大手外食チェーン１２２社の５８％に当たる７１社が、今年に入って値上げしたか値上げを公表したことが１４日、東京商工リサーチの調査で分かった。７月の調査では４４％だったが、輸入食材を中心に仕入れ費が膨らみ、価格転嫁の動きが広がった。値上げ率は５％以上１０％未満が最多。業態別では「中華・ラーメン」が最も多かった。

７１社が展開する８８店舗ブランドのうち、値上げ率が判明したのは４４ブランド。うち５６％に当たる２５ブランドが、代表的な商品を５％以上１０％未満の範囲で値上げした。１０％以上１５％未満は８ブランド、１５％以上も３ブランドあった。

業態別では「中華・ラーメン」が１６ブランドでトップ。「ステーキ・焼き肉」と「ファストフード」がともに１２ブランドと続いた。小麦や牛肉など原材料を海外から調達する割合が多い業態が目立った。

東京商工リサーチが値上げの理由を各社の発表文などで調べたところ、８５％のブランドが原材料価格の高騰を挙げた。

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2022/09/14 19:47
サンスポ
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