【パヨク=朝鮮人】英国ラグビーチームが靖国参拝したと、朝鮮人が発狂www Part2
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【社会】在日「怖くて街歩けない」 桜井誠を支持する都知事選18万票という衝撃 民主主義とは一体何か[7/22] [鴉★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1595411040/ 心理学からみた連呼リアン
・現実の社会での欲求不満を、ネットの中で攻撃し易い対象を見つけ鬱憤晴らしをしていないと、
精神の安定を保てない、「精神薄弱者」。
・ただし、自らへの批判に対しては、その脆弱な精神を保つ事ができないため、
現実の社会に於いての議論ができず、安全圏であるネットから一歩も外に出ようとしない、「真の臆病者」。
・仮想敵(主に、ネトウヨや自民党)をでっちあげ、「排斥しよう。」と煽ることにより、
自らの自信の無さを誤魔化そうと足掻いている「自身薄弱者」。
・しかし、その行動パターンは、彼等の言うネトウヨの特徴そのままという、「自己矛盾者」。
・在日朝鮮人の権利だけは声高に叫ぶが、ほかの外国人は相手にしない「差別主義者」。
・日本がもうすぐ滅びるとか、世界の嫌われ者だとか、有りもしない妄想にすがらないと自己が保てない「自己確立未熟者」。
・ネット上や、訳の判らない思想活動にのめり込む事で、自らが社会と繋がっている、
他人と意識を共有してると勘違いしていないと己を見出せない「精神的脆弱者」。
・自分等と違う意見を書く人には、「ネトウヨ」だの「カルト」だののレッテル付けをして差別化をする事で、
自分等をさも「強者」であり「マジョリティ」だと思っていないとアイディンティティーを維持する事ができない
「社会的弱者」。(自分達の意見を「世界の常識」等と嘯く事でも証明できる)
・現実の社会で、信頼できる情報を探せる能力も無く、信頼できる人間関係を構築する事もできないため、
あやふやで立証性も怪しいネット上に氾濫している情報を、一つ一つ検証もせず、安易に信じ込む事で、
自分は他者よりも事情通で博識であると自己満足しつつ、他者を情報弱者と見下していないと安心できない、
「真の情報弱者」。 【日野百草】 韓国人留学生「日本人は日本が好きな外人を見つけて喜んでる」「夢のために我慢して嫌いな日本に来る」[07/23] [蚯蚓φ★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1595515185/ ねぇねぇ?
韓国がGSOMIA延長させて頂きます 、だってさwww
日本とアメリカに屈服しちゃったね?
今、どんな気持ち?ねぇ、どんな気持ち?
∩__∩
/⌒ ⌒ヽ ♪
(●) (●)ヽ
ハッ |(_●_) |
ハッ ミ、|∪| 彡__
♪ / /ヽノ __/
\_)\ ヽ
(>――、 \ ヽ
/ つヽ. /⌒_)
:| ー:|: | へ |
>..::ミU(● (ノ U
:f .|:イ゚。
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:V :ヽ_):
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バ韓国 【デマサヨ】朝日新聞特別報道部長、タイトル詐欺の記事がトレンド入りしたことについて「発信することで世の中をよりよくしたい」と狂喜 [Felis silvestris catus★]
https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1596112823/ 【暴力団】自殺に追い込んで借金を返済させる――同和地区に巣くうヤクザ社会の一大派閥である在日韓国・朝鮮人と過ごした日々[08/09] [新種のホケモン★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1596942941/ 昨年、韓国から撤収した外国人投資企業は173社であることが分かった。前年(68社)比で3倍近く増えた。
国会立法調査処が10日に出した報告書「国政監査イシュー分析−産業通商資源中小ベンチャー企業委員会」によると、韓国から撤収した外国人投資企業は▼2016年68社▼2017年80社▼2018年68社▼2019年173社。
立法調査処が引用した産業研究院のイム・ウンジョン研究員の報告書「外国人投資企業の撤収決定要因と示唆点」によると、撤収企業のうち日本企業が45社で最も多かった。イム・ウンジョン研究員は「日本企業の大挙撤収は昨年の韓日関係悪化も影響を及ぼしたようだ」と述べた。
日本に次いで米国(35社)、香港(17社)、ケイマン諸島(10社)、オランダ(8社)、バージン諸島(8社)、中国(7社)、シンガポール(7社)、ドイツ(5社)の順に多かった。
産業別には製造業46.2%、卸小売業13.3%、出版・放送通信・情報サービス業8.1%、専門・科学・技術サービス業7.5%など。製造業では機械・装備21.3%、電子部品20%、自動車・トレーラー10%、一次金属8.8%など分野で撤収が多かった。
立法調査処は「外国人投資企業の国内撤収は関連の勤労者、企業、地域に衝撃を与えるため、撤収決定要因などに関する研究とこれに基づく政策的対応が必要だ」と指摘した。
https://japanese.joins.com/JArticle/269146 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています