新型出生前診断、半数が認定外で　手軽さや安さが理由

　妊婦の血液からおなかの赤ちゃんのダウン症などを調べる新型出生前診断（NIPT）を受けた妊婦の半数は、日本医学会の認定を受けていない認定外施設を利用していた。
　そんな調査結果を日本産科婦人科学会がまとめた。
　予約の手続きが簡単なことや、費用が安いことなどが理由としてあげられた。

　妊婦向けの情報発信アプリを通じて9〜11月にアンケートを募り、NIPTを受けた1198人から回答を得た。
　その結果、610人（50・9%）が認定外施設を選んでいた。
　認定施設で対象となっている三つの染色体異常以外を調べられる（35・4%）▽検査費用が安い（34・4%）▽インターネットで予約できること（30・5%）――などが理由だった。

　認定外施設からの検査結果の通知方法について尋ねたところ、大半は郵送やファクスで、電話や面会して説明を受けるケースは少なかった。
　認定外施設で陽性や判定保留と通知された11人のうち、検査結果の内容や意味などについて詳しい説明は一切なかったと回答したのは4人。
　電話や面会で説明があった場合でも、5分未満だった人も2人いた。

朝日新聞デジタル 12/16(水) 17:00
https://news.yahoo.co.jp/articles/7830575ab4cd4f58cafd82d63bac2dc9eac252a1