2018年2月14日（水）　朝日新聞名古屋本社　声
米国の子供たちを広島・長崎に　無職　内田喜治郎　（福岡県　76）

　「やっぱり。とうとうか……」「なんということを……」。

　「やっぱり」は、米国の「核戦略の見直し（NPR）」による小型で使いやすい新型核兵器の開発に
対して。「なんということを……」は被爆国日本の河野太郎外相が、「核の傘」の観点から、これを
「高く評価する」との談話を発表したことに対して。こうした思いを多くの人々が抱いたのでは
ないでしょうか。

　私は、この流れを止めるにはどうすればよいか、一つの方法を提案したいと思います。「空から
爆弾を落とすことは間違っている。悪い事である」。これは幼い日、先の大戦で母の背におぶわれ、
逃げ惑う体験をした私の思いです。

　米国は、自分たちの上には爆弾は落とさないでしょう。ならば、米国の子供たちを日本に招いて、
広島と長崎の原爆に関する施設を訪問してもらうのです。費用は防衛省と外務省で負担してはどう
でしょうか。

　「安倍一強」と言われる自民党内にも、これからの日本を考える若手議員がいるはずです。この人
たちが率先し、このプロジェクトを立ち上げるべきだと思います。

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　この種の平和主義者たちは、どうしてこうも独善的――自分の勝手な考えが他人、特に外国人にも
通用すると勝手に思い込むのでしょう？　アメリカ（その他の国々でも）の子供たちが原爆の被害を
知って、「こんなひどい目に遭わないためにも核武装が必要だ」と言ったら、内田喜治郎はショック死
するかな？
　そもそも核兵器反対なら、アメリカより、現実に日本に核ミサイルを向けている中共やロシアの子供
たちを招待すべきですが、内田喜治郎にはそんな意識はないものと見えます。