徒歩以外の交通手段は時速20キロ程度？の自転車くらいだった。現在は、地方でも軽自動車が普及して
時速60キロ程度で移動可能。つまり3倍の速度で移動可能になったわけですから、面積にすれば9倍、
丸めて10倍の範囲の患者を1無床診療所に集患できる。
なぜ、無床診療所が約10万軒も必要なのか？人口が約1億3000万人を切りましたが、無床診療所あたり
人口は約1,300人を切る。調剤薬局と同様に１中学校区に1無床診療所で十分ではないのか？そうなれば
無床診療所1万軒台なのですから院長も1万人台。残りは無床診療所の勤務医でいいわけで、
経営の苦労などする必要はないのです。また、労務管理は経済学l部あたり出身の事務長が責任者に
成ればいいわけです。当然、無床診療所の勤務医の報酬は病院勤務医の1,500万円を下回るでしょう。
日本医師会は、調剤薬局数が多いと厳しく批判したのですから、無床診療所数の多さを認めざるを
得ないでしょう。なぜこれほど日本医師会は後先考えず頭が悪いのか？それかすでに何度も指摘して
いる様に、日本医師会の執行部や都道府県選出の代議員の知的レベルが決して、同年代の大卒者に
比較して高くはない。その理由もこれまで書いて来たとおりです。日本医師会が薬への攻撃を始めた
5年前の代議員の平均年齢が2007年ごろのそれと同程度の66歳だとすると。。。
5年前 2013年 66歳⇒1965年 18歳 高能期は1970年からですから、まだ移行期
軍医粗製乱造が始まったのは1939年からですから、一世代30年とすると1969年から粗製乱造第二世代。
1970年に新設私立医設立開始、ですから、ぴったり合うわけですね。
つまり、1965年に18歳の受験生の親は1935年前後に医育機関入学。この時期は超高能期ですから、
旧帝旧六医は東大（文学部は全入）と共に旧制高等学校から競争試験を潜り抜けた人材であり、戦中から
新八、旧国立、公立、私立の各大学の教官教員や基幹病院に散っているはず。では、開業医は？
と言うと町医者養成学校として設立された私立医専卒が中心だったと推定されるわけです。
