0001ムヒタ ★2018/05/29(火) 07:18:57.32ID:CAP_USER
プロ野球中継の視聴をめぐる状況が今季から大きく様変わりしている。英国の動画配信大手「パフォーム・グループ」が運営する「DAZN(ダ・ゾーン)」が日本のプロ野球にも本格的に参入。外出先でもスマートフォンやタブレット端末で気軽に中継を楽しめるようになった。阪神のように単独で主催試合の配信サービスに取り組んでいる球団もある。地上波の中継が減少する中、インターネット中継が勢力を拡大している。(丸山和郎)
2016年にサッカーのJリーグと10年総額約2100億円の巨額契約を結んだDAZNは今年2月、プロ野球への本格的な参入を発表。昨季は広島とDeNAの2球団が対象だったが、今季は巨人を除く11球団の主催試合(一部を除く)に事業を拡大し、同社のジェームズ・ラシュトン最高経営責任者(CEO)は「DAZNが日本のプロ野球の本拠地になる」と鼻息荒く決意表明した。
NTTドコモと組んだ「DAZN フォー ドコモ」はスマホなどで手軽にたくさんの試合の中継を視聴できるのが特長。月額1750円(ドコモ利用者は980円)で、プロ野球やJリーグのほか、バスケットボールやバレーボールなど他のスポーツのコンテンツも豊富にそろえている。昨年6月末の時点で契約者は約55万人だったが、今年2月にプロ野球参入を発表後、問い合わせが相次ぎ、3月に100万人を突破したことを発表。開幕後も契約者を増やしているという。
DAZNの他にも、さまざまなネット中継が登場している。楽天が運営する「Rakuten TV」はパ・リーグ6球団の試合を月額690円の格安料金で視聴できるようにした。人気球団の阪神も12年からいち早く公式動画配信サービス「虎テレ」を展開している。
一方、プロ野球中継をキーコンテンツとして捉えている衛星放送(BS、CS)にとって、ネット中継の浸透は脅威になりうる。ただ、DAZNの参入によって「スカパー!」がJリーグ中継から撤退したのとは異なり、日本のプロ野球中継はNPB(日本野球機構)との独占的な契約ではないため、利用者にとってはチャンネルが1つ増えた形だ。
スカパー!の「プロ野球セット」は月額3980円で、ネット中継に比べると割高だが、安定した画質で楽しむことができる。スカパー!を運営する「スカパーJSAT」の担当者は「20年以上の歴史があり、解説を楽しみにしている視聴者も多い。今後もニーズに沿ったサービスを充実させていきたい」と話す。転換期を迎えた野球中継。視聴の選択肢が増えたことで、市場全体が活性化できるか。
2018.5.29 06:35
https://www.sankeibiz.jp/business/news/180529/bsd1805290635001-n1.htm
2016年にサッカーのJリーグと10年総額約2100億円の巨額契約を結んだDAZNは今年2月、プロ野球への本格的な参入を発表。昨季は広島とDeNAの2球団が対象だったが、今季は巨人を除く11球団の主催試合(一部を除く)に事業を拡大し、同社のジェームズ・ラシュトン最高経営責任者(CEO)は「DAZNが日本のプロ野球の本拠地になる」と鼻息荒く決意表明した。
NTTドコモと組んだ「DAZN フォー ドコモ」はスマホなどで手軽にたくさんの試合の中継を視聴できるのが特長。月額1750円(ドコモ利用者は980円)で、プロ野球やJリーグのほか、バスケットボールやバレーボールなど他のスポーツのコンテンツも豊富にそろえている。昨年6月末の時点で契約者は約55万人だったが、今年2月にプロ野球参入を発表後、問い合わせが相次ぎ、3月に100万人を突破したことを発表。開幕後も契約者を増やしているという。
DAZNの他にも、さまざまなネット中継が登場している。楽天が運営する「Rakuten TV」はパ・リーグ6球団の試合を月額690円の格安料金で視聴できるようにした。人気球団の阪神も12年からいち早く公式動画配信サービス「虎テレ」を展開している。
一方、プロ野球中継をキーコンテンツとして捉えている衛星放送(BS、CS)にとって、ネット中継の浸透は脅威になりうる。ただ、DAZNの参入によって「スカパー!」がJリーグ中継から撤退したのとは異なり、日本のプロ野球中継はNPB(日本野球機構)との独占的な契約ではないため、利用者にとってはチャンネルが1つ増えた形だ。
スカパー!の「プロ野球セット」は月額3980円で、ネット中継に比べると割高だが、安定した画質で楽しむことができる。スカパー!を運営する「スカパーJSAT」の担当者は「20年以上の歴史があり、解説を楽しみにしている視聴者も多い。今後もニーズに沿ったサービスを充実させていきたい」と話す。転換期を迎えた野球中継。視聴の選択肢が増えたことで、市場全体が活性化できるか。
2018.5.29 06:35
https://www.sankeibiz.jp/business/news/180529/bsd1805290635001-n1.htm