。日本医療法人協会副会長の太田圭洋氏は「医療機関での感染対策を大きく変更することは難しい」、脇田隆字国立感染症研究所長も「流行が終わったというメッセージは逆に流行の拡大を助長してしまう」と強い警告を発して表現の再考を求めた。
政府の情報発信に関しては、高齢者施設や医療機関における集団感染と死亡率の高さ、変異株出現の可能性など「懸念される材料」を丁寧に説明するよう要望。マスク着用は「効果的な場面を具体的に分かりやすく伝えることが必要だ」と提案した。
政府側は「5類への移行は手放しでいいと言ってもらったわけではない。留意事項をよく考え、具体案を示したい」（厚生労働省健康局長）と理解を求めていた。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
