YouTubeの企業案件は、登録者の人数によって計算します。相場単価は、1〜1.5円です。
例えば、YouTube登録者数が10万人だった場合、10万人×1〜1.5円であり、依頼料は10〜15万円となります。
地上波テレビにも出演する人気YouTuberであっても、登録者数は700〜900万人であるため、どれだけ高額であっても、1,350万円程度です。

YouTuberは、マネジメント事務所に所属していることもあります。このような事務所に所属しているのか、それとも無所属かによっても、依頼報酬が異なるのです。
マネジメント事務所に所属しているYouTuberの方が、依頼料が高額になりやすいものの、交渉次第で前後する可能性もあります。
しかし、傾向としては、無所属YouTuberの方が低価格で活用できるようです。

「登録」「インストール」など、明確な実績が確認できる企業案件は、出来高制の場合もあります。
出来高制の報酬計算は、消費者にとってどれだけ負荷がかかるかなど、様々な条件があり、相場は明確になっていません。
傾向としては、有料アプリであれば1件1,000円以上になる場合もありますし、インストールのみであったり、URL先に飛ぶだけなど、
軽度なものであれば300〜500円程度です。登録者数の人数によって、単価が変わる企業案件もあります。
出来高制は、より質の高いマーケティング動画作成を促すことができるものの、YouTuberにはあまり好かれないようです。

平均再生回数によって、依頼料が計算されることもあります。複数のYouTuberを採用する企業に、増えている手法です。
複数のYouTuberを採用する場合、依頼料計算方法を明確に示す必要がありますし、平等な報酬計算方法を設定しておく必要があるため、
平均再生回数による変動報酬が取り入れられています。また、登録者を水増しし、自身を過大に演出するYouTuberを避ける目的もあるようです。
企業にとってマーケティングは重要な事柄であり、できるだけリスクを減らす必要があります。
YouTuberを適切に判断し、適正価格で起用するために、平均再生回数が用いられる場合もあるのです。