ソフト開発は日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の「未来医療を実現する医療機器・システム開発事業」の一環で、大分大と福岡工業大、精密機器メーカーのオリンパスが共同で取り組んでいる。内視鏡手術が最も普及している胆のう摘出手術で進めている。
胆のう周辺は胆汁が通る管や臓器などが入り組んでいて、摘出手術では切除箇所を正確に判断することが求められる。手術件数は国内で年間約１２万件あり、その９割を内視鏡手術が占めている。切除する箇所を間違え臓器を損傷させる事例は約６００件（０・５％）発生し、そのうち半数は執刀医の判断ミスという。
開発には大分大や日本内視鏡外科学会が持つ約１００症例、数万枚の手術画像をＡＩに入力し、胆のう周辺の臓器などの位置を学ばせた。１２月に大分大病院で行った５０代男性の胆のう摘出手術でソフトを使用したところ、正確に位置を判別したという。
実用化には国の認可が必要になるが、ＡＩに画像を覚え込ませるノウハウを獲得したことで大きく前進した。今後は胃や大腸の手術のソフト開発につなげる予定。会見した大分大医学部の猪股雅史教授は「来年中のソフト販売を目指して、まずは胆のう摘出手術でさらに検証実験を重ねて正確性を高めたい」と話した。
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