バイクの国内での販売不振から抜け出す挑戦も見られました「第44回東京モーターサイクルショー」。しかし、不振の背景は複雑で決め手となる対策もいまだに不明で、消費者の動向とは別にさまざまな規制やバイク環境への無関心なども指摘されています。現状を見てみました。

原付一種がここ10年で半減

　国内のバイク構成は排気量の小さめな車種が中心。国交省や日本自動車工業会などによると、2014年時点の全国の二輪車の保有台数は1182万台。道路運送車両法の区分の場合、いわゆる「原付」である原付一種（50cc未満）が666万台で半数以上の56％を占め、軽二輪（125〜250cc）は197万台で17％、原付二種（50〜125cc）162万台14％、小型二輪（250cc〜）156万台13％と続きます。

　二輪車の使用用途は「通勤・通学」38％、「買い物や用足し」30％と日常生活の移動手段が中心で、「ツーリング」は11％。排気量が大きくなるとツーリングなどの趣味の利用が多くなるとしています。

　二輪車の販売台数の動きを見ると2005年の約74万台が、リーマンショックがあった2008年に56万台に急減、2009年にさらに40万台に減った後は若干の増減を繰り返しながら2014年は約45万台でした。

　原付一種が2005年の47万台から2014年には22万台へと半分以下に大きく減っているのが特徴。その半面、排気量が大きくなる小型二輪は同7万6000台から同7万台へと微減で、2011年以降は5万〜7万台の増減を繰り返してほぼ横ばいを維持しています。

　軽二輪は2005年の10万台が2014年には5万4000台に半減。一方、原付二種は同8万8000台が2013年には10万台、2014年には消費税増税があったのにもかかわらず9万6000台と堅調なのが特徴です。
駐車場は増えたがまだまだ少ない

　経産省は今後の二輪戦略として「国内市場の活性化で海外市場での地位を高め、次世代への進化を実現しなければならない」と危機感もうかがわせ、「二輪車関係者が二輪車の新しい価値を提案し、さらに海外市場の獲得に向けて取り組みを」と二輪車が消費者の興味を引く魅力づくりが重要だと指摘しています。

　具体的な目標として同省は官民一体によるバイクキャンペーンの実施などを通じ、（1）2020年に国内販売100万台市場を実現、（2）世界シェア50％の達成、などを掲げているほか、二輪車の駐車場整備、二輪車の高速道料金、免許制度などについても早急に取り組む方針を示しています。業界のみならず国も「二輪低迷」の対策に乗り出したと言えます。

　都市部を中心に二輪の駐車場が不足していることもかねて指摘されてきました。法改正で2007年以降に自動二輪の駐車場の整備がしやすくなりましたが、業界団体による調査（2014年）で自治体の70％以上が「設置を検討したことがない」と回答。受け皿づくりがほとんど進んでいないことも二輪車利用の環境整備の障害になっています。　

　日本二輪車普及安全協会によると、二輪車の駐車場の整備は、2008年に全国でわずか536か所（収容台数約1万4000台）だったのが2013年には3131か所（約7万1500台）へと増えました。しかし、バイクの利用者から見るとどこの街角にもある自動車の駐車場に比べ絶対数は極端に少なく、利便性には程遠いのが現状です。バイク駐車場への自治体や地域の取り組みが期待されています。

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