0001ノチラ ★2018/03/08(木) 18:29:52.59ID:CAP_USER
「HDDはNANDフラッシュメモリーに駆逐されるんじゃないか。しばらく前には、そう思っていた。今は、当面はすみ分けられるだろうと考えている」。HDDメーカーから、こうした声が漏れ始めている。2016年から17年にかけて、NANDフラッシュメモリーの供給不足でHDDの需要が持ち直したことが一因だ。もう一つの理由は、HDDでなければならない用途が、少なくとも今後5〜10年は継続するとの予測である。
各社が期待するのは、「ニアラインストレージ」と呼ばれる使い方だ（図1参照）。コンピューターの記憶階層では、主記憶や外部記憶よりもさらに下に位置する。従来HDDが担ってきた外部記憶装置の座は、幅広い機器でNANDフラッシュメモリーや、それを内蔵したSSDに奪われつつある。
ニアラインストレージは、SSDに格納しきれなかったデータを、その1つ下の階層で保存する。主にクラウド環境や企業の情報システムで活用される記憶装置である。
日本HDD協会（IDEMA JAPAN）が17年1月に公表した予測によると、稼働中のストレージ装置の全容量のうちHDDが占める割合は15年に83％だったが、20年でも79％を維持するという。この5年に最も容量が拡大するHDDの製品分野がニアライン向けであり、今後はこの用途向けにHDDの大容量化が進みそうだ。課題は、より大容量の製品をこれまでと大差ない価格で提供できるかどうかである。
現在、ニアライン向けの3.5インチ型HDD 1台当たりの容量は最大14テラ（テラは1兆）バイト。米ウエスタンデジタル（WD）とシーゲート・テクノロジーが競い合うように、サンプル品を出荷している。両者の後塵を拝してきた東芝は、18年に14テラバイトの製品を量産する計画だ。HDD業界では、同クラスの製品の最大容量は20年ごろに20テラバイトになるとみられていた（図2）。
ところが、WDが頭ひとつ突き抜ける成果を17年10月に発表した。同社は、HDDの記録密度を大幅に高めるマイクロ波アシスト磁気記録（MAMR：Microwave Assisted Magnetic Recording）方式の実用化にめどをつけたという。この技術を適用した製品を19年に出荷し、25年までにデータセンターなどに向けた3.5インチ型HDDで40テラバイト以上を実現すると表明した（図3）。
HDDの記録容量は既存の方式では頭打ちとなっていた。記録密度向上の原動力だった垂直磁気記録方式の効果が薄れてきたからだ。最近では装置に内蔵するディスクを増やしたり、装置の使い勝手が変わるSMR（瓦磁気記録）方式を導入したりして、装置当たりの容量を1年で2テラバイト程度増やすのが精いっぱいだった。
この状況が変わる。WDはMAMR方式の導入で面記録密度を年率約15％増で増やし続けられると主張する。28年には60テラバイトを実現できる計算だ。WDはMAMR方式で面記録密度4テラビット/インチ2以上を達成できるとも表明している。現在の14テラバイト品がちょうど1テラビット/インチ2程度なので、容量に換算すると56テラバイト以上に相当する。
この発表がHDD業界にとって朗報なのは、競合するSSDとの価格差を長期間、維持できると見込めるからだ。記録密度が上がれば部品コストを変えずに容量が増えるため、容量当たりの価格は下がる。この結果HDDとSSDの価格差は28年ごろまで約10倍のままだという（図4）。NANDフラッシュ大手の米サンディスクを買収したWDの予測だけに、信ぴょう性は高いといえるだろう。
以下ソース
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/226265/022800225/
各社が期待するのは、「ニアラインストレージ」と呼ばれる使い方だ（図1参照）。コンピューターの記憶階層では、主記憶や外部記憶よりもさらに下に位置する。従来HDDが担ってきた外部記憶装置の座は、幅広い機器でNANDフラッシュメモリーや、それを内蔵したSSDに奪われつつある。
ニアラインストレージは、SSDに格納しきれなかったデータを、その1つ下の階層で保存する。主にクラウド環境や企業の情報システムで活用される記憶装置である。
日本HDD協会（IDEMA JAPAN）が17年1月に公表した予測によると、稼働中のストレージ装置の全容量のうちHDDが占める割合は15年に83％だったが、20年でも79％を維持するという。この5年に最も容量が拡大するHDDの製品分野がニアライン向けであり、今後はこの用途向けにHDDの大容量化が進みそうだ。課題は、より大容量の製品をこれまでと大差ない価格で提供できるかどうかである。
現在、ニアライン向けの3.5インチ型HDD 1台当たりの容量は最大14テラ（テラは1兆）バイト。米ウエスタンデジタル（WD）とシーゲート・テクノロジーが競い合うように、サンプル品を出荷している。両者の後塵を拝してきた東芝は、18年に14テラバイトの製品を量産する計画だ。HDD業界では、同クラスの製品の最大容量は20年ごろに20テラバイトになるとみられていた（図2）。
ところが、WDが頭ひとつ突き抜ける成果を17年10月に発表した。同社は、HDDの記録密度を大幅に高めるマイクロ波アシスト磁気記録（MAMR：Microwave Assisted Magnetic Recording）方式の実用化にめどをつけたという。この技術を適用した製品を19年に出荷し、25年までにデータセンターなどに向けた3.5インチ型HDDで40テラバイト以上を実現すると表明した（図3）。
HDDの記録容量は既存の方式では頭打ちとなっていた。記録密度向上の原動力だった垂直磁気記録方式の効果が薄れてきたからだ。最近では装置に内蔵するディスクを増やしたり、装置の使い勝手が変わるSMR（瓦磁気記録）方式を導入したりして、装置当たりの容量を1年で2テラバイト程度増やすのが精いっぱいだった。
この状況が変わる。WDはMAMR方式の導入で面記録密度を年率約15％増で増やし続けられると主張する。28年には60テラバイトを実現できる計算だ。WDはMAMR方式で面記録密度4テラビット/インチ2以上を達成できるとも表明している。現在の14テラバイト品がちょうど1テラビット/インチ2程度なので、容量に換算すると56テラバイト以上に相当する。
この発表がHDD業界にとって朗報なのは、競合するSSDとの価格差を長期間、維持できると見込めるからだ。記録密度が上がれば部品コストを変えずに容量が増えるため、容量当たりの価格は下がる。この結果HDDとSSDの価格差は28年ごろまで約10倍のままだという（図4）。NANDフラッシュ大手の米サンディスクを買収したWDの予測だけに、信ぴょう性は高いといえるだろう。
以下ソース
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/226265/022800225/
