11日の東京株式市場で日経平均株価は急落し、前日比915円18銭（3.89%）安の2万2590円86銭で終えた。9月10日以来約1カ月ぶりの安値となり、下げ幅は今年3番目の大きさだった。10日の米国株の急落で投資家心理が悪化した。精密機器や機械といった中国関連株を中心に全面安の展開だった。10日に安川電が2019年2月期の純利益予想を下方修正し、ハイテク関連銘柄の多い電機株も大きく売られた。

米国の長期金利の上昇傾向や米中貿易摩擦への警戒感から10日の米ダウ工業株30種平均が前日比3%あまり下落。11日は中国・上海などアジア各国・地域の株式相場も軒並み大きく下落し、世界同時株安の様相を強めた。為替の円高・ドル安も売り材料となり、日経平均の下げ幅は1000円を超える場面があった。

JPX日経インデックス400は大幅反落。終値は前日比557.16ポイント（3.56%）安の1万5080.78だった。東証株価指数（TOPIX）も大幅に反落し、62.00ポイント（3.52%）安の1701.86で終えた。

東証1部の売買代金は概算で3兆7587億円と9月21日以来約3週間ぶりの多さだった。売買高は19億5248万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は2050となり今年最多となった。値上がりは56、変わらずは4銘柄だった。

ファナックやソフトバンクが売られた。ソニーや任天堂、三菱UFJも下落した。一方、ドンキHDやイオンモールは買われた。大和ハウスは日経平均採用銘柄で唯一上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

2018/10/11 15:30
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXLASS0ISS16_R11C18A0000000/