がん診断後、患者の2割が退職や廃業　7千人の実態調査

　国立がん研究センター（東京都中央区）は、がん患者の治療や療養の実態について、全国で約7千人を調査した結果をまとめた。
　がんの診断を受けた時に仕事をしていた人のうち、約2割が退職したり廃業したりしていた。
　2014年度の前回調査や13年の別の調査では離職率は3割を超えており、改善傾向がみられるものの、なお少なくない人が離職している状況が浮かぶ。

（以下略、続きはソースでご確認下さい）

朝日新聞デジタル　10/14(水) 0:00
https://news.yahoo.co.jp/articles/98e1375a6b0bfcbd4dccf402abddd941e342f01f