ことしは次世代の通信規格５Ｇの商用サービスが始まります。高速・大容量の通信が遠隔診療など、社会的な課題の解決にも活用されることが期待されます。

高速・大容量の５ＧはＮＴＴドコモ、ａｕのＫＤＤＩ、ソフトバンクの３社がこの春から商用サービスを始めるほか、楽天モバイルもことし６月のサービス開始を目指しています。

５Ｇに対応するスマートフォンも国内外のメーカーから発売される見込みで、スポーツや音楽イベントの映像配信などエンターテインメント分野での活用が見込まれています。

一方、携帯各社は離れた場所にいる医師が立体的な映像をもとに診察する遠隔診療や、競技場などでドローンで撮影した高精細の映像を警備の拠点に送って活用するといった実証実験をさまざまな企業と進めていて実用化に道筋がつくか、注目されます。

一方、建物の中などの限られたエリアで活用する「ローカル５Ｇ」も来月にも実用化され、携帯各社ではなく、企業や自治体、大学などに電波が割り当てられます。

すでに企業や自治体などが免許の申請を始めていて、ＮＥＣや富士通が自社の事業所で活用する予定にしているほか、東京都も中小企業などが５Ｇを使った事業の実験ができる施設を整備する計画で、企業や地域のニーズにあった活用の広がりが期待されます。
2020年1月4日 4時21分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200104/k10012234981000.html