地元の図書館を調べてみてください。

朝日新聞は全国の公立図書館に電子書籍を売って大儲けしているようです。
また、あの津田大介がかかわっている青空文庫もたくさんあります。
朝日新聞等の電子書籍の購入依頼する利用者はほとんどいないはずです。
自治体職員及び組合癒着教育行政管理者、教育委員会がかかわっていると思われます。
おそらくは自治労が全国的な協力をしているんではないでしょうか。
つまり、朝日新聞らがわれわれの税金を毟り取っているということです。
反日教育推進の文科省の配下ですから疑いは濃厚です。
そうであれば由々しきことです。
スキャンダルだよ。