〈Nike（ナイキ）〉がプレスリリースにて世界の従業員の2%となるおよそ1,500人を解雇する旨を発表した。この人員削減は消費者と直接的に繋がり、鍵となるマーケットにフォーカスする"Consumer Direct Offense"計画の一部とされ、〈Nike〉のブランドプレジデント・Trevor Edwards（トレヴァー・エドワーズ）はその企業計画を下記のように語る。

「今日のより早い、よりパーソナルな変わりゆく世界の中で我々は消費者と繋がっていきます。この新構造は、より直接的な繋がりを通じてこのイノベーションをスピード感を持ち、我々の最終的ゴールに向けチームを団結させるのです。」

世界全体で小売売上の低迷のため、ロンドン、上海、北京、ロサンゼルス、東京、パリ、ベルリン、メキシコ、バルセロナ、ソウル、ミラノ、ニューヨークの12の主要都市にターゲットを絞るとのこと。これは向こう3年において成長計画の80%を占めることになると述べている。

"Consumer Direct Offense"は"Triple Double strategy"と呼ばれるプログラムによって運営され、革新、スピード、消費者との直接的繋がりを2倍にしていくとのこと。最近の活動の例として、ユーザーの現在地を利用し〈Jordan Brand（ジョーダン・ブランド）〉や〈Nike〉の限定アイテムの情報を発信するアプリ『SNKR Stash』（現在ロサンゼルスのみ）などが挙げられる。

〈Nike〉は株価の下落、ライバル会社とのさらなる競争、アメリカ国内での小売の不調のために上記の戦略強化を計画したと考えられる。ブランドのこれからの動きにより注目したいところだ。
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