[ニューヨーク　２９日　ロイター］ - 「５月に売れ」という格言はウォール街でおそらく最も古いものだが、今年もその通りに実行している米投資信託が数多くあるようだ。

Ｓ＆Ｐ総合５００種指数.SPXはこの半年のリターンが１０．８％に上り、１９９０年以降の１２カ月平均リターンも基本的に達成しているが、ではなぜ売却するのだろうか。

実際、政治的混乱やバリュエーションの高さは一部投資家の利益確定売りを誘発している。リッバーのデータによると、米国のファンド投資家は今月に入って米株から１７０億ドル以上を引き揚げ、直近の週ではその額が今年２番目の規模となる１０１億ドルに上った。

ただ、一部の投資家はこうした流れや歴史に逆らって投資する構えを見せており、今年は「５月に買え」というアプローチを推奨している。

コーナーストーン・フィナンシャル・パートナーズのクリス・ザッカレッリ最高投資責任者（ＣＩＯ）は「どちらかと言えば、５月に買って１１月に売りたいと考えるかもしれない」とコメント。強気の要因は、トランプ政権への政策期待より世界経済の見通しによるものだという。

ザッカレッリ氏はトランプ政策に対する期待はかなり低下したと指摘。「米政府が年内に税制改革や海外利益の米国還流（リパトリエーション）などを何も実現できなければ、やや失望が起きるだろう」とし、そうした失望は１１月か１２月ごろになるだろうと予想した。

ビスポーク・インベストメントによると、過去２０年間、Ｓ＆Ｐ総合５００種に１００ドルを投資したとすると、１１月に買って４月に売った場合は３４３ドルになり、５月─１０月だと９８．５ドルになったという。

これが１９２８─２０１７年の間だと、１１月─４月は４２７０ドルとなったが、５月─１０月だと２５７ドルにしかならなかった。

ビスポーク・インベストメントの共同創業者、ポール・ヒッキー氏によると、夏季は物事が停滞し、ボラティリティーが高まる機会を待つ傾向があるという。

これに対し、ハンティントン・ナショナル・バンクのジョン・オーガスティンＣＩＯは「『５月に売れ』とは反対の策を取り、今年これまで大型株をアンダーパフォームしている米小型株や中型株を選好している」と述べた。

米小型株のラッセル２０００指数は年初来１．８％高で、Ｓ＆Ｐ総合５００種の７．８％高、ダウ工業株３０種.DJIの６．６％高、ナスダック総合.IXICの１５．３％高を下回っている。

オーガスティン氏は「売るには予想よりタカ派的な連邦準備理事会（ＦＲＢ）や予想より弱い経済データが入り混じる状況が必要だ。そうなれば、この夏に国内株が売られる可能性がある。ただ、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の議事要旨を受け、夏の間はハト派的姿勢が維持されると考え、市場は今週、そうした可能性を考慮しなかった」との見方を示した。

2017年 05月 29日 08:52 JST
ロイター
http://jp.reuters.com/article/usa-stocks-weekahead-idJPKBN18O0U0