東洋経済オンラインの読者には、『週刊少年ジャンプ』に「ドラゴンボール」や「スラムダンク」が連載され、発行部数660万部にまで達した「マンガ雑誌の最盛期」を体験した世代が少なくないだろう。『ジャンプ』連載をもとにしたコミックスの累計発行部数は「ドラゴンボール」が1億6000万部、「スラムダンク」が1億2000万部と驚異的な数字を残している。
しかしその『ジャンプ』ですら近年では最盛期の4分の1となる170万部台まで落ち込み、出版科学研究所によれば、マンガ雑誌の売り上げは最盛期の1995年には3357億円だったが、2017年には953億円（電子雑誌36億円含む）にまで縮小してしまった。
■マンガ雑誌凋落＝マンガ産業の死ではない
若い頃に比べて熱心にマンガを読まなくなった世代でも、なんとなくそのことを残念に感じているのではないだろうか。
しかしマンガ雑誌の凋落は、「マンガ産業が死につつある」ということを意味しない。むしろ雑誌やコミックスの部数（だけ）を気にしている人間こそが旧時代の遺物になりつつある。
雑誌とコミックス単行本を合わせた2017年のマンガ市場の規模は推計4330億円（紙2583億円、電子1747億円）。より重要なことは、2017年にはコミックスの電子版売り上げが1711億円となり、紙のコミックスの売り上げ1666億円を上回ったことだ。
「たしかにマンガってけっこうかさばるし、置く場所もないから最近はKindleとかで買っている」と思い当たる節のある方や、周囲にそういうことを話している人を知っている方も多いだろう。しかし「電子の売り上げが紙を上回った」とは、単にいわゆる「電子書籍」への移行を意味しているのではない。
この背景にはマンガアプリの浸透――とくに「LINEマンガ」や「pixivコミック」といった既存出版社以外の企業が運営する「マンガアプリ」の存在がある。
2013年に講談社モーニング編集部とexciteが組んだ「Dモーニング」を皮切りに、NHN PlayArtの「comico」、DeNAの「マンガボックス」、小学館裏サンデー編集部（現・マンガワン事業室）の「マンガワン」、集英社ジャンプ編集部の「ジャンプ＋」、LINEの「LINEマンガ」などが続いた。
こうした先発のアプリが軌道に乗りはじめたことを受け、2016年から2017年にかけて双葉社「マンガリーフ」、少年画報社の「マンガ少年画報社」アプリ、スクウェア・エニックスの「マンガUP！」、コアミックスの「マンガほっと」など多数の出版社発のマンガアプリが続々リリースされた。2018年には講談社の「コミックDAYS」「パルシィ」や集英社の「ヤンジャン！」などが最後発として始動した。
こういうマンガアプリの多くは、毎日1枚から数枚の無料チケットがユーザーに配られる（実際にはチケットと呼ばず「ライフ」という呼び方であったり名前はさまざまだが機能は同じだ）。
読者はそのチケットを使ってアプリ内のマンガを「レンタル」する。「1回読み切り」であったり、「24時間読み返し可能」であったりするが、要するに所有はできず、再び読みたければまたチケットを使うか、紙のコミックスや電子書籍を買うしかない。
■作家育成・作品宣伝の役割がアプリに
このような仕組みを持つ「LINEマンガ」や「マンガワン」などの1000万を超えるダウンロードとDAU（デイリーアクティブユーザー、1日の利用者）が数十万を超えるマンガアプリが、大半の紙のマンガ誌を上回る影響力を持つようになった。
「LINEマンガ」で配信された作品は、電子だけでなくリアル書店での紙のコミックスの売り上げにも影響を与えるほどだ。かつてはマンガ雑誌が作家や作品の「育成」と「宣伝」を担っていたが、今ではその役割はマンガアプリに移行している。
なるほど、「紙の雑誌」に連載した作品をまとめて「紙のコミックス」を売っていた時代から、「マンガアプリ」に掲載した作品の「電子書籍」を売る時代になったのか――と思うかもしれない。おおむね間違ってはいないのだが、現在起きている変化は単にそういう話ではない。
ここで「むしろ雑誌やコミックスの部数（だけ）を気にしている人間こそが旧時代の遺物になりつつある」という話に戻ってみよう。
続きはソースで
https://tk.ismcdn.jp/mwimgs/3/4/1140/img_34f4b4e1d7a12ce395d0a1ad2245c0b5319615.jpg
東洋経済オンライン
https://toyokeizai.net/articles/-/235001
しかしその『ジャンプ』ですら近年では最盛期の4分の1となる170万部台まで落ち込み、出版科学研究所によれば、マンガ雑誌の売り上げは最盛期の1995年には3357億円だったが、2017年には953億円（電子雑誌36億円含む）にまで縮小してしまった。
■マンガ雑誌凋落＝マンガ産業の死ではない
若い頃に比べて熱心にマンガを読まなくなった世代でも、なんとなくそのことを残念に感じているのではないだろうか。
しかしマンガ雑誌の凋落は、「マンガ産業が死につつある」ということを意味しない。むしろ雑誌やコミックスの部数（だけ）を気にしている人間こそが旧時代の遺物になりつつある。
雑誌とコミックス単行本を合わせた2017年のマンガ市場の規模は推計4330億円（紙2583億円、電子1747億円）。より重要なことは、2017年にはコミックスの電子版売り上げが1711億円となり、紙のコミックスの売り上げ1666億円を上回ったことだ。
「たしかにマンガってけっこうかさばるし、置く場所もないから最近はKindleとかで買っている」と思い当たる節のある方や、周囲にそういうことを話している人を知っている方も多いだろう。しかし「電子の売り上げが紙を上回った」とは、単にいわゆる「電子書籍」への移行を意味しているのではない。
この背景にはマンガアプリの浸透――とくに「LINEマンガ」や「pixivコミック」といった既存出版社以外の企業が運営する「マンガアプリ」の存在がある。
2013年に講談社モーニング編集部とexciteが組んだ「Dモーニング」を皮切りに、NHN PlayArtの「comico」、DeNAの「マンガボックス」、小学館裏サンデー編集部（現・マンガワン事業室）の「マンガワン」、集英社ジャンプ編集部の「ジャンプ＋」、LINEの「LINEマンガ」などが続いた。
こうした先発のアプリが軌道に乗りはじめたことを受け、2016年から2017年にかけて双葉社「マンガリーフ」、少年画報社の「マンガ少年画報社」アプリ、スクウェア・エニックスの「マンガUP！」、コアミックスの「マンガほっと」など多数の出版社発のマンガアプリが続々リリースされた。2018年には講談社の「コミックDAYS」「パルシィ」や集英社の「ヤンジャン！」などが最後発として始動した。
こういうマンガアプリの多くは、毎日1枚から数枚の無料チケットがユーザーに配られる（実際にはチケットと呼ばず「ライフ」という呼び方であったり名前はさまざまだが機能は同じだ）。
読者はそのチケットを使ってアプリ内のマンガを「レンタル」する。「1回読み切り」であったり、「24時間読み返し可能」であったりするが、要するに所有はできず、再び読みたければまたチケットを使うか、紙のコミックスや電子書籍を買うしかない。
■作家育成・作品宣伝の役割がアプリに
このような仕組みを持つ「LINEマンガ」や「マンガワン」などの1000万を超えるダウンロードとDAU（デイリーアクティブユーザー、1日の利用者）が数十万を超えるマンガアプリが、大半の紙のマンガ誌を上回る影響力を持つようになった。
「LINEマンガ」で配信された作品は、電子だけでなくリアル書店での紙のコミックスの売り上げにも影響を与えるほどだ。かつてはマンガ雑誌が作家や作品の「育成」と「宣伝」を担っていたが、今ではその役割はマンガアプリに移行している。
なるほど、「紙の雑誌」に連載した作品をまとめて「紙のコミックス」を売っていた時代から、「マンガアプリ」に掲載した作品の「電子書籍」を売る時代になったのか――と思うかもしれない。おおむね間違ってはいないのだが、現在起きている変化は単にそういう話ではない。
ここで「むしろ雑誌やコミックスの部数（だけ）を気にしている人間こそが旧時代の遺物になりつつある」という話に戻ってみよう。
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