世界が急速に変化する中、個人が資産設計や健康管理を適切に行うことが困難な時代になりました。先進国では、人生を左右する資産面での決断や定年後のライフプランの責任が国や企業から個人へシフトしてきており、その課題はますます大きくなっています。

そんな中、平均寿命は延び続けています。喜ばしいことではありますが、それにより誰もが経験したことのないライフプランを計画する必要も出てきます。

リタイア後に再雇用先を探して就職活動をするのか、はたまた経験を生かしてシニア起業を目指すのかなど、労働に対してどのように向き合うか考えておく必要もあるでしょう。

国の社会保障制度も、より頻繁かつ多様な医療ニーズを持つ高齢者の増加への対応が求められている中、メットライフ生命ではこんなレポートを発表しました。

高齢化社会で大切な3つの分野
経済誌「ザ・エコノミスト」とメットライフ生命が調査し、報告書として10月に発表した「リアリティ・チェック：健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」＊。

この中でインド公衆衛生財団のジータ・セン（Gita Sen）氏が「（現代のインドでは）非感染性疾患が疾病負担の大半を占めている」と指摘しました。つまり、長寿化による生活習慣病の蔓延が、これまでの社会保障制度へ新たな課題を提示しているということです。

私たち日本人もまた、これまでにない長寿社会、高齢社会へ突入しています。

こんなとき、どのように生きていくべきか？　東京大学高齢社会総合研究機構の機構長も務め、本レポートの聞き取り調査対象でもあった大方潤一郎教授（以下、大方教授）にお話をお聞きました。

大方教授は「人は年齢を重ねるにつれて健康・資産設計・家族のウェルビーイング（良好な状態）を気遣うようになります」といいます。

この3つの分野で効果的な意思決定を行うためには、判断材料となる主要指標を理解する必要があります。

しかし、日本ではこの3つの教育を受ける機会がほとんどありませんでした。その結果、私たちの考えと現実との間にギャップが生まれているのです。

日本人の楽観的な経済観
例えば、前出のレポートの中では、自国の将来的な経済成長率について、日本人の回答者の64%が同調査会の推計を上回る成長率を予想しました。

同レポートのお披露目の機会ともなった「ジャパン・サミット2017」。

調査を担当した「ザ・エコノミスト」インテリジェンス・ユニット（The Economist Intelligence Unit（EIU））のアジア局長（Managing Editor）クリス・クレイグ（Chris Clague）氏が、「日本人のGDP成長率に対する考えは非常に楽観的で、日銀が目標とする2%を上回る3〜4%という人もいた」と話すと、出席した海外の大使や要人たちから笑いが漏れました。

同サミットの基調パネルディスカッションで、2%の成長は難しいと国内外の専門家たちが話した矢先のことです。日本人の楽観的な経済観がより際立つ発表となりました。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53889