「ラストチャンスだと思って構造改革をやり切りたい」。ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の東入来信博会長は９日の記者会見で、２０１２年の発足以来、初めてとなる抜本的な構造改革への決意を口にした。３期連続の最終（当期）赤字に加えて、頼みの液晶事業の不振を受け、現実を直視せざるを得なくなった形だ。

　今後、着手するのは、国内外の工場の統廃合や従業員の約３７００人削減による組織のスリム化だ。これまでは、設立母体となった３社の中小型液晶事業の「寄り合い所帯」が続き、過剰投資の状態だった。東入来会長は「（工場の統廃合などは）設立当時にやるべきものだった」と反省を口にした。

　今回の改革により、年間固定費は約５００億円削減できる見通し。しかし、市場には「国内工場の整理は今回…
https://mainichi.jp/articles/20170810/ddm/008/020/038000c