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【ロシア】シベリア鉄道が東京まで延びる!ロシアが日本政府に提案中〔9/11〕 [無断転載禁止]©2ch.net
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0001アフィカス m9(^Д^)定職につけよ ★
2017/09/12(火) 05:33:35.35ID:CAP_USER
とんでもない話のようだが、シベリア鉄道を東京にまで延ばす計画が進んでいる。実現すれば、東京—ロンドン間、1万3500キロメートルが鉄道で繋がることになる。


ロシア副首相が公式発表

ロシアのニュースメディア『Siberian times』は今月8日、プーチン大統領がこの計画に対して「本気である」ことを報じた。

現在のシベリア鉄道はモスクワからロシア連邦東部のウラジオストクまで来ているが、これを東京まで延ばすには、大陸と北海道を繋ぐ橋かトンネルを建設しなければならない。

それについてロシアの第一副首相であるイーゴリ・イワノヴィッチ・シュワロフ氏は、記者会見で次のように述べている。

「我々はサハリン(樺太)南部と北海道を繋ぐ交通路の建設を、日本政府に本気で提案しているところだ。それと同時に、
現在のシベリア鉄道の線路を太平洋岸に向けて延長し、海を越えてサハリンに乗り入れる工事を近日中に開始する」

「これが実現すれば、日本は島国ではなくなる」

続きはリンク先
https://irorio.jp/sophokles/20170911/417151/
0759七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 20:58:45.86ID:BrRQM68c
●ロシア、ウクライナへのガス供給停止も 国営ガスプロム
2015/2/25付 日本経済新聞【モスクワ=田中孝幸】

ロシア国営天然ガス企業ガスプロムのミレル社長は24日、ウクライナへの
ガスの供給を巡り、同国が前払いした分の残りが現時点で2日分しかないと述べ、さらなる支払いを
受けなければ供給停止も辞さない考えを示した。ロシア通信が伝えた。

 ウクライナのパイプラインを経由した欧州への供給にも「深刻なリスクを生じさせる」と強調した。
一方、ウクライナ政府は、先週からガスプロムが同国の了承なしに東部の親ロシア派が支配する地域に
送っているガスは契約量に含まれないと指摘し、同社の主張には根拠がないとしている。

 欧州は消費するガス量のおよそ6分の1をウクライナ経由のロシア産に依存している。ロシアはガス
の供給停止といった強硬措置をちらつかせることで、ウクライナ問題を巡って追加の対ロ制裁を検討する欧州連合(EU)
をけん制する狙いもあるとみられる。
0760七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:02:12.53ID:BrRQM68c
^ “ロシア産天然ガス問題の裏”. All About. (2009年1月22日) 2014年6月18日閲覧。
^ “露ガスプロム「1日にウクライナへのガス供給停止」”. AFPBBNews (フランス通信社). (2009年1月1日) 2014年6月18日閲覧。
^ “ロシア産天然ガス問題の裏<2>”. All About. (2009年1月22日) 2014年6月18日閲覧。
^ “ウクライナ問題に決着つけるエネルギー価格”. スマートエネルギー情報局. (2014年5月23日) 2014年6月18日閲覧。
^ “ロシア政府系ガス企業 ウクライナにガス供給打ち切り可能性を警告”. 産経新聞. (2014年3月14日) 2014年3月14日閲覧。
^ “ウクライナに天然ガス代金の前払い要求 6月1日から”. AFPBBNews (フランス通信社). (2014年5月9日) 2014年5月10日閲覧。
^ “欧州向けガスの供給停止も、プーチン大統領通告=スロバキア首相”. ロイター (ロイター通信社). (2014年5月16日) 2014年6月1日閲覧。
^ “ウクライナがガス代金払えば引き下げ交渉用意=ロシア”. ロイター (ロイター通信社). (2014年5月16日) 2014年6月1日閲覧。

ロシア・ベラルーシエネルギー紛争
「ロシア産天然ガス問題の裏」All About


● https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E3%83%BB%E3%82%A6%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%8A%E3%82%AC%E3%82%B9%E7%B4%9B%E4%BA%89
0761七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:05:48.46ID:BrRQM68c
●サハリン2事件  さはりん2じけん/さはりんつーじけん


ロシアの天然資源省は2006年9月18日に突然、「サハリン2」の工事承認を、その環境破壊を理由に取り消した。サハリン2は
サハリン北東部沖の天然ガス、石油開発プロジェクトで、その権益はすべてロシア国外の資本、つまりロイヤル・ダッチ・
サハリンの北から最南端のプリゴロドノエまで約800キロメートルのパイプラインを敷設し、プリゴロドノエには世界最大規模の
最新式液化天然ガス(LPG)工場を日本企業が中心となって建設中で、工事は8割近く進んでいた。生産されるLPGの半分以上を
日本の電力、ガス会社が購入予定で、2008年から東京電力が年150万t、東京ガスが110万t、その後九州電力、東北電力も
それぞれ50万t(09年)、42万t(10年)輸入する契約を結んでいる。

このプロジェクトは生産分与契約(PSA)に基づくもので、投資企業が投資額を回収するまでは生産物をすべて所有し、ロシア政府には
利益の6%しか入らない。ロシアはこの契約がロシアに極めて不利だとして、このプロジェクトにロシア企業を参加させるよう圧力を加えていた。環境破壊という理由は、
ロシア企業を参入させるための口実とみられている。その後、最終的にはロシアの事実上の国営会社であるガスプロム社が
権益の50%プラス1株、ロイヤル・ダッチ・シェルが27.5%マイナス1株、三井物産が12.5%、三菱商事が10%を保有することで、
またサハリン・エナジー社が提出した環境改善計画が承認されたことで、07年10月に問題は決着し、1年以内に工事を完成する
ことになった。欧米諸国はロシアの強引な手法を批判したが、このサハリン2事件は、ロシアへの投資のリスクを改めて認識させることになった。

(袴田茂樹 青山学院大学教授 / 2008年)
0762七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:07:14.57ID:BrRQM68c
■シベリア抑留(シベリアよくりゅう)は、日ソ中立条約破棄で対戦末期に進軍した
 ソ連軍に終戦後武装解除され投降した日本軍捕虜らが、
ソ連によっておもにシベリアに労働力として移送隔離され、長期にわたる抑留生活と
奴隷的強制労働により多数の人的被害を生じたことに対する日本側の呼称。

抑留された捕虜の総数は、作業大隊が570あったため、当初は総数57万5千名が連行されたと
考えられたが、65万人というのが定説である。一説には70万人近くが移送されたと言われ、
最高数としては200万人以上との説がある。モスクワのロシア国立軍事公文書館には
約76万人分に相当する量の資料が収蔵されている。

犠牲者数 日本側の調査による死者名簿には約5万3千人が登載されている。ソ連側(現ロシア政府)
はこれまでに約4万1千人分の死者名簿を作成し、日本側に引き渡している。従来死者は約6万人
とされてきたが、実数については諸説ある。近年、ソ連崩壊後の資料公開によって実態が明らかに
なりつつあり、終戦時、ソ連の占領した満州・北鮮・樺太・千島には軍民あわせ約272万6千人の
日本人がいたが、このうち約107万人が終戦後シベリアやソ連各地に送られ強制労働させられた
と見られている。アメリカの研究者ウイリアム・ニンモ著『検証−シベリア抑留』によれば、
確認済みの死者は25万4千人、行方不明・推定死亡者は9万3千名で、事実上、約34万人の日本人が
死亡したという。

0763七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:12:59.81ID:w+FcQUUI
早く伸びてきてほしいな
日本を復活させる命綱になってくれる
0765七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:16:27.36ID:BrRQM68c
● 日ソ中立条約

日ソ中立条約(にっソちゅうりつじょうやく)は、1941年(昭和16年)に日本とソビエト連邦(以下ソ連)の間で締結された中立条約である。
「日ソ中立条約」は略称で、正式名称は「大日本帝国及「ソヴイエト」社会主義共和国連邦間中立条約」とされる。

相互不可侵および、一方が第三国の軍事行動の対象になった場合の他方の中立などを定めた全4条の条約本文、および、
満州国とモンゴル人民共和国それぞれの領土の保全と相互不可侵を謳った声明書から成る。有効期間は5年であり、
その満了1年前までに両国のいずれかが廃棄を通告しない場合は、さらに次の5年間、自動的に延長されるものとされた(第3条)。

●条約破棄

1945年(昭和20年)4月5日、翌年期限切れとなる同条約をソ連は延長しない(ソ連側は「破棄」と表現)ことを日本に通達した。
この背景には、ヤルタ会談にて秘密裏に対日宣戦が約束されていたことがある。さらに、ポツダム会談で、ソ連は、日ソ中立条約の残存期間中
であることを理由に、アメリカと他の連合国がソ連政府に対日参戦の要請文書を出すことを求めた。

これに対して、アメリカ大統領トルーマンはスターリンに送った書簡の中で、連合国が署名したモスクワ宣言(1943年)や国連憲章103条・106条
などを根拠に、ソ連の参戦は平和と安全を維持する目的で国際社会に代わって共同行動をとるために他の大国と協力するものであり、国連憲章103条
に従えば憲章の義務が国際法と抵触する場合には憲章の義務が優先するという見解を示した。

この回答はソ連の参戦を望まなかったトルーマンやバーンズ国務長官が、国務省の法律専門家であるジェームズ・コーヘンから受けた助言をもとに
提示したものであり、法的な根拠には欠けていた[3]。
通達後においても日本側は条約が有効と判断して、ソ連の仲介による和平工作をソ連側に依頼した。ソ連はこれを黙殺し密約どおり対日参戦を行うことになる。
ソ連は8月8日(モスクワ時間で午後5時、満州との国境地帯であるザバイカル時間では午後11時)に突如、ポツダム宣言への参加を表明した上で
「日本がポツダム宣言を拒否したため連合国の参戦要請を受けた」として宣戦を布告、事実上条約を破棄した。9日午前零時(ザバイカル時間)をもって戦闘を開始し、
南樺太・千島列島および満州国・朝鮮半島北部等へ侵攻した。

この時、日本大使館から本土に向けての電話回線は全て切断されており、完全な奇襲攻撃となった。
0766七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:31:30.09ID:BrRQM68c
真岡郵便電信局の女性電話交換手9人の最期〜1945.8.20
https://www.youtube.com/watch?v=BjgFjLtHgmY
朝鮮人、ロシア兵が日本女性を集団レイプ
https://www.youtube.com/watch?v=kc-MSOZMJcU

8月27日 ソ連軍に暴行を受け集団自決「敦化事件」
https://www.youtube.com/watch?v=cRCrDK0x0PE

1、戦争終結後に避難する民間女性が性被害に。 戦争終結してるにもかかわらず、後に参戦表明し攻撃してきたソ連(ロシア)。
北方領土を占領し、女性を犯しまくります。
男は捕虜とし捕まえ、強制労働を強いて殺し
https://www.youtube.com/watch?v=iqoL4-yw98k

●慰安婦問題どころではない!...終戦時蛮行の限りを尽くしたソ連兵
https://www.youtube.com/watch?v=VubQTcb8ev4
0767七つの海の名無しさん
2017/10/10(火) 21:45:07.21ID:8NtYZMPl
>>1
日本の南クリル領有権主張は脅威と見なすんでしょ?
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